日産自動車
「日」本で「産」業を自ら起こしていきたいという起業家としての意思を社名としており、個人の名前を冠さないことで会社が社会的な存在であることを示そうとしている。
関連ニュース
トヨタグループのサプライヤーなど主要8社の2019年4～9月期決算は、通期業績予測の下方修正が相次ぐ苦しいものだった。だが、各社の試練は足元の業績だけではない。トヨタ自動車主導のケイレツ再編で、大ナタが振るわれることは避けられないからだ。
8
CASE（コネクテッドや自動運転など）と呼ばれる新しい技術トレンドの到来によって、クルマの価値が大きく変わろうとしている。機能性や実用性が大事なのはもちろんだが、いつの時代もクルマ好きは“エモーショナル”な魅力を求めている。そこでダイヤモンド編集部では、クルマ好きの皆さんを対象に緊急アンケートを実施。特集「トヨタ、ホンダ、日産 自動車の最終決断」（全9回）の#8では、「未来に残したい名車」「未来に復活してほしい名車」に対する熱い思いを語ってもらった。
7
SUBARU、スズキ、マツダなどとの協業体制を加速させているトヨタ自動車。これら“チームトヨタ”の販売台数は1600万台となり、「トヨタ1強」体制を築きつつある。だが、リストラ真っただ中のホンダと日産自動車がタッグを組めば、 トヨタ覇権と対抗できる勢力になり得る。折しも、ホンダと日立製作所が傘下の部品会社の統合を決めたことで、ホンダ系と日産系に強いメガサプライヤーが誕生する。特集「トヨタ、ホンダ、日産 自動車の最終決断」（全9回）の第7回は、部品統合でお膳立てが整ったかのように見える「ホンダ・日産」統合説について、22の経営指標を使って検証してみた。
日立製作所が、課題事業だった自動車部品事業をホンダ系サプライヤー3社と統合する。自動運転などで勝てる次世代技術を開発するために規模を拡大する狙いだが、シェアや主要顧客の構成が盤石とはいえず、成長の道筋は見えない。
第25回
前回にも紹介した通り、鮎川義介は東大を卒業して社会に出るという時に、「終生富豪となることなしに、天職に精進しよう」という誓いを立て、輝かしい出自や学歴を隠して、日給48円の職工としてキャリアをスタートさせる。
予告編
自動車帝国は崩壊寸前！トヨタ、ホンダ、日産の生死を分ける「最終決断」
世界に誇る日本の自動車産業が丸ごと消滅してしまうかもしれない危機にある。「CASE（コネクテッド、自動運転、シェアリング&サービス、電動化）」と呼ばれる新たな技術トレンドが自動車業界を襲い、クルマの価値が激変しているのだ。
第116回
「東京モーターショーが変わる！」とのキャッチフレーズで始まった「第46回東京モーターショー2019」が11月4日まで、東京・有明エリアからお台場エリアまで会場を拡大して開催中だ。今回、「モビリティの可能性をアピールして、変えなくちゃ」（主催者の豊田章男日本自動車工業会会長＝トヨタ自動車社長）と、大胆なモデルチェンジにチャレンジしたのだ。
第24回
日産コンツェルンの創始者である鮎川義介は、1903年に東京帝国大学の工科大学（現東京大学工学部）の機械科を卒業する際、人生設計を立てた。そのときに誓ったのが、「終生富豪となることなしに、天職に精進しよう」だったという。
第14回
特集「新学閥 早慶・東大・一橋・名門高校」（全19回）第14回はデータ編。あの人気企業はどの大学から多くの学生を採用しているのか。30年の累計就職者数から、知られざる各企業での学閥力に迫る。
「名車」とは？超素人記者が初めての東京モーターショーで考えてみた
2年に1度の自動車の見本市「東京モーターショー」。プレスデーの23日、業界取材経験の“超”浅い記者が、あるミッションを自らに課して、東西約2kmの広大な会場を2万歩近く歩き回った。
日産・西川前社長が“皆勤賞”出社！役員人事介入で最後に笑うのは仏ルノー
驚いたことに、9月に解任されたはずだった西川廣人・前日産自動車CEO（最高経営責任者）が着々と院政を敷きつつある。関係者によれば、早速、新経営メンバーを呼びつけて個室に呼び出して役員人事に介入しているという。そして、西川氏の暴走でほくそ笑んでいるのは、やはり「あの策士」だった。
#5
マツダ、スズキ、SUBARUを従えたトヨタ自動車は、日本の自動車業界では向かう所敵なしに映る。だが、ホンダと日産が不甲斐ない業界が発展するはずがない。四輪の赤字体質に悩むホンダと、仏ルノーとの確執が絶えない日産自動車が組めば、「ウルトラC」を演出することができるのではないか。特集「ホンダの死闘 四輪赤字」（全6回）の♯5では、ホンダと日産が統合した場合のシミュレーションをしてみた。
第115回
日産自動車は、10月8日に新社長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）として内田誠専務執行役員（53）が昇格することを発表した。また、新最高執行責任者（ＣＯＯ）に三菱自動車工業のアシュワニ・グプタＣＯＯ（49）、さらに関潤専務執行役員が副ＣＯＯに昇格することも合わせて発表。一方、連合を組む仏ルノーも突如、ティエリー・ボロレＣＥＯを解任した。
日産自動車で今週始まった突然の経営陣刷新は、仏ルノーに広がった。それがフランス政府にも広がらないのは残念だ。
日本が誇るスポーツカーの中で名車、いや、最高峰を選ぶなら、やはりモンスターと呼べるＧＴ－Ｒがふさわしいと思う。Ｒ32～Ｒ34型のスカイラインＧＴ－Ｒとは異なり、現行Ｒ35型ＧＴ－Ｒはデビュー当初からドライビングに緊張感がみなぎる存在だった。それは、圧倒的なエンジン出力（現状570ps／637Ｎｍ）に起因する。
関西電力に日本郵政・かんぽ生命保険・日本郵便、果ては日産自動車まで。近年、「常識的には辞めるだろう」と思われる不祥事企業の経営者がなかなか辞めなくなったという印象を持つ。それはなぜなのだろうか？
日産の元監査責任者は、ゴーン氏の不正行為をほう助したと思われる社員のリストを作成し、従業員の懲戒処分を検討する委員会の設置を計画していた。
