デンソー

トヨタ自働車グループのデンソーは電気自動車（EV）時代に不足が見込まれる次世代パワー半導体の生産能力を確保するため、“パワー半導体の再編”を自ら仕掛ける案が浮上している。先行したローム・東芝連合に対抗する「新連合構想」に迫る。

中部地区における最高学府・名古屋大学。例年、トヨタ自動車をはじめ、地元企業への就職希望者が殺到している。だが近年では就職戦線に異変が生じており、トヨタへの入社を回避する学生も出てきているという。名大生就職事情の最新動向を追った。

製造業を中心に長い歴史を刻んできた名古屋財界。ところが、業界再編や新興勢力の台頭により、かつての「五摂家」のような伝統的な勢力図は崩れ去っている。中部地区の有名企業50社を網羅した財界マップを大公開。中部財界の勢力図を解説する。

デロイト トーマツ コンサルティングが量子コンピュータービジネスの人材強化に乗り出したことがダイヤモンド編集部の取材で分かった。8月1日付で、量子ビジネスを含む研究開発組織の量子部門のトップに、住友商事出身の量子ビジネス業界の“エース”が就任した。将来の経済効果は100兆円超ともいわれ、急成長が見込まれる量子ビジネスを強化する。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い自動車メーカー・部材会社ランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の企業は除外している。対象期間は2021年4月期～22年3月期。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い自動車メーカー・部材会社ランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の企業は除外している。対象期間は2021年4月期～22年3月期。

新型コロナウイルス禍が落ち着き始め、企業業績への影響も緩和されてきた。だが、円安、資源・原材料の高騰、半導体不足といった難題がいまだに日本企業を苦しめている。その状況下でも、企業によって業績の明暗が分かれているが、格差の要因は何なのか。上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はデンソーやブリヂストンなどの「自動車部品／産業車両」業界3社について解説する。

上場企業の社外取締役に、アナウンサーやスポーツ選手、芸能人らが就くケースが目立っている。そのたびにニュースとなり、耳目を引くが、実際に彼らは報酬を幾らもらっているのか。ダイヤモンド編集部が主なタレント社外取をピックアップし、32人の実名と報酬リストを初めてまとめた。今回の前編〈トップ4〉では、報酬額の高い4人の顔触れを見ていこう。彼らは「お飾り」なのか、経営の識見があるのか。

上場企業の社外取締役に、アナウンサーやスポーツ選手、芸能人らが就くケースが目立っている。そのたびにニュースとなり、耳目を引くが、実際に彼らは報酬を幾らもらっているのか。ダイヤモンド編集部が主なタレント社外取をピックアップし、32人の実名と報酬リストを初めてまとめた。今回の前編では、報酬額の高い16人の顔触れを見ていこう。彼らは「お飾り」なのか、経営の識見があるのか。

電気自動車（EV）を起点に始まったモビリティの競争において、日本陣営は劣勢を強いられている。厳しい環境下でも生き残れる自動車・自動車部品メーカーはどの企業なのか。ダイヤモンド編集部では、最新決算の数字を駆使して自動車・自動車部品の「存亡」ランキングを作成。八つの独自指標を用いて乱世でも生き残る企業を炙り出した。

最先端半導体の国産化を目指す国策会社ラピダスが、米IBMから技術供与を受けて「2ナノ」半導体の量産に向けて本格準備に入った。しかし、最先端半導体の分野で世界をリードする台湾TSMCと韓国サムスン電子に微細化で追いつくことはない。それでも、ラピダスには対抗する切り札がある。

世界の半導体市場が4年ぶりに縮小するにもかかわらず、ホンダやトヨタ自動車系のデンソーが半導体調達の安定化を図る協業が相次いでいる。大手自動車メーカーにとって、半導体不足が自動車の大減産を招いたショックは大きく、「購買部門の弱体化」は自動車メーカーの存亡を左右するレベルにまで達しているのだ。それでは、半導体を筆頭とする部品調達力の強化が急務となっているのはどの自動車メーカーなのか。本稿では、買い負け地獄に陥った自動車メーカーを炙り出す。

日本のパワー半導体企業の再編が始まりそうだ。経済産業省がターゲットにするのは、電気自動車（EV）に欠かせない次世代パワー半導体の業界だ。国内生産を増強するための巨額の補助金をめぐって思惑が渦巻く業界再編の動きを追う。

世界最大のファウンドリ、台湾積体電路製造（TSMC）とソニーグループが建設中の熊本半導体工場の要員計画が明らかになった。巨大工場の要員計画は、日本の半導体人材の「年収相場」や「需給のひっ迫度」に大きなインパクトを与える重要な方針だ。建設中の第1工場で働く1700人の「職種別の内訳」を公開するともに、建設が確実視されている第2工場まで含めた要員計画の全貌を明らかにする。

新型コロナウイルス禍に円安、資源・原材料の高騰、半導体不足など、日本企業にいくつもの試練が今もなお襲いかかっている。その中で企業によって業績の明暗が分かれているが、格差の要因は何なのか。上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はデンソーやブリヂストンなどの「自動車部品／産業車両」業界35社について解説する。

台湾積体電路製造（TSMC）の国内誘致が決まり、量産工場が新設される熊本県や周辺の九州エリアは久方ぶりの活況に沸き立っている。だが、地元の熊本県ではその活況を手放しでは喜べない事態になっている。TSMCの日本上陸が国内人材市場に大きなネガティブインパクトを与えつつあるからだ。日本の半導体人材が抱える「二つの重大懸念」を解き明かす。

外資系企業にとって円安は「賃金安過ぎ」日本人を獲得する絶好のチャンスだ。ターゲットは、三菱商事やトヨタ自動車など日本を代表する企業の役員級のみならず、部課長級にまで及んでいる。人材仲介会社への取材で判明した、年収500万円から1100万円に倍増したシステムエンジニアなど、転職で給料が大幅に増えた16職種の実額を公開する。

台湾積体電路製造（TSMC）の国内誘致に続き、世界最先端の半導体の国産化を目指すラピダスの設立という経済産業省の半導体戦略を後押ししたのは政治の力だ。自民党の半導体戦略推進議員連盟の事務局長を務める関芳弘衆議院議員に聞いた。

日本政府は2023年度以降も国内の半導体工場に巨額の補助金を投入する見通しだ。すでに22年内に、台湾積体電路製造（TSMC）の熊本工場を筆頭に、キオクシアホールディングスの四日市工場、米マイクロン・テクノロジーの広島工場の3カ所を対象に総額6170億円の投下を決めた。さらに政府は、追加で補助金4500億円を積み増しており、国内半導体工場の増産に向けて設備投資を一段と加速させている。TSMCに続く巨額支援の「投下先」を予想する。

米IBMの技術供与で最先端半導体の国産化を目指すラピダスは難航必至のプロジェクトだ。それでも小池淳義社長はビジネスの成功に自信を示す。根拠とするのが「ラピダス20年計画」。その戦略を聞いた。