マイクロソフト

生成AIが全ての話題をかっさらっていった――そう言っても過言ではなかった、2023年のIT、スタートアップ業界。では24年はどんなトレンドに注視すべきなのか。特集『総予測2024』の本稿では、国内のベンチャーキャピタリスト24人によるアンケートを実施。スタートアップを取り巻く環境について、23年の振り返りと注目スタートアップなど24年の予測を聞いた。本稿は前中後編の中編。

ダイヤモンド編集部は、世界の通信会社や5G（第5世代移動通信規格）機器メーカーなどの経営力を独自に格付けした。NTTは、米国の巨大IT企業が占める上位陣に食い込むなど健闘した。NTT、ソフトバンク、KDDI、NECなど日本勢の実力が浮き彫りになるランキングをお届けする。

巨大ハイテク企業の株式は今年、市場のけん引役としての地位を取り戻した。これらの銘柄は「その他大勢」のどれほど上を行っているのだろうか。

米テック業界は低迷からおおむね回復したが、AIなどに経営資源を振り向けるため小規模な人員削減を行っている。

オープンAIのCEO解任劇は、同社へのマイクロソフトの依存度の大きさを浮き彫りにした。

ソニーグループとホンダは、尖った商品を次々と世に送り出し成長してきたが、近年は、消費者を驚かせるようなヒット商品を生み出せていない。両社は、次なる成長のために“唯我独尊”の姿勢を改め、電気自動車（EV）の共同開発に乗り出した。EV開発の裏側に迫るとともに、ソニー、ホンダの実力や課題を明らかにする。

オープンAIに巨額投資を行い、生成AIの分野で独走するマイクロソフト。自社クラウドAzure OpenAIの快進撃に続き、次の一手は「コパイロット」。いわば　ワード・エクセル・パワーポイントなどの「オフィスソフト」のChatGPT化だ。

マイクロソフトは、ここ数年で最も重要なテクノロジーにまつわる最大級の火災を消し止めたかもしれない。しかし火事は焦げ跡を残し、再燃することもある。

クラウドやAI（人工知能）など新領域を開拓し、未だに目覚ましい成長を続けるマイクロソフト。しかしその躍進も、無数にある「苦い経験」を乗り越えてこそ。ここではモバイルOSでの失敗談を人気ビジネス作家が紹介する。

米国の対中制裁という政治介入が、半導体の需要と供給に激変をもたらした。投資家は米中陣営の誰が利益を得て、誰が苦しむのかを再考する必要がある。半導体戦争を投資に生かす三つのポイントは何か。

イスラエルとガザでの武力衝突による、サプライチェーンへの影響、日本企業の活動にはどんな事態が起き得るのか。「IT人材」と「港湾」に着目し、地上侵攻が始まった場合、イランとエジプトがこの戦争に参加した場合と、段階に分けて考えてみたい。

今年前半に盛り上がったChatGPTは早くもオワコン？導入企業で社員の利用率は1割程度にとどまっているようだ。しかし、だからこそ使いこなせればメリットは大きい。企業のデータ活用支援を手掛ける上場IT企業の社長が、ChatGPTを使いこなす1割になるためのこつを伝授する。

オープンAIに巨額投資を行い、生成AIの分野で独走するマイクロソフト。自社クラウドAzure OpenAIの快進撃に続き、次の一手は「コパイロット」。いわば　ワード・エクセル・パワーポイントなどの「オフィスソフト」のChatGPT化だ。

AIを使いこなす入り口に、まずは立ってみよう。普通の日本語をプロンプト（指示文）として入力するだけで、瞬時に回答してくれるChatGPT。うまく活用すれば業務効率の大幅な改善が期待できる。超入門講座で最低限押さえておきたい基本を身に付けよう。

爆速で成長を続ける大塚商会。2023年12月期中間決算で初めて売上高が5000億円を超え、上り調子の株価は上場来高値を更新。一方で“謎めく”との声も少なくないビジネスモデルについて、三つの強みに着目し、「急成長の仕組み」を大解剖した。

健康保険証を廃止してマイナンバーカード（マイナカード）と一体化する「マイナ保険証」では、「河野大臣が、マイナカードの普及を焦るあまり、保険証廃止の時期を早めてしまった」と自民党議員は嘆くが、消費者庁担当大臣でもある河野氏の指示により、新たな事案でも悲鳴が上がっている。今秋施行予定の「ステマ規制」である。

日本では規制によって、通話アプリ、050電話、WiFiから「110番」「119番」通報ができない。この規制撤廃に向けて動き出したのが、消費者担当大臣でデジタル大臣の河野太郎氏だ。マイナンバーカード問題での稚拙なかじ取りに、多くの国民が不安を抱えているが、今回も規制撤廃のはずが新たな参入障壁を作ってしまったという。

ChatGPTの大ブームで、生成AIの開発競争が激化している。米セールスフォース傘下でビジネス向けチャットを手掛ける米Slackも、生成AIを活用した新サービス「Slack GPT」を5月に投入した。米マイクロソフトの元エンジニアで、1月にSlackの新CEOに就任したリディアニ・ジョーンズ氏に、生成AIがビジネスにもたらすインパクトや、役に立つ使い道を聞いた。

米エヌビディアが火を付けたAIブームにより、AIサーバーの需要が高まっている。世界のサーバーの10台のうち8台は台湾製だ。今後5年間でAIサーバーの価格および供給量は上昇すると見込まれている。台湾のサーバー工場は、世界の主要プレーヤーが協力関係を求めて競い合う、「黄金時代」の到来を予感させている。

米エヌビディアをAI王者に押し上げた“キングメーカー”でもある台湾クアンタ・コンピュータは、世界初のAI向け高速コンピューティングサーバーを製造し、台湾の工場にAIの新時代を切り開く。クアンタが起こしてきた3度の変革と、AI時代の野望をひもとく。