トヨタ自動車

全7回でお届けした「日韓激突！ ものづくり日本の悪夢」特集の最終回。50年の月日をかけて現在の形に落ち着いた「日韓製造業の最強タッグ」が揺らいでいる。日本を共通の“仮想敵国”としたことで、反目し合っていた文在寅政権と韓国産業界が歩み寄り、素材・電子部品の調達網からの「日本排除」に動き始めたためだ。そして、日韓対立を不敵な笑みを浮かべながら注視しているのが、中国である。ひたひたと、日本に「ものづくり大国転落」の危機が迫っている。

トヨタ自動車とスズキは8月28日、資本提携に関する合意書を締結したと発表した。両社は、長期的な提携関係の構築・推進のために相互に株式を取得することになり、トヨタは960億円（4.94％）をスズキに出資し、スズキは480億円（0.2％）を出資して相互に株式を持ち合うことになる。

J.D. パワーは3月に「2019年レンタカーサービス顧客満足度調査」の結果を発表しました。レンタカー会社の中で最も満足度が高い会社はどこか、利用者はレンタカーサービスに何を求めているのかなど、利用状況や満足度を調査結果からひも解いてみましょう。

愛知県で「年収が高い会社ランキング」を作成した。上位10社のうち6社が有力メーカー、4社がトヨタ系企業だった。

愛知県で「年収が高い会社ランキング」を作成した。上位10社のうち6社が有力メーカー、4社がトヨタ系企業だった。

「ウチのような…」。10年ほど前まで、本田技研工業や本田技術研究所のベテランたちの口から、そんな表現がよく出たものだ。「ウチのような…」の後には、「小さな会社が」という感じで言葉が続く。

トヨタが欧州で、初めて自動運転車の公道走行テストを開始する。トヨタは従来、日本と米国で自動運転車の公道走行テストを行ってきた。舞台を欧州にも拡大展開し、開発を進める。

日本を代表する自動車メーカーといえば、トヨタ自動車と日産自動車だが、ここへきて両社の明暗がくっきりと分かれた。

名医やトップドクターと呼ばれる医師、ゴッドハンド（神の手）を持つといわれる医師、患者から厚い信頼を寄せられる医師、その道を究めようとする医師を、医療ジャーナリストの木原洋美が取材し、仕事ぶりや仕事哲学などを伝える。今回は第14回。「医療安全」のパイオニアとして全国的に知られる名古屋大学医学部附属病院副院長で医療の質・安全管理部教授の長尾能雅医師を紹介する。

電力小売り全面自由化から3年が過ぎ、「新顔」のプレーヤーが電力ビジネスに続々と参入している。大競争時代の主戦場、プレーヤー、陣営を明らかにしよう。

脇役扱いされてきた「エンジン」の重要性を見直す「CASEの幻想 エンジンの逆襲」特集の第5回（最終回）――。自動車メーカーの経営を左右する環境規制をクリアするためには内燃機関の改善が欠かせない。規制値の達成は、ハイブリッド車（HV）と電気自動車（EV）の両面作戦でないと困難なのだ。

トヨタ自動車の「プリウス」と並びハイブリッド車（HV）ブームの一翼を担ったものの、販売台数では完敗を喫していたホンダのHV「インサイト」が新型パワートレイン「i-MMD」を引っ提げて帰ってきた。ホンダのHVに黎明期から関わり、i-MMDを完成させた技術者に話を聞いた。

財閥系グループの求心力低下が懸念されているが、財閥系グループの競争力の源泉だった国内企業ネットワークは盤石なのか。東京商工リサーチの協力を得て、七つの企業グループの経済圏を試算した。

裏付けとなる合理的な根拠をあらかじめ有することなく、「ウイルス」「花粉」「光触媒で分解！」などとマスクのパッケージに表示したとして、消費者庁は今月、大衆薬大手の大正製薬に対し、景品表示法（優良誤認）に基づく措置命令を出した。大正製薬は不服として近く審査請求をし、国と徹底抗戦することがダイヤモンド編集部の取材で分かった。

アマゾン、マイクロソフト、グーグルの米大手IT3強が火花を散らすクラウドビジネス。業界王者のAWS（アマゾン・ウェブ・サービス）は日本の自動車業界に力を入れている。AWS事業のキーパーソンを直撃し、戦略を聞いた。

アマゾン、マイクロソフト、グーグル。米ITの巨人たちが激しく火花を散らすのがクラウドビジネスだ。3強の争いでクラウドは8兆円産業へと急成長。市場の開拓者であるアマゾンは、豊富な実績を武器に日本の自動車業界での存在感を高めようとしている。

トヨタとSUBARU（スバル）は6月、「中・大型乗用車用のＢＥＶ（バッテリー電気自動車）プラットホーム、およびCセグメントのＳＵＶモデルＢＥＶを共同開発することで合意した」と発表した。これまでスバルは独自でＢＥＶ開発を進めてきたが、今後はトヨタとの共同開発プロジェクトに一本化する。

2018年度の営業利益から17年度の金額を引いて、「本業の儲けを増やした会社ランキング」を作成した。営業利益をたくさん稼いでいる会社は、“基本的に”提供している商品やサービスの力が強いと考えられる。

2018年度の営業利益から17年度の金額を引いて、「本業の儲けを増やした会社ランキング」を作成した。営業利益をたくさん稼いでいる会社は、“基本的に”提供している商品やサービスの力が強いと考えられる。