五輪後の不動産・マンション#1Photo:PIXTA

不動産業界におけるエリートといえば、財閥系の三菱地所、三井不動産、住友不動産である。ここに食い込まんと野心をみなぎらせるオープンハウスでは、社員も「年収2000万円」の高給取りエリートに成り上がる道が開かれている。特集『五輪後の不動産・マンション』(全12回)の#1では、出世・人事・給料の内情に迫った。(ダイヤモンド編集部 大根田康介)

財閥系に負けない「年収2000万円」
オープンハウス社員の成り上がり出世道

 いずれは不動産業界のトップエリート、三井不動産を抜きたい。2023年9月期の売上高1兆円という目標は、その通過点にすぎない――。

 そんな野心に満ちあふれているのがオープンハウスだ。

 新築一戸建て住宅の販売を中心に、マンション事業、収益不動産事業、米国不動産事業など幅広く手掛け、今後はM&AやJリート上場などを視野に入れて規模を拡大していく。その先に見据えるのが不動産業界トップである三井不動産、三菱地所、住友不動産の財閥系3社を追い抜くことだ。

 オープンハウスの21年9月期売上高予想は7880億円。前期の5759億円から大幅増を見込み、1兆円の目標は夢物語ではない。

 成長の原動力は営業マンの馬力であり、彼らのモチベーションを上げる独特な人事評価システムを導入している。収入面では、財閥系社員と同水準の「年収2000万円」という高給取りのエリートに成り上がる道が開かれている。