ホンダ

「軽自動車の父」として知られる鈴木修・スズキ会長が会長職を退く。同時に公開した新たな中期経営計画では「軽自動車EV」の開発を掲げているが、その内実はかなり厳しい。これまで小さくてリーズナブルな車で勝負してきたスズキだが、「軽自動車EV」はEV市場の中でも最も攻略が難しいカテゴリーだからだ。EVシフト後の世界で、スズキは競争力を発揮できるのか。

にわかに、米アップルが手掛ける電気自動車（EV）プロジェクトの報道合戦が過熱している。世間の興味はアップルカーの製造委託先に集中しており、その候補として日系自動車メーカーの名も取り沙汰されている。アップルの「下請け」依頼を引き受ける自動車メーカーはどの企業になりそうなのか。これまでサプライヤー（自動車部品メーカー）ピラミッドの頂点に君臨してきた完成車メーカーの地位を脅かす「三つの危機」に迫る。

コロナ禍の前に行われた20年卒の採用。果たして主要企業はどの大学から学生を採用したのだろうか。総合商社、コンサル、金融、メーカー、流通、運輸、情報通信など主要12業種の58の企業別2020年採用大学ランキングを作成した。第5弾は3大自動車メーカーであるトヨタ自動車、日産自動車、ホンダの採用大学ランキングをお届けする。

世界的な脱炭素シフトにより、将来の成長ドライバーとなる産業の“切り札”が三つに絞られた。電気自動車（EV）、電池、半導体がそうだ。いみじくも、保護主義の高まりで、主要国・地域が自陣にキーテクノロジーを囲い込む技術覇権争いが勃発していたところに、コロナ禍が襲来。物理的に世界が分断されたことで、三大産業のサプライチェーン（供給網）を確保するための国家間競争が熾烈さを増している。脱炭素対策と経済成長をセットにして「ルールメーキング」を狙う欧米中に対して、出遅れた日本陣営に活路はあるか。

スタートアップ企業を利用して事業イノベーションを成功させる鍵は、経営トップの本気度だが、それと同じくらい重要なのが「仕掛け人」の存在だ。

ホンダ（本田技研工業）は、三部（みべ）敏宏専務・本田技術研究所社長が社長に昇格するトップ人事を発表した。

世界的に広がる半導体の争奪戦が連鎖の兆しを見せている。減産を強いられた国内外の自動車メーカーを襲った半導体不足は長期化が免れない。複雑な要因が絡み合った半導体争奪戦の構図と、それが招く次の危機を解き明かす。

かつて世界初の量産ハイブリッド車の開発チームを率いて実現させ、「Mrハイブリッド」と称される内山田竹志トヨタ会長が「今後の電動車の道筋」を語りました。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、12月度の自動車編だ。

おっ、カッコいい3rdノートはプラットフォームからメカニズムの細部まで、すべてを刷新。パワーユニットは全車、第2世代のeパワー。モータースペックは116ps/280Nm。プロパイロットは日産初のナビ連携機能付き。4045mmの全長は従来比20mmコンパクト。実用性が高い“国民車”の登場である。

おっ、カッコいい3rdノートはプラットフォームからメカニズムの細部まで、すべてを刷新。パワーユニットは全車、第2世代のeパワー。モータースペックは116ps/280Nm。プロパイロットは日産初のナビ連携機能付き。4045mmの全長は従来比20mmコンパクト。実用性が高い“国民車”の登場である。

半導体不足で自動車メーカー各社が減産に追い込まれたことで、あらゆる業界が半導体の重要性と、その調達リスクにあらためて向き合うことになっている。半導体業界は売り手市場に傾きつつあるが、そんな半導体の恩恵を日本が受けるための「頼みの綱」となっているのが、パワー半導体だ。三菱電機や東芝はこぞって積極的な投資計画を出すが、その前には米インフィニオンが立ちはだかっている。

米国の「SPAC（特別買収目的会社）市場」が異様な盛り上がりを見せている。その中心的存在となっているのが、EV（電気自動車）や再生可能エネルギーを主力事業とするベンチャーだ。「第2のテスラ」候補となる企業はどれか。有望ベンチャー10社のリストと共にその実像に迫る。

政府の方針どおりに2030年半ばに「脱ガソリン車」が実現するとしたならば、日本の自動車メーカー7社への影響はどうなるのか。先進国の車種全てをEV（電気自動車）100％に転換した場合の雇用・損益への影響を独自に試算した。EVシフトでトヨタ自動車が8700億円もの減益となるなど、極めて「シビアな結果」があぶり出された。

コロナ禍による世界の市場減退を余儀なくされた自動車産業だが、CASE・MaaSへの対応による産業構造変化は、待ったなしだ。むしろ、コロナ禍の収束が見えず、ウィズコロナやポストコロナによる「新たな社会」への対応で自動車業界変革のスピードは加速されることになる。

ホンダNシリーズの“しんがり”、N-ONE（Nワン）がモデルチェンジした！スタイリングは完全キープコンセプト。ボディのアウターパネルは旧型と同一、中身が新しいのだ。エンジンと内装は全面刷新され、スポーティ仕様のRSには6速MTが新設定される。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、11月度の自動車編だ。

2020年の年末に自動車業界に激震が走った。菅政権が「カーボンニュートラル」の方針を示したことを受けて、「ガソリン車をゼロにする」スケジュールが大幅に前倒しされたのだ。これまで成長産業だった自動車業界に、いよいよ逃げ場のない再編淘汰の波が押し寄せている。どの自動車メーカーが脱落候補なのか。

日本の自動車産業を率いる日本自動車工業会（自工会）の豊田章男会長が「日本政府の2030年代半ばまでに新車販売を電動車に切り替える方針に“反旗”を翻す発言」との報道が大きな波紋を呼んだ。

衆議院予算委員会における梶山経済産業大臣のカーボンニュートラルに向けた「規制強化」発言に、自動車業界がざわついている。この規制強化が「日本版ZEV法」にあたるのでは？ という見方があるからだ。どういうことか、解説していこう。