日産自動車

脱炭素を実現するために必要な資源の確保が欠かせない。世界各国で資源の争奪戦になると予想されるが、日本はどのような戦略をとるべきなのか。

守れなければ上場廃止に追い込まれる改善計画書に、高過ぎる純利益目標を書き込んだ企業が複数存在する。連続赤字に陥っているにもかかわらず、イオン系の企業や、日産自動車と関係が深い自動車部品メーカーなどが、楽観的なV字回復シナリオを描いている。過去の実績も検証しながら、その実現可能性を問う。

企業のイメージを維持するのは至難の業だ。みずほ銀行や日産などの不祥事だけでなく、大量生産、大量破棄が印象付けられたアパレル産業や、コロナ禍の行動自粛が呼び掛けられる中でマイナスのイメージが付いてしまった観光業などもある。しかし、中には逆境からリベンジできた企業もある。コロナ禍で業績悪化企業が増える中、リブランディング戦略によって勝ち抜いた企業を紹介する。

欧州の電池産業は勃興期にある。中でも、ノルウェーに本拠地を構える新興電池フレイル・バッテリー（FREYR Battery）は「提携戦略を駆使する」異彩ベンチャーとして知られる。2018年の創業からわずか3年で米ニューヨーク証券取引所に上場を果たし、量産前から巨額の資金調達に成功した。実は、フレイルのCTO（最高技術責任者）は、日産自動車や米ダイソンで電池技術の腕を磨いた日本人である。川口竜太氏はどのようなチャレンジに挑んでいるのか。フレイル独特のビジネスモデルの要諦や欧州の電池産業について聞いた。

自動車、スマートフォン、産業機械など、あらゆる分野を巻き込んだ半導体不足。2022年に入っても自動車業界の減産が続いている。サプライチェーンの構造を解き明かし、半導体の供給危機の実態をレポートする。

全固体電池は、トヨタ自動車や日産自動車が量産化や実用化の計画を発表したことで脚光を浴びている。この次世代電池開発の“第一人者”である東京工業大学の菅野了次特命教授に、全固体電池の真の実力について聞いた。

日本の基幹産業、自動車。この業界が見舞われているのは、半導体飢饉だけではない。世界的に広がる鋼材高、素材高が、日本の自動車メーカー各社をどれだけむしばんでいるのか。メーカー別に「痛手度」を実額で公開する。

日産自動車が米投資ファンドKKRに売却して上場廃止となった系列最大の部品メーカー、カルソニックカンセイ（現マレリ）が、2022年内に目指していた再上場を断念する方針を固めたことがダイヤモンド編集部の取材で分かった。マレリの“救世主”も頭を抱えた再上場断念の真相に迫る。

オイルショック再来、ウッドショックにアイアンショック……。こんな表現を2021年にニュースで目にした人も多いだろう。いずれもコロナ禍からの世界経済再起動の中で高騰した資源だ。日本のものづくり企業を悩ませる二つの金属の高騰を追った。

脱炭素とデジタルトランスフォーメーション（DX）という産業界のメガトレンドに米中対立の激化も相まって、主要国・地域による半導体と電気自動車（EV）向け車載電池の争奪戦は熾烈を極めている。半導体とEV電池は、グローバル競争を勝ち抜く上で不可欠の「戦略物資」となったのだ。くしくも産業界で半導体不足が表面化する中、日本政府は台湾TSMCの半導体工場の誘致に成功した。トヨタ自動車のEV大攻勢に続き、異業種のソニーグループがEV参入を決めるなど、EV電池の投資競争はさらに加速することは間違いない。1月17日から配信の特集『戦略物質 半導体＆EV電池』では、産業競争と経済安全保障という二つの側面から、戦略物資としての価値を高める半導体とEV電池の最前線の動きを追った。

世界経済が新型コロナウイルスの猛威から回復する中で表面化した資源高。その構造を読み解くと、日本がこれまで想定していなかった“新型”インフレへの「扉」が開いた可能性がある。

日本企業のガバナンスは改善していない――。そう考える一橋大学の藤田勉特任教授が、米国をはじめとした最新の世界的潮流を踏まえて、日本企業が真に実現すべき、株価にも影響する企業統治の要諦を解説した。

2021年の自動車産業は電気自動車（EV）一色だったといっていい。世界の主要自動車メーカーはこぞって強気なEV投入計画をぶち上げており、その極めつきはトヨタ自動車のEV大投資計画である。ところが22年の自動車業界では、早くも「EV一辺倒からの揺り戻し」が起きそうな気配になっている。その理由はどこにあるのか。22年の自動車業界の明暗を分ける鍵を大胆に解説していこう。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2021年7～9月度の自動車編だ。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はトヨタ自動車、ホンダなどの「自動車」業界5社について解説する。

日産は11月、インテリジェントモビリティの発信拠点でもあり、最新モデルや限定モデルの展示などを行うギャラリー「日産クロッシング」（東京・銀座）を、メタバース（仮想世界）の一つであるソーシャルVRサービス「VRChat」上で公開した。

日産自動車が11月末、今後5年間で2兆円を投資し、電気自動車（EV）の開発を加速させる戦略を発表した。背景にはカルロス・ゴーン氏がトップだった時代の「負の影響」を払拭（ふっしょく）し、EV開発によって次のステージで巻き返しを図る意図があるだろう。ただ、5年で2兆円の投資規模は、十分とはいえないかもしれない。今後、日産がどう生き残りを目指すか、先行きを懸念する利害関係者が増えている。独ダイムラーによる仏ルノー株売却は、その一つだ。

財務3表の理解でつまずく人は多いだろう。しかし、コツさえ掴めば簡単だ。ここでは、財務3表の読解に進む前に、絶対に身につけておくべき大事な一つのポイントを紹介する。それを事前に抑えてしまえば、決算書の理解のスピードが変わるはずだ。ダイヤモンド編集部の大人気企画「決算書100本ノック！」からエッセンスを凝縮して紹介する。

日産は最新の戦略を、より外向きの新しい章と位置づけているが、ライバル企業の多くは既にもっと大胆な取り組みと目標を示している。

2021年3月期まで2期連続の赤字に転落した日産自動車が自信を取り戻しているかのように見える。22年3月期の通期見通しでは、売上高予想が約1兆円も下振れするのに、営業利益は上方修正したのだ。半導体不足に伴う減産の長期化や原材料高騰などに警戒感を強める自動車メーカーが相次ぐ中、日産が上方修正できたのはなぜなのか。そのカラクリの背景にある値引きの裏事情に迫る。