三井不動産

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は三菱地所、三井不動産などの「不動産」業界5社について解説する。

不動産業界では、開発用地取得のための入札などでデベロッパーたちが競争を繰り広げている。しかし、彼らは争うばかりではなく、横につながってもいる。デベロッパー大手7社である「メジャーセブン」幹部も集うサロンの全貌に迫る。

リモートワークのメリットとデメリットが議論される中、LIXILは都内のオフィスを9割削減し、コロナ終息後も元には戻さない。他の大企業でもオフィス削減や縮小の動きが相次ぐ。それでも超高層オフィスビルの建設が続く都心オフィス市場は、激変必至だ。

企業による保有不動産の売却が再過熱している。リモートワークの浸透によるオフィス削減の流れも続いている。不動産を利用する者、不動産でビジネスをする者は、それぞれこの潮目にどう動くのか。不動産「売却・撤退」の最前線、知られざる業界の裏側に迫る。

超高層オフィスビルが林立する東京や大阪の中心部。財閥系を中心とした不動産大手が開発に取り組んだ結果だが、ゼネコンが血みどろの受注競争の果てに、大赤字で完成させたものも多い。過去の系列やしがらみとは無関係の受注競争を、ゼネコン各社はどのように戦っているのか。

ダイヤモンド編集部では、 2016年から6年連続で、農家の皆さまにご協力いただいたアンケートの結果をまとめた恒例企画「儲かる農業」特集を刊行し、ご好評をいただいてきました。来春の『週刊ダイヤモンド』の特集「儲かる農業2022」に向けて、農家の皆さまを対象にしたアンケートを実施します。

ゼネコンが従来のビジネスに限界を感じる中、お得意客との取引関係にも限界が訪れている。かつては地縁や血縁、銀行・財閥系列との関係などで縄張りがつくられた。しかし今、それを破るかたちで案件ひいては顧客の熾烈な奪い合いが繰り広げられているのだ。

建設業界トップの大和ハウス工業は、創業100年の2055年に売上高10兆円を目指す。成長の源泉は不動産投資による「攻め」の経営だ。だが、同時に借金を抑えようという「守り」にもこだわり、攻めに振り切れない「二つの懸念」の中身に迫る。

外食、旅行、鉄道など「コロナ敗者」は復活できるのか。株価が大きく調整した銘柄も多いだけに、完全復活するならば買いの好機となるが、リオープニング（経済再開）の恩恵には濃淡がある。リオープニング関連企業の今後の見通しを分析する。

新型コロナウイルスの感染者数が落ち着く中、衆院選を経てにわかに強さを増し始めた日本株。二極化が進む中で勝ち馬となる銘柄やセクターはどこなのか。中間決算の結果を踏まえ、トップアナリストらの分析に基づき、延べ500社超の明暗を徹底的に詳解する。

旧住友銀行と旧さくら銀行の合併の余波をいち早く受けたのが、同じ金融業界の損保だった。当時の銀行首脳と連携しながら統合を成功させた損保と、たもとを分かった生保。運命を分けた違いは何か。保険業界の激動の20年史を振り返る。

今からちょうど20年前の2001年10月、三井海上火災保険と住友海上火災保険が合併した。実はその直前まで三井海上火災は日本火災海上保険と興亜火災海上保険との3社統合を決めていた。当時、住友海上火災社長だった植村裕之名誉顧問が、三井海上火災を振り向かせた説得の中身と合併秘話を明かした。

旧住友銀行に並ぶモーレツ社風のイメージが色濃い住友不動産。8年ぶりに三井不動産を最終利益で逆転したが、それはモーレツ営業のおかげでもなかった。三井不動産と住友不動産の違いを整理しながら、住友不動産躍進の要因を探った。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は三菱地所、三井不動産などの「不動産」業界5社について解説する。

三大財閥の“番頭”たちの手記。前回に続いて三井合名で取締役総務部長を務めた佐々木四郎の証言である。後編は、二・二六事件後の1937年に池田成彬が退任してからの話である（池田はその後、第14代日本銀行総裁に就任、大蔵大臣なども務める）。ますます軍国主義がはびこる中、三井は軍部から目の敵にされていたと佐々木は回想する。

3回連続でお届けしている三大財閥の“番頭”たちの手記。今回は三井合名で取締役総務部長を務めた佐々木四郎。1944年から3年間、三井不動産の社長を務めた人物だ。佐々木が繰り広げる昔話は、昭和初期から第二次世界大戦にかけて、主に軍人たちに振り回される三井財閥の姿である。

今回は地域別倒産危険度ランキング2021（東京）を作成した。倒産危険度（Zスコア）が危険水域の企業は245社に上った。

コロナ禍で市場環境が激変した13業界について、それぞれ倒産危険度ランキングを作成した。今回は不動産業界を取り上げる。13業界では最多となる58社が“危険水域”に入った。

新型コロナウイルス「デルタ株」の感染爆発の下で行われた東京オリンピックが8日、閉幕した。ゼネコン各社は、無観客による経済損失とは無関係に、五輪の競技施設や、五輪に合わせた東京都心の再開発案件で好業績を上げてきた。これからは再開発の“タマ”は減るが、実は五輪関連のある再開発案件が残されていた。

晴海や有明、勝どきといった東京・湾岸エリアのタワーマンションが飛ぶように売れている。しかし、「今は買うべきではない」という声もある。マンション別価格騰落率ランキングを基に、その理由を検証する。