ソニー

JR小田原駅の南西・相模湾側には小田原城址がある。線路を挟んだ山側の八幡山の、中世に存在した小田原城西曲輪跡に、神奈川県立小田原高校がある。自由でのびのびとして、活力にあふれた校風だ。そんな同校では個性豊かな人物が数多く育っている。

2020年以降、コロナ禍で揺れた大学が、ようやく平常化に向けて動きだした。しかし、およそ半年後に迫った23年の大学入試では、前回難化した大学入学共通テストの見直しや、私立大学難化の原因である私大定員厳格化の緩和など、劇変が確実視される。そこで、変化する大学の最新情報と実力に迫る。「情報学部」新設ラッシュに沸く、理系大学の真の実力分析のほか、入試の主流になりつつある総合型選抜入試の必勝法、超円安と海外物価高のWパンチに見舞われている留学費用のお得な捻出術、さらには知らなきゃ損する最新学習アプリ大全など、盛りだくさんの内容をお届けしよう。

プレイステーションの父・久夛良木健氏は、世界でビジョナリー（未来を予見できる人）と呼ばれている。でも一体、なぜ未来が見えるのだろうか？久夛良木氏が未来予測の三つの秘策を初めてつまびらかにした！ビジネスパーソンに絶対役立つ未来予測の技法。

連載「ダイヤモンド決算報」では、44業界の主要企業について2021年11月～22年3月における直近四半期の決算における売上高を基に各社が置かれた状況を分析してきた。今回は、中でも反響の大きかった記事をピックアップして紹介する。

一つの財務指標に焦点を当て、知っているようで意外と知らない企業間の序列をお伝えする本ランキング企画。今回は、損益計算書（PL）の最も基本的な指標である「売上高」を取り上げ、全上場企業（金融業を除く）を対象にランキングを作成しました。

ソニーの経営は今絶好調なのに対し、パナソニックは不調だ。しかし、平井一夫社長や津賀一宏社長がそれぞれ就任した2010年代の始めは、両社の立場を入れ替えて同じことが言われていた。ソニーもパナソニックも強い経営力を持っているが、今後どのようにグローバル競争を戦っていくのかというビジョンを明確に示すことが、まだ不十分かもしれない。求めらるのは「21世紀の水道哲学」だ。

パナソニックは今年4月に持株会社制に移行し、パナソニックホールディングスへ商号変更した。このタイミングでの組織変更は何を意味するのか。これまでも各カンパニー長が独立して事業責任を負ってきたため、持株会社制に移行しても結局カンパニー制と変わらないのではないかという見方もある。しかし、その背景にはステークホルダーが気付かない、経営改革への「本気度」が見える。

最近耳にすることが増えた「Web3.0」。今さら「それって何？」と聞けない人のために、「プレステの父」久夛良木健氏が本質から解説してくれた。近畿大学情報学部で行われている、久夛良木ゼミの実況中継だ。

コロナ禍が落ち着き始めたことで、市況も少しずつ回復しつつある。しかしビジネス界では、コロナショックから立ち直った企業と不調から抜け出せない企業とで明暗が分かれている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はソニーグループ、パナソニック ホールディングス、シャープの「総合電機」業界3社について解説する。

『週刊ダイヤモンド』7月2日号の第1特集は「社外取締役 上場3700社9400人の序列」です。上場企業3700社の社外取締役「全9400人」の報酬や業績などで徹底分析し、実名の9大ランキングを大公開。まやかしの社外取バブルの実態を暴く。

『週刊ダイヤモンド』6月25日号の第一特集は「決算書100本ノック！2022年夏版」です。シリーズ累計134万部を突破する人気企画がこの夏も帰ってきました！中でも人気なのが、ダイヤモンド編集部の業界担当記者が決算書を通してニュースを解説する事例集です。財務もニュースも分かる「決算書バイブル」をお届けします。

東芝の経営陣に内紛が起こり、危機的状態だという。6月末の定時株主総会に諮る取締役候補に、大株主である海外ファンドの関係者が含まれていたことが波紋を広げており、非上場化に向けてアクティビストを取締役に迎え入れるつもりだと噂されている。本当に東芝に未来はないのだろうか。3月に就任した島田社長の経営手腕を考察する。

社外取締役は日本の“最”上級国民――。上場企業の社外取を分析すると、そんな実態が明らかになった。ダイヤモンド編集部は上場企業3700社を対象に社外取への報酬額を徹底分析し、社外取1人当たりの報酬額が高い企業トップ10のランキングを作成した。

社外取締役の役割について、投資先企業のガバナンス動向が収益に直結する海外アクティビスト（物言う株主）はどう考えているのか。オアシス・マネジメントの創設者で最高投資責任者（CIO）を務めるセス・フィッシャー氏を直撃した。

社外取締役は“最”上級国民――。ダイヤモンド編集部による上場企業3700社の社外取「全9400人」の徹底取材からはそんな実態が浮かび上がった。今回の記事では、社外取9400人の総報酬額を実名ランキングで完全公開する。まず前編では、上位4000人の実名と兼務社数、推計報酬額の合計を明らかにする。

シティグループ証券取締役副会長などを歴任してきた一橋大学の藤田勉客員教授は、日本企業「ガバナンス劣化」の現実を直視すべきだと喝破。形ばかりで実が伴っていない、社外取締役頼みの企業統治の実情を、金融界の重鎮が根本から大否定する。

プレイステーションの父と呼ばれる久夛良木健氏は、世界のギークからビジョナリー（未来を予見できる人）と呼ばれ続けている。そんな久夛良木氏が、大学1年生たちにイノベーションの最先端を語る授業の2回目。デジタルツインとメタバースって何だ？　近畿大学久夛良木ゼミの“実況中継”をお届けする。

ソニーの元CEOの出井伸之さんが亡くなりました。心よりご冥福をお祈り申し上げます。私たちの世代のビジネスパーソンに多大な影響をあたえた経営者でした。そして、出井さんといえばイノベーションの人でした。今回は出井さんと私の小さな接点から学んだことを、感謝の気持ちとともに書き記したいと思います。

東芝が再建の切り札として打ち出した会社分割案は3月の臨時株主総会で否決された。投資家は執行部の保身ともいえるお粗末な一手を見逃さなかった。だが、そもそも東芝には「物言う株主」が推薦する社外取締役が存在するにもかかわらず、なぜ会社寄りの再建案が出されたのか。ガバナンス不全を引き起こす東芝の宿痾について明らかにしていく。

社外取締役は株主総会で選任される必要がある。だが、その選任議案で反対が多かった社外取ワースト50を紹介する。メガバンクの三井住友フィナンシャルグループの首脳や三菱UFGフィナンシャル・グループの元首脳といった大物がまさかの上位に名を連ねた。