ソニー

日米半導体摩擦から40年。世界一の座から陥落した国内半導体産業に、千載一遇のチャンスが訪れている。敗者から一転、日本陣営が国際連携の鍵を握る主役に躍り出ているのだ。その枠組みの第1弾が、米国・台湾と連携する「国策半導体プロジェクト」である。いまや産業のコメから社会の頭脳となった半導体は、国家の安全保障を担保し、産業政策を切り開くために欠かせない“戦略物資”である。主要国・企業の猛者がうごめく半導体産業で、日本が再びプレゼンスを発揮するには越えるべきハードルは多い。日本の半導体復活に向けて「最後の賭け」が始まった。

ソニーグループは同社の十時裕樹副社長兼CFOを、4月1日付で社長に昇格させる人事を発表した。この人事は2000年代以降のソニーの経営不振とその後のリカバリーという、一連のイベントの集大成といえるかもしれない。それは十時氏が、ソニーの中では珍しく、価値獲得のプロセスを堅実に担える人材であるからだ。

インターネット上の仮想空間で自分の分身であるアバターを使って、さまざまなサービスを利用するメタバース。今後の普及状況はどうなるのか。業界に詳しい識者が予想した。

セガの人気ゲームシリーズ「龍が如く」の立役者・名越稔洋氏。2021年にセガを退社し、「荒野行動」で知られる中国のゲームメーカー、ネットイースゲームズの出資を受けて独立した。その決断の裏にはどんな思いがあったのか。

40年前には鹿島建設や東京電力、日本電気などのトップも名経営者に名を連ねたが、現在の社長が選ぶ「名経営者」にはそうした企業は出てこない。40年前と現在の「名経営者」の顔ぶれを徹底比較すると、理想のリーダー像の変化が浮かび上がる。

2023年の日本経済のキーワードは「タイパ（＝タイムパフォーマンス）」です。実は、新年会離れも、大企業病も、企業の後継者問題も全て、「タイパ」から考えると様相が変わるのです。

大手企業の大物経営者はどんなリーダーを敬い、また範としているのだろうか。ニトリホールディングスや大和証券グループ本社、キリンホールディングス、西武ホールディングスといった大手のトップが「名経営者」に挙げたリーダーの実名を紹介する。ニトリ会長は2人を名経営者に選んだ。

ダイヤモンド編集部は上場企業の現役社長に「現代の名経営者」を問うアンケートを試みた。現役トップ100人の回答で、最も多い票を集めたのは「経営の神様」と称される経営者で、2位には現役の大物経営者が入った。現代の名経営者に選ばれた総勢58人の顔ぶれを全公開する。

2022年以降、急激な円安、原料高、資源高の三重苦にさいなまれ、インフレ対応策に動く日本企業が増えた。23年は、日本銀行による政策転換で為替動向に注視が必要な上、引き続きインフレ懸念が高まりそうです。23年はどのような年になるのか。ダイヤモンド編集部の業界担当記者に、日本企業の将来を決する「8大テーマ」について座談会形式で議論してもらった。座談会前編の4つのテーマについてお届けする。

稲盛和夫氏、出井伸之氏、そして凶弾に倒れた安倍晋三氏……。2022年、激動の時代を駆け抜けた各界のリーダーが相次いで不帰の客となった。偉人たちの足跡を後世の“活路”にすべく、「週刊ダイヤモンド」だけに遺した数々の金言を温習する。

YouTubeなどの動画配信者や、「ミラーレス一眼を買ってみたい、写真だけでなく動画も撮りたい」という若い世代にいま人気の「VLOGCAM ZV-E10」というカメラがある。通称“もふもふカメラ”。テレビの音声さんが持っているマイクのような、ふわふわとした毛が上部に付いているのだ。カメラにくわしい人はノーマーク、動画を撮りたい人には大人気というこのカメラはなぜ生まれ、ヒットしたのか？ZV-E10を中心に、ソニーのVLOGCAM戦略に迫る。

大手製造業にとって円安は増益要因となることが多い。しかし、円安が原材料費や海外拠点のコストの高騰などを助長し、減益要因に働くケースも出てきた。日本銀行が12月に打ち出した長期金利の見直しで円安是正が進めば、その構図も変わるかもしれない。時価総額上位で対ドルの為替感応度が判明した超大手企業50社をリスト化。為替変動による業績への影響度合いを明らかにした。

2022年に死去した大物7人の生前のインタビューを基に、彼らが日本の政治・経済に遺したメッセージを紹介する。2001年にはソニー（現ソニーグループ）会長の出井伸之氏が、P・F・ドラッカー氏と対談している。後編では、後継者育成も考慮した経営体制の再構築の必要性を打ち明けた出井氏に対し、ドラッカー氏が理想の経営チームを提案する。

2022年に死去した大物7人の、週刊ダイヤモンドでの生前のインタビューを基に、彼らが日本の政治・経済に遺したメッセージを紹介する。2001年にはソニー（現ソニーグループ）会長の出井伸之氏が、P・F・ドラッカー氏と対談している。前編では、出井氏が経営学の巨人を相手にソニーの強みを語った。

2022年、日本をけん引してきた各界の大物が相次いで鬼籍に入った。「週刊ダイヤモンド」で過去に掲載した名経営者や大物政治家ら7人の生前のインタビュー記事を基に、彼らが日本の政治・経済に遺したメッセージを紹介する。経営の神様・稲盛和夫氏やソニーを率いた出井伸之氏、東京都知事を務めた石原慎太郎氏らの「遺言」とは。

行動制限が解除され、入国制限も大きく緩和されるなど、人々の生活は少しずつ「コロナ前」に戻りつつある。だが、一難去ってまた一難。ビジネスの世界では、円安や資材高が多くの企業を混乱のうずに巻き込んでいる。その状況下で、好決算を記録した企業とそうでない企業の差は何だったのか。上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はソニーグループ、パナソニック ホールディングス、シャープの「総合電機」業界3社について解説する。

ソニーからカーブアウトしたシステムベンダー、インフォメティスと老舗の新電力大手イーレックスがタッグを組み、企業や家庭に節電を促す節電プログラムの進化を狙っている。今冬の節電プログラムをはるかに超えた収支計画を誇る「節電策2.0」とは。

政府の主導で、日本初の本格的な「節電の冬」が始まる。家庭や企業に節電を促す節電プログラムは、とりわけ財務基盤が弱い新電力に対し、重い投資負担や政府の重圧に加えて、減収という「三重苦」を課する恐れがある。新電力に迫る“節電地獄”が、大淘汰の引き金となりかねない。

個人投資家やビジネスパーソンの注目度が高い企業の最新決算を2回に分けて解説。前編では第一三共や信越化学工業、ソニーグループなど上方修正を発表した企業も登場。各業界のトップ企業の決算を知ることは、投資はもちろん、ビジネスにも役に立つ。銘柄コメントでは、市場が各企業の今後をどうみているかについても触れた。

円安が巨大テクノロジー企業ソニーの利益を押し上げているが、投資家が本当に注目すべきは来たるホリデーシーズンだ。