三井住友フィナンシャルグループ

三井住友銀行では今年、次期頭取人事の動向に注目が集まりそうだ。現職の髙島誠頭取がそうだったように、サプライズの激変人事が発動される可能性は高い。

みずほが「りそなに抜かれた」と業界関係者が衝撃を受けた金融危機後に時計の針を戻そう。誕生時は最大の顧客基盤を誇り、ナンバーワンだったみずほフィナンシャルグループ。それがいつしか転落の道を歩み、メガバンクから脱落の危機に瀕している。どこで間違ったのか。

2021年、三井住友銀行はアジアを中心に次々と大型出資や買収を仕掛けた。買収の成否が試される22年に、どのようなリスクを見据えているのか。三井住友銀行の高島誠頭取に聞いた。

2022年の銀行業界も、低金利環境がもたらす構造不況という長いトンネルを抜け出せないままだ。そんな中で、三菱UFJフィナンシャル・グループ（FG）は純利益1兆円の大台に突入し、メガバンクで「1強」の座を築こうとしている。三菱UFJFGが繰り広げる王座安定のための“切り札”と、地方銀行のトレンドとなっている「持ち株会社設立」の行方を占う。

主要国では、ウィズコロナ時代の「エネルギー・技術」覇権争いが活発化しています。コロナ変異株の状況、脱炭素バブル、世界の保護主義化、デジタルの社会実装――。世の中を左右する“変数”が多く不透明な時代にこそ、ビジネスパーソンには「着眼大局、着手小局」の実践が求められることになりそうです。ビジネスの「大きな潮流」を把握しておけば、仕事やキャリアに生かせる具体的な戦術が立てやすくなるはず。日本企業を動かす「8つの潮流」についてダイヤモンド編集部の業界担当記者が徹底解説します。

みずほフィナンシャルグループで頻発したシステム障害。金融庁は同社のガバナンスや企業風土、坂井辰史社長が進めた構造改革が問題だと指摘するが、根本的な原因は何だったのか。その深層を探った。

国内生命保険最大手である日本生命保険は大林組と関係が深く、その歩みはまるで、熟年夫婦のようだ。一方で、損害保険最大手である東京海上ホールディングスが本店ビルの建て替えを決めている。東京海上を射止めるゼネコンは？

みずほフィナンシャルグループとみずほ銀行の両トップが引責辞任する方針を表明した。しかし、トップをすげ替えれば問題が解決するわけではないことは、みずほ自身が証明している。そこで今回は、みずほの「空想上の指名委員会」に属する忖度なき社外取締役となり、みずほの体質を根本的に変えるための人事を読者とともに考えてみたい。

今年8回のシステム障害を起こすという大失態を招いたみずほフィナンシャルグループだが、決算は好調だ。純利益では、三井住友フィナンシャルグループと互角の戦いを見せているが、利益急増の裏には税効果を駆使した「カラクリ」があった。

旧住友銀行と旧さくら銀行の合併の余波をいち早く受けたのが、同じ金融業界の損保だった。当時の銀行首脳と連携しながら統合を成功させた損保と、たもとを分かった生保。運命を分けた違いは何か。保険業界の激動の20年史を振り返る。

今からちょうど20年前の2001年10月、三井海上火災保険と住友海上火災保険が合併した。実はその直前まで三井海上火災は日本火災海上保険と興亜火災海上保険との3社統合を決めていた。当時、住友海上火災社長だった植村裕之名誉顧問が、三井海上火災を振り向かせた説得の中身と合併秘話を明かした。

銀行統合に遅れること10年。2011年4月に、中央三井トラスト・ホールディングスと住友信託銀行が経営統合を果たした。メガバンクの軍門に下ることを拒絶し、信託銀行同士で手を取り合って生き抜くことを決意してからの足跡を振り返る。

旧住友銀行に並ぶモーレツ社風のイメージが色濃い住友不動産。8年ぶりに三井不動産を最終利益で逆転したが、それはモーレツ営業のおかげでもなかった。三井不動産と住友不動産の違いを整理しながら、住友不動産躍進の要因を探った。

みずほと三菱UFJという巨大銀行の誕生に挟まれ、2001年4月に統合した三井住友銀行は当初国内3番手だった。それが今、みずほを追い抜き三菱UFJと2強の座を盤石にしている。8年間グループを率いた三井住友フィナンシャルグループ（FG）の國部毅会長が、転換点を述懐する。

三井住友フィナンシャルグループは太田純社長と高島誠頭取という旧住友銀行出身の2トップ体制が誕生し、すでに3年目を迎えている。今後、旧三井銀行出身のトップは現れるのか。人事や注力事業、他メガバンクとの競争などの観点から、三井住友銀行の未来を占う。

2001年に旧住友銀行と三井系の旧さくら銀行が合併し、誕生した三井住友銀行。合併後の20年は、全く異なる出自と社風を持った旧財閥系銀行同士の「相克」と「融和」の歴史でもある。OBら関係者の証言を基に、銀行が歩んだ知られざる20年の歴史をひもとく。

三菱と三井、そして住友という三大財閥系企業グループの純利益や時価総額など、過去20年間のデータをさかのぼった。見えてきたのは、名門電機が凋落する傍らで商社が存在感を高めていく様子など、財閥系企業グループの序列の変遷だった。

日本のエネルギー基本計画に「水素」の二文字が盛り込まれたのは2014年のこと。トヨタ自動車が水素で動く燃料電池車を発売したが、当時の水素革命は不発に終わった。そして今回、再び水素エネルギーが脚光を浴びている。協議会メンバーは1年足らずで253社・団体に激増。中でも水素にご執心なのが3メガバンクの一角、三井住友フィナンシャルグループだ。水素を巡る企業の思惑を探った。

全5回のIT業界座談会の最終回。ITシステムの全てをサイバー攻撃で破壊されたニップンと同じ脅威が他の日本企業にも迫っている？平井卓也前デジタル大臣のNEC恫喝の「真相」とは？最終回までヒートアップの座談会は必見！

通算7回ものシステムトラブルを起こし、金融庁が異例の「直接管理」を行う事態にまで発展したみずほ銀行の勘定系システム、MINORI。大混乱を巻き起こしてきた巨大ITシステムを業界インサイダーたちはどう見るのか。