トヨタ自動車

時間がかかっても全員が納得するまで話し合うのがトヨタ流。これをトヨタ社内に広げたのは、なんといってもトヨタ労組の取り組みが大きい。

2018年の国内新車セールスは、2年連続で前年実績を上回った。500万台超えも2年連続である。軽自動車を含めた18年の国内新車販売台数は527万2067台。前年比は0.7％増と、わずかながら2年連続で前年実績をクリアした。

いま世界中で「サブスクリプション」なるビジネスモデルが大流行しており、日本でもラーメンから自動車までさまざまな業界で広がっている。サブスクリプションとは一体どんなビジネスモデルなのか、ソニーの先行事例から学んでみよう。

トヨタ自動車とパナソニックが車載用角型電池事業に関する新会社設立に向けた事業統合契約、および合弁契約を締結した。トヨタとパナソニックの車載電池連合は電動車の「世界覇権」を握れるのだろうか。

強い会社には「信頼関係」が構築されている。トヨタではどのように「信頼感」を醸成したのか。その秘密は、500円の報酬制度にあった。

マツダの新車の名称が、自動車誌を中心に騒がしく取り沙汰されている。新型の「アクセラ」の名称が、海外と同じく日本でも「マツダ3」になるのではとの見方が広まり、賛否を呼んでいるのだ。果たして、どんな名称がよいのか。

今年1月上旬に開催された「ＣＥＳ2019」を取材すると、次世代の移動サービスをコンセプトした箱型ＥＶによるデモが多かった。これは昨年のＣＥＳでトヨタが提案した箱型ＥＶのインパクトがあまりにも強かったためである。

トヨタは先週、インディアナ州プリンストン工場の作業員のうち約200人を対象に外骨格デバイスの使用を義務付けることにした。

世界最大の自動車市場である中国で、販売台数が予想以上に落ちこんでいる。2018年、中国における新車販売台数は昨年に比べて2.8％少ない2808万600台となった。

「トヨタの社員は金太郎アメだ」といわれるが、この言葉の中にトヨタ自動車の強さの秘密があった。なぜ「金太郎アメ」がいいのか？　その秘密を探る。

先端技術が一堂に会する世界最大の家電・ＩＴ見本市「ＣＥＳ（コンシューマー・エレクトロニクス・ショー）」が、現地時間8～11日に米国ラスベガスで開催された。次世代通信規格「５Ｇ」や８Ｋテレビが脚光を浴びた一方で、主役と目されたはずの自動車領域の影が薄かった。その背景には、新たな変革が訪れていることがあった。

いま話題の1冊を、その道の第一人者が紹介する「話題の新刊」。今回は、労働法の大家・菅野和夫先生が『トヨタの話し合い』を解説。知られざるトヨタの秘密とは？

メルセデスベンツがＡクラスに搭載した「ＭＢＵＸ」。対話型のＡＩエージェントだ。車両の操作やカーナビ、コネクテッド機能などを音声によって設定することができる。Amazon Echoのようなスマートスピーカーの車載版で、ＡＩ本体はクラウド上にあり、単なる音声認識から進化した「エージェント」に近い機能を実現している。

世界最大の自動車市場国である中国では「異変」が生じている。2018年の年間市場が28年ぶりの前年割れとなった。一方、世界第2位の米国市場では、セダンから大型ＳＵＶなどへと需要構造が大きく変容している。

“ゴーン逮捕”で注目された役員報酬問題。ビジネスパーソンの皆さんは役員がどれぐらいの報酬を得ているのか気になることだろう。ビジネスリサーチ・ジャパンは2017年度の売上高トップ100社を発表。中でも１億円以上もらう高額年俸の役員はどこの会社が多いのか？また、一番多く報酬をもらっているのはどこの会社の誰なのか？これらをお伝えしたい。