ソニー

デジタルカメラやビデオカメラのイメージセンサー（撮像素子）として利用されていた「CCD（電荷結合素子）」を世界で初めて実用化したのは、生粋の技術者で、後にソニーの4代目の社長となった岩間和夫氏である。CCDをベースに、ソニーは1989年、8ミリビデオカメラの「ハンディカム」を売り出し、爆発的な売上を記録。そこからデジタルカメラ、CMOS（シーモス）イメージセンサーの開発、携帯電話用カメラへとつながっていった。iPhoneのカメラに入っているCMOSの源流であるCCDを、岩間氏が開発していなかったら、iPhoneは生まれなかったかもしれない。そんな岩間氏の人間的魅力を、ソニー元CEO出井伸之氏が語る。

会社員人生を左右することになる左遷。人はどうその挫折を乗り越えるのか。1995年にソニー社長に就任、2000年～05年は会長兼グループCEOを努めた出井伸之氏は、ソニーで2度の左遷を経験した後、同社初となるサラリーマン社長となった。いったいなぜ左遷され、どのように乗り越えて、社長に上り詰めたのか。

この4月で、ソニーグループ社長の吉田憲一郎氏の就任期間が5年目に突入。そろそろ次期社長候補の選定が本格化する時期が到来した。後継の候補として、従来の本命ではない“ニューフェイス”の幹部の名も急浮上している。

年収が高いからゴルフがうまいのか。ゴルフがうまいから年収が高いのか。ゴルフと年収を巡る果てしない論争について「サラリーマンゴルファーの甲子園」と呼ばれる全国大会から、ゴルフの実力と年収の相関関係に迫る。

ホンダと米GMが新たな提携を発表した。量販価格帯の新たなEVシリーズを共同開発し、2027年以降に全世界で発売していく。従来のホンダとGMの提携がさらに拡大することになる。

ウクライナへの武力侵攻を機に、欧米のIT大手によるロシア撤退が進んでいる。ロシア側も欧米発のSNSなどを遮断し、言論統制を加速させている。そうした状況下で、ロシアのインターネット空間は今後どうなるのか。アジアのITを専門とする筆者が、「IT鎖国の先輩」である中国の事例を踏まえながら予測する。

万代順四郎（1883年6月25日～1959年3月28日）は岡山の農家の生まれ。苦学して青山学院大学を卒業すると、1907年三井銀行に入行した。今回の記事は「ダイヤモンド」1955年12月5日号に掲載された、万代とダイヤモンド社の創業者・石山賢吉の対談である。

コロナ禍が3年目に突入し、多くの業界や企業のビジネスをいまだに揺さぶり続けている。その対応力の差によって企業の業績は、勝ち組と負け組の格差が拡大している。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はソニーグループ、パナソニック、シャープの「総合電機」業界3社について解説する。

ウクライナ危機で台湾有事の懸念が一段と高まる中、米国は半導体の“国産化”を急いでいる。その一方の日本では、台湾TSMCに続いて米インテルも上陸することになった。半導体をめぐる地政学を解き明かす。

公的介護保険では利用できる介護サービスの限度額がある。手厚い介護サービスを求めたい人にとって援軍となるのが民間介護保険。活用するならどんな商品がいいのか。民間介護保険の使い勝手を徹底比較してみよう。

ホンダとソニーグループがEV領域での提携を発表した。ベンチャー企業の走りとして高いブランド力を誇ってきた両社の提携に、大きな注目が寄せられている。

ホンダとソニーグループが電気自動車（EV）分野で電撃提携した。異業種タッグの誕生にモビリティ業界は沸き立っているが、両社の損得を見積もるとソニーに軍配を上げる見方が大勢だ。それでもホンダが提携に突き進んだのはなぜなのか。ホンダのEV新組織が抱える悩みに迫る。

ソニーグループとの電撃提携が明らかになったホンダ。華やかな提携の裏では、シニア社員を放出する本気のリストラ策が断行されている。ダイヤモンド編集部の調べにより、昨春にアナウンスされていた早期退職制度「ライフシフト・プログラム」の全容と次なるシニア放出策が明らかになった。

金融所得課税をはじめ、打ち出す政策が「市場に優しくない」との評価がもっぱらの岸田文雄政権。だが、分野によってはキシダノミクスがむしろ追い風となる企業もある。そんな逆風政権下で逆張り的な恩恵が期待できる上場企業23社を明らかにする。

トヨタ自動車の創業家が経営への支配力を急速に高めています。だが近年、豊田章男氏による独裁の弊害が「現場のひずみ」となって噴き出すようになってきました。トヨタの創業家、カネ、権力…タブーに斬り込むことで、巨大組織が抱える大問題の本質に迫りました。

ロシア軍がウクライナとの国境付近に集結。戦争前夜の様相を呈する今、商船三井はロシア北極圏でのLNG開発プロジェクトに深く食い込み、新たな砕氷タンカーの建造計画を発表するほど前のめりだ。地政学リスクに晒される同社の乾坤一擲の賭けの成否を検証する。

デンソーは、台湾TSMCとソニーグループが合弁で国内に建設する半導体工場への出資を表明した。ただ、デンソー自身はTSMCとはほとんど取引がない。それにもかかわらず400億円もの出資をした背景には、トヨタ自動車の置かれた厳しい環境がある。

満を持して、ソニーグループがEV（電気自動車）への参入を明らかにした。かつてスマートフォンで米アップルに負けて辛酸をなめてきたソニーが、今度はアップルの水平分業モデルを自動車業界で再現することで、存在感を示そうとしている。EVで快走する米テスラに続き、アップルもモビリティの覇権争いに名乗りを上げることは確実。トヨタと異業種参入者が火花を散らす「新たなモビリティ産業」の構図を解き明かす。

「脱炭素地獄」と呼ぶべきメガトレンドが日本企業を襲っている。少し前までお飾りのように扱われてきた「脱炭素」だが、今や対応できない企業は淘汰されるほどのうねりと化した。そこでダイヤモンド編集部は『「脱炭素」で業績が悪化しそうな企業ランキング』を作成。業界別にご紹介する。今回は「電気機器」だ。

血は水よりも濃し──。トヨタ自動車が創業家である豊田家本家による支配力を急速に高めている。あえて“トヨタムラ”のフィロソフィーや流儀を貫くことで社員の求心力を維持し、表層的なグローバル経営とは一線を画しているようにも映る。だが近年、豊田章男社長による独裁の弊害が「現場のひずみ」となって噴き出すようになってきた。電動化・脱炭素化により、折しも自動車業界はモビリティの価値が一変する大動乱期に突入したところだ。もはやトヨタの敵は、自動車メーカーだけではない。ITジャイアントであり、テスラであり、あらゆる水平分業プレーヤーである。常勝集団トヨタをさいなむ苦悩を明らかにする。