日産自動車

レクサス高輪で明らかになった不正車検問題。系列販売会社での不正にトヨタ自動車ではショックが広がる。背景には、単なる人手不足にとどまらない根本的な問題がある。

自動車の脱炭素化で、EV（電気自動車）は主役だが、唯一解とするのは早計だ。発電事情や補助金政策も絡み、国ごとに脱炭素への最適解は異なる。EVへの投資を積極化する以上に、EVの需要予測が難しい中で、変化への対応力を高めていけるかが重要と考える。

ガソリン車やハイブリッド車で一時代を築いたトヨタ自動車は、電気自動車（EV）シフトに消極的だとされてきた。だが、設備に関わる「数字」に着目すると、トヨタの意外な姿が浮き彫りになった。トヨタが用意周到な電池調達戦略を突き進む思惑に迫った。

日産自動車のV字回復の立役者だったカルロス・ゴーン元会長が表舞台から去って2年余りが過ぎた。ゴーン元会長については、公約（コミットメント）通りの業績回復を実現した再建計画（リバイバルプラン）が知られるが、彼の指示で設置された社内コンサルティング部門は知られていない。日産自動車の社内コンサルティング部門に所属していた筆者が、社内コンサルティング部門のメリットを人材育成などの観点から解説する。

社外取締役の役割が過大評価されている――。ガバナンス問題に詳しい藤田 勉・一橋大学大学院経営管理研究科特任教授が、経営混乱が続く東芝や、30年以上にわたる不正検査が発覚した三菱電機の事例、さらに米国での歴史も踏まえてガバナンスの要諦を徹底解説します。

近年、世界的に大手企業の優勝劣敗が鮮明化している。要因の一つとして、企業自身が自己変革する意識の差があるだろう。その中で、デジタル技術の活用は重要なファクターだ。経営トップがオープンな姿勢で新しい発想を取り込み、高付加価値なモノやサービスを創出する体制を整えるべきだ。

エンジンのダウンサイジング化が進む中、スカイラインは異例の存在だ。ハイブリッド車、ガソリン車ともに3LクラスのV型6気筒エンジンを積んでいるからである。

気鋭アナリストとして知られるナカニシ自動車産業リサーチの中西孝樹代表が、自動車大手6社の業績を定量的に示すとともに市場動向を分析。さらにこの先、「CASE（接続、自動運転、シェア＆サービス、電動化）革命」の大転換がいつ起きるのかなどを展望する。

ところ変わればプレミアムコンパクトカーも変わる。欧州プレミアムコンパクトの主流、アウディが8年ぶりに新型「A3」を市場導入。ほぼ同じタイミングで日産が新型車「ノート オーラ」を発表した。その本質的な違いとは？

世界中のトレンドが、二酸化炭素排出をゼロにする「脱炭素」になっています。しかし、脱炭素は、あらゆる資源価格や商品価格が上昇するリスクをはらんでいます。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は、トヨタ自動車やホンダなど自動車業界の主要企業5社について解説する。

日本政府が打ち出した「2035年ガソリン車の新車販売禁止」は、自動車業界に大きな衝撃をもたらした。世界的な脱炭素、電動化の流れの中、車はこれからどう変わっていくのか。この大変革は自動車産業だけでなく、あらゆる人の生活、仕事の未来にも影響を与えるだろう。そこで今回は、Gemba Lab代表でジャーナリストの安井孝之さんの著書『2035年「ガソリン車」消滅』（青春出版社）から、新たな主力となるEV（電気自動車）の日本での現状と未来について抜粋紹介する。

2030年度までにわが国は、2013年度対比で炭素排出量を46％削減する目標にチャレンジする。脱炭素によってわが国の技術が生かされる面はあるものの、わが国企業が脱炭素のコストアップで競争力がそがれ、厳しい状況に追い込まれる懸念も軽視できない。

資源価格の上昇が、市場関係者の間でメインテーマになりつつあります。ここにきて注目が集まるアルミニウムの価格上昇には、今後の脱炭素の流れが鍵になりそうです。

物流大手の佐川急便が中国製電気自動車（EV）の導入を発表した。世界は脱炭素に向けて急速にEV化を進めているが、日本の自動車産業にとって無視できないマイナス面もありそうだ。自動車が家電の「二の舞い」になる展開は軽視できない。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2021年3月度の自動車編だ。

昨今は日本のガバナンスが改善していると考える人が少なくないが、筆者にはとてもそうは思えない。東芝のガバナンスを巡る歴史的変遷や、企業統治指針が抱える構造的欠陥を指摘しつつ、日本のガバナンス改革の課題を検討した。

コロナショック後のリカバリーで圧倒的な強さを発揮しているトヨタ自動車。日本では向かうところ敵なしの独走態勢を築こうとしている。だが、世界的な脱炭素シフトで電気自動車（EV）が自動車の主役になろうとしている今、トヨタのEV出遅れが懸念されている。ダイヤモンド編集部では、四つの指標を基に自動車メーカー9社の生存能力を徹底分析。「トヨタ一強」を阻む意外な自動車メーカーが浮上した。

コロナショックからの立ち直りが二極化する「K字回復」が自動車業界でも鮮明だ。トヨタとホンダ・日産に“格差”が生じ、その構図がサプライヤーにも伝播している。だが、成長への “種まき”である研究開発費はホンダ系が有利だ。他ケイレツが節約する中でコロナ前と同水準を死守し、復活の機をうかがっている。

期待の2ndヴェゼルのライバル車、新型ヤリスクロス ハイブリッドZ、トヨタ NEW C-HR G、日産 新型キックス X、マツダ NEW CX-30 XD・Lパッケージ、ＳＵＢＡＲＵ NEW XV アドバンス、VW NEW T-Cross TSI 1stプラスと比べてみた。