デンソー

半導体受託製造（ファウンドリー）世界最大手の台湾TSMCの日本進出で、日の丸半導体にビッグチャンスが訪れる――。東京大学の黒田忠広教授は、自動車産業を中心とする日本企業の“次世代半導体”の開発が加速することに期待を寄せる。黒田教授に、TSMCの誘致がもたらす日本企業への波及効果について聞いた。

脱炭素とデジタル化の進展で半導体の重要性は増している。政府は、現在の世界シェアを維持するだけで5兆円の追加投資が必要との見方を示すが、凋落した日の丸半導体を復活させるためには、それを上回る巨額投資が必要となるのは明白だ。台湾TSMC誘致に続く復活の「切り札」を探る。

ついに、日本政府の悲願達成に一歩近づいた。台湾TSMCが日本で巨大半導体工場を建設する方針を表明したのだ。「先端拠点」誘致を陰で支えたのはソニー。その一方で、新工場の計画に参加するデンソーの役割は見えないままだ。経済産業省とトヨタの思惑先行で描かれる国内半導体産業の「一発逆転シナリオ」の行方を追う。

日本製鉄によるトヨタ自動車の提訴、ソニーグループと台湾TSMCの半導体タッグ――。この2つの大事件に共通しているのは、発端が世界的な脱炭素シフトにあるということ。主要国のグローバル企業が、グリーン覇権を握ろうと命懸けのアクションを起こし始めている。脱炭素が企業に迫る「ビジネスモデル転換」のプレッシャーは、それほどまでに凄まじい。来年からは、東証プライム市場に上場する企業に「気候変動リスクの開示」が義務付けられるなど、企業の競争力を測る物差しとして「炭素」が急浮上している。非エコな企業はビジネスの参加資格すら得られず、“脱炭素地獄”に転落してしまうのだ。そこでダイヤモンド編集部では、統合報告書を開示している大手企業を対象に「炭素排出量と財務データ」を掛け合わせた独自ランキングを作成。脱炭素時代に勝ち残る企業を炙り出した。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はデンソーやブリヂストンなどの「自動車・自転車部品／産業車両」業界7社について解説する。

モデルベース開発（MBD）の標準化で連携する「MBD推進センター」が発足した。日本の自動車メーカーや部品サプライヤーが参画する中、注目すべきはこの日本連合の中核を担うのが中堅メーカーのマツダであるということだ。

新型コロナウイルスのワクチン接種の進展で日本経済も21年度後半にかけて、経済活動の正常化が期待できる。とはいえ、企業業績の回復には業種間格差、企業間格差が生じ、二極化している。連載『ダイヤモンド決算報』では、三つのランキングで企業業績を分析する。予想純利益増加率ランキングと予想純利益改善額ランキングで勝ち組を取り上げ、予想純利益減少率ランキングで負け組を取り上げる。今回は、『純利益増加率ランキング』をお届けする。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は、デンソーやブリヂストンなど自動車・自転車部品／産業車両業界の7社について解説する。

EVシフトで最も打撃を受けるのは、エンジン部品やトランスミッションなど、ガソリン車にしか搭載されていない部品を製造している自動車部品メーカーである。ダイヤモンド編集部では、上場する自動車・自動車部品メーカーを対象に「EVシフト耐久度」ワーストランキングを独自に作成した。EVシフトで脱落する企業と浮上する企業を浮き彫りにした。

どの自動車メーカーよりも速くコロナショックから“復活”し、ケイレツのサプライヤーをホッとさせたトヨタ自動車。しかし、足元でトヨタはグループ内再編という大改革を行おうとしているようだ。「何を、どこまでやるのか」。選択と集中を断行しなければ、日本の自動車業界は「内燃機関ガラパゴス」と化してしまいそうな状況にある。

従来、半導体大手のルネサスエレクトロニクスは、トヨタ自動車をはじめとする自動車メーカーの“従順なしもべ”だった。だが、その主従関係に変化の兆しが見え始めている。スマートフォンやデータセンター向けなどの旺盛な半導体需要を背景に、自動車メーカーが半導体の調達に苦しむ“買い負け”が生じているのだ。ちょうど同じタイミングで、ルネサスは非自動車事業を拡充する巨額買収を敢行している。半導体メーカーと自動車メーカーの間で繰り広げられる神経戦を追う。

もはや「脱炭素」の条件をクリアすることが、ビジネス参加の最低条件となった。実際に、米GAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドット・コム）などのグローバル企業は、自社のみならず、サプライヤーや取引先に対しても脱炭素を求めるようになっている。コニカミノルタは、国内産業界で初めて「カーボンマイナス」という高いハードルを掲げた企業だ。山名昌衛・コニカミノルタ社長に、環境を経営課題の「本丸」に据えた経緯を聞くとともに、環境対応で出遅れた日系メーカーに対して警鐘を鳴らしてもらった。

トヨタ系大手部品メーカーであるアイシン精機の株価が、同じくトヨタ系のデンソーや豊田自動織機に対して出遅れている。夏場にかけて業績改善への期待から株価も回復したが、9月以降は停滞している。その背景を探ると、アイシン精機が挑むべき今後の課題が見えてくる。

豊田章男・トヨタ自動車社長は執行役員を削減し、グループ従業員36万人を最高幹部わずか9人で統べる「超」中央集権体制を敷いた。一方、人材が枯渇しているグループ会社に幹部を送り込む「落下傘人事」でグループの統率を図る。トヨタの幹部人事が抱えるリスクに迫る。

コロナ禍にあっても、トヨタ自動車の実力は競合のホンダや日産自動車を寄せ付けず、むしろ経営力格差は広がっている。だが、コロナショックがもたらす「超縮小経済」の下では、これまで競争力の源泉であり続けた“強み”が“弱み”へ変わる怖さも生じる。例えば、原価低減に貢献してきたサプライヤー構造や内燃機関を主軸とする技術群こそ、トヨタのアキレス腱となり得るのだ。トヨタが一強であるが故に抱える悩み、難題をあぶり出す。

コロナ禍で社会と産業は激変した。勝ちモデルは消失、退場待ったなしの企業が続出している。経営戦略に精通した外資コンサルの資料を基に、慢性的な病理からビジネスチャンスまでが分かる図表を各業界1枚ずつにまとめた。

新型コロナウイルスをきっかけとした生活様式の劇的な変化に伴い、移動の在り方までもが大きく変容し、自動車業界は“勝ちパターン”を読みにくい暗中模索の時代に突入した。そんな不確実性が極まる中、自動車各社が成長チャンスをつかみ取るための戦略を、ローランド・ベルガーが提言する。

日本の自動車業界の総本山である日本自動車工業会（自工会）が6月23日に自動車業界初の取り組みとして、新型コロナウイルス危機下における自動車関連企業の資金調達を支援するための「助け合いプログラム」発足を発表した。

コロナ禍で社会と産業は激変した。これまでの勝ちパターンは消失、コロナ前からもうかっていなかった企業は退場待ったなしだ。あらゆる業界と企業が悩むアフターコロナの生き残り戦略を、外資コンサルが総力で解明する。

日本を代表する時価総額上位の54銘柄について、3段階で投資判断を示した。分析コメントに加えて、チャートや業績推移、株価指標など最新データも掲載したので、売買の参考にしてほしい。