デンソー

コロナショック後に“モノの移動”が停滞していたところに、「米中分断」と「西側諸国と中ロとの分断」という要素が加わったことで、多くのグローバル企業がサプライチェーンの見直しを迫られている。従来の通説とは違い、「在庫を持たないこと」がリスクとなりつつあるのだ。そこで、在庫の増加幅に基づくサプライチェーン改革度ランキングを作成した。

コロナ禍が落ち着き始めたことで、市況も少しずつ回復しつつある。しかしビジネス界では、コロナショックから立ち直った企業と不調から抜け出せない企業とで明暗が分かれている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はデンソーやブリヂストンなどの「自動車部品／産業車両」業界5社について解説する。

日本電産の半導体戦略が動きだした。元ルネサスエレクトロニクス幹部の半導体担当役員が中心となり、永守重信会長兼最高経営責任者（CEO）が強調する「内製化」に向けて布石を打つ。トヨタ自動車グループのデンソーに対抗できるのか。

社外取締役は“最”上級国民――。ダイヤモンド編集部による上場企業3700社の社外取「全9400人」の徹底取材からはそんな実態が浮かび上がった。今回の記事では、社外取9400人の総報酬額を実名ランキングで完全公開する。まず前編では、上位4000人の実名と兼務社数、推計報酬額の合計を明らかにする。

トヨタ自動車の社外取締役を務める経済産業省OBが6月下旬に日立製作所の社外取も兼務する。トヨタでの冷遇を受け、日立に軸足を移す布石ともささやかれる。だが、日本を代表する超名門2社の兼務には、深刻な「利益相反」リスクがくすぶっている。

スズキのインド子会社マルチ・スズキは5月13日、約1800億円を投じて北部ハリヤナ州に新工場を建設することを発表した。3月にはグジャラート州に電気自動車（EV）と車載電池工場の新設も決めており、合計で約3500億円を投じる。

コロナ禍が3年目に突入し、多くの業界や企業のビジネスをいまだに揺さぶり続けている。その対応力の差によって企業の業績は、勝ち組と負け組の格差が拡大している。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はデンソーやブリヂストンなどの「自動車部品／産業車両」業界5社について解説する。

新型コロナウイルスの感染拡大や半導体不足の影響で、自動車産業を筆頭に製造業は壊滅的なダメージを受けた。だが、そんな逆風をものともせず業績を伸ばす「隠れ優良企業」が存在する。一体どんな企業が業績絶好調なのか。

上場企業が非上場化して、株主への配当総額の半分をグループ従業員に配った場合、どれくらい年収を上げられるかをシミュレーションした。今回の対象は愛知県に本社を置く企業で、配当総額は直近の実績ベース（2022年1月12日現在）、対象期間は20年9月期～21年8月期とした。

デンソーは、台湾TSMCとソニーグループが合弁で国内に建設する半導体工場への出資を表明した。ただ、デンソー自身はTSMCとはほとんど取引がない。それにもかかわらず400億円もの出資をした背景には、トヨタ自動車の置かれた厳しい環境がある。

トヨタ自動車と取引のある「下請け企業数」において、トヨタの城下町・愛知県が東京都に負けるという異常事態が発生した。将来的に、愛知経済が地盤沈下し、サプライヤーに再編成の機運が高まっている。愛知県で加速する「ケイレツ大再編」の最終形を大胆に予想する。

日本の産業の屋台骨であるトヨタ自動車のエリート社員たちは、同社を従来の製造業から脱皮させようとしている豊田章男社長をどう思っているのか――。調べてみると、社員たちは驚くほど冷静に章男氏を“査定”していた。デンソー、アイシンなどを含むトヨタグループ内からの肉声をお届けする。

トヨタ自動車がEV（電気自動車）シフトを進めれば、真っ向からの対立が避けられないのが日本電産だ。すでに、EVの「心臓部」の覇権を巡って日本電産の揺さぶりが始まった。トヨタと日本電産の暗闘に迫る。

「脱炭素地獄」と呼ぶべきメガトレンドが日本企業を襲っている。少し前までお飾りのように扱われてきた「脱炭素」だが、今や対応できない企業は淘汰されるほどのうねりと化した。そこでダイヤモンド編集部は『「脱炭素」で業績が悪化しそうな企業ランキング』を作成。業界別にご紹介する。今回は「自動車・輸送用機器」だ。

台湾TSMCが熊本県に建設する工場の運営パートナーに「日の丸半導体」の代表格であるルネサスエレクトロニクスの名前はなかった。ソニーグループと共に参画が打診されていたが、ルネサス側がそれを見送ったという。独自路線を貫くルネサスの最前線を追った。

台湾TSMCがソニーグループと共同で建設する半導体工場の全貌が明らかになってきた。日本政府が4000億円もの補助金を投入してサポートする巨大プロジェクトには“不都合な真実”もあらわになりつつある。

脱炭素とデジタルトランスフォーメーション（DX）という産業界のメガトレンドに米中対立の激化も相まって、主要国・地域による半導体と電気自動車（EV）向け車載電池の争奪戦は熾烈を極めている。半導体とEV電池は、グローバル競争を勝ち抜く上で不可欠の「戦略物資」となったのだ。くしくも産業界で半導体不足が表面化する中、日本政府は台湾TSMCの半導体工場の誘致に成功した。トヨタ自動車のEV大攻勢に続き、異業種のソニーグループがEV参入を決めるなど、EV電池の投資競争はさらに加速することは間違いない。1月17日から配信の特集『戦略物質 半導体＆EV電池』では、産業競争と経済安全保障という二つの側面から、戦略物資としての価値を高める半導体とEV電池の最前線の動きを追った。

日系電機メーカーにとって2021年は、勝ち組と負け組の分岐点といえる年だった。22年以降は、リスクを取って成長投資を行ったかどうかで企業の明暗が分かれるだろう。電機業界では事業ポートフォリオを早めに入れ替えた日立製作所やソニーグループ、三菱電機が優等生とされてきたが、それらの企業にも“異変”が起きている。東芝、NEC、富士通も含めた電機業界における真の勝者・敗者を明らかにする。

半導体市場が活況だ。国内でも大型の投資案件が続々と立ち上がっている。日の丸半導体の復活を目論む経済産業省は、台湾TSMCの工場誘致を実現にこぎつけたが、民間投資を追い風にさらなる支援策によって半導体産業の強靭化を狙う。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はデンソーやブリヂストンなどの「自動車部品／産業車両」業界5社について解説する。