ソニー

2018年度の営業利益から17年度の金額を引いて、「本業の儲けを増やした会社ランキング」を作成した。営業利益をたくさん稼いでいる会社は、“基本的に”提供している商品やサービスの力が強いと考えられる。

「終身雇用」「年功序列」「企業内組合」──。戦後の日本企業が目覚ましい発展を遂げたのは、この3点を特徴とする「日本的経営」にあると喝破したのは、米国の経営学者、ジェームズ・アベグレンである。69年7月28日号では、そのアベグレンが、ソニー創業者の井深大（1908年4月11日─97年12月19日）社長にインタビューを行っている。

J.D.パワーは、3月に今年の「生命保険顧客満足度調査」の結果を発表しました。過去1年以内の生命保険の新規契約者を対象とした契約時の満足度、直近1年以内に保険金・給付金の申請手続きを行った契約者を対象とした保険金請求時の満足度など3つの調査を実施。これらの調査から、保険との上手な付き合い方についての秘訣をお伝えします。

今の時代は働き方改革が提唱される一方、「今後AIに仕事が奪われる時代」ともいわれています。このように、ビジネスの在り方が変化していくであろう令和の新時代では、みずから進んで何かを仕掛けていこうとする姿勢のある人が活躍できる時代になるでしょう。そこで今回は、『1秒でつかむ儲けのツボ』から、現在注目を集めている“儲けのアイデア”を一部紹介します。

ドイツ企業が「Emoji」（絵文字）という言葉の所有権を主張している。商標法に関する限り、「Emoji」は「Disney」という言葉と同じ扱いだ。

ソニーの2019年度の経営方針説明会で、エンタメ事業へのシフトを示唆した吉田社長のプレゼンは、エレキに力を入れるソニーを「ソニーらしい」と思う人たちには納得できないかもしれない。実は、何の会社かわからないことが、同社の強みであり課題なのだ。

ゲーム専用機で競合関係にあるソニーと米マイクロソフトの歩み寄りに、5月17日朝、世界が驚かされた。ソニーは「プレイステーション」シリーズ、マイクロソフトは「Ｘ box」シリーズを世界展開し、任天堂も含めた3社は従来型のゲーム専用機メーカーとして激しく争ってきた経緯がある。

エレキ分野などの不振で14年3月期から2期連続最終赤字の辛酸を舐めたソニー。だが構造改革が奏功し18年3月期は純利益4908億円で、過去最高益を10年ぶりに更新した。わずか数年前のドン底を思えば、まさに我が世の春だろう。

ソニーはPS4のゲームソフトに含まれる性的コンテンツの制限に乗り出した。女性描写について米国で浮上している懸念を反映した動きだ。

物言う株主のダニエル・ローブ氏は再びソニーに狙いを定めているようだ。同氏がソニーを狙うのはここ6年で2度目となる。

米ゴープロが2000年代から市場を開拓し、アウトドアでの動画撮影などで好評なのが、個性派カメラの代表格「アクションカメラ」だ。特徴はウェアラブル、アウトドアでの使用に耐え得る設計、扱いやすい小型軽量ボディ、手ぶれ補正付きの動画撮影機能などである。

2006年、米国。キャリーバッグに着替えとカメラとレンズ数本を入れて、ソニーのデジタルカメラ設計エンジニアの宮井博邦はその日も成果の出ない店舗行脚を続けていた。

近年、粉飾決算などで苦境に立っていた東芝に待望の“追い風”が吹き始めた。中国企業から半導体の発注が殺到する兆しが見えているのだ。

ソニー・ミュージックエンタテインメントは昨年、故マイケル・ジャクソンさんの楽曲の配信権を約280億円で取得。マイケルさんの性的虐待を告発する映画の影響は。

一眼レフカメラと比較して小型、軽量などのメリットがあるミラーレス一眼カメラ市場で、「フルサイズモデル」の競争が激化している。スマートフォンの登場でカメラ市場の縮小が止まらぬ中、数少ない成長分野。2013年に参戦したソニーの独占状態が続いていたが、18年にニコン、キヤノンが参戦。3月末にはパナソニックも参戦する予定だ。