マイクロソフト

自動車のカーボンニュートラルについて、「日本は世界の電気自動車（EV）シフトに出遅れている」とか「パワートレイン全方位戦略が結局正しい」といった様々な見方がある。いったい現実はどうなのか？

世界のIT産業ではAI分野に関心がシフトしている。言語型AIなどと呼ばれる「チャットGPT」を用いてマイクロソフトは検索市場のシェアを、王者・グーグルから奪取しようとしている。AIが果たす役割は日常生活から企業の事業運営、社会インフラなどの管理、さらには防衛（安全保障）まで増えている。米国は中国が台頭する状況に懸念を強め、さまざまな対策を講じている。米中対立のはざまで揺れるAI業界の成長性をどのように見極めればいいのだろうか。

成長に飢えたハイテク業界はここにきてようやく、BofAのアナリストが指摘する新たな「iPhoneモーメント」を迎えたのかもしれない。

相次ぐ大規模リストラが表面化するなど、世界の株式市場の本丸たる米国からは、巨大ハイテク企業の不調が伝わる。しかし、そんな局面こそ長い目で見れば優良株の仕込み時。そこで、プロが選んだ中長期で株高が狙える厳選銘柄リストを明らかにする。

まだ一般公開されていない最新版ビングの試用を許されたユーザーが、少なからぬ問題点を見つけた。

AIが真に新しい製品を生み出すのか、それともすでに掌握した市場で守りを固めるのに役立つのか、まだ定かではない。

Zoom、Amazon、Google、Meta、Microsoft…米IT大手で大量解雇が続いています。米国では1月の人員削減数が10万人を超えました。「海外の、しかもエンジニアの話でしょ？」と思った方、リストラの危機に直面しているのは私たちかもしれません。実は、今回の大量解雇は「日本人の大リストラ」に繋がりかねないのです。

米マイクロソフトが人工知能（AI）の競争で最終的に勝つかどうかは分からない。だが、メディアをにぎわせることでは確実に勝利を収めている。

米大手IT企業が大規模な人員削減に乗り出したのは、コロナ禍で急速に人員を増やし過ぎた反動だろう。トップクラス技術者の年収は極めて高く人材獲得競争は激化している。日本企業は競争に生き残れるのか。

米マイクロソフトは、より少ない人数でより多くの仕事をこなすつもりなのかもしれない。一方、投資家は同社にはるかに高い期待を寄せている。

評価額が10億ドル超の未上場企業「ユニコーン」に対し、その10倍の100億ドルを超える巨大未上場企業を「デカコーン」と呼ぶ。その1社に数えられる米ミロは、オンラインのホワイトボードで共同作業できるツールを開発し、コロナ禍に急成長した。特集『総予測2023』の本稿では、ミロ最高収益責任者（CRO）のゼニヤ・ロギノフ氏に、今後の成長戦略や日本進出の狙いを聞いた。

失われた10年がいつの間にか30年に。長期停滞にあえぐ日本経済の活路はどこにあるのか。政府の各種委員も務める気鋭の3人の識者に徹底討論してもらった。

米連邦取引委員会（FTC）はマイクロソフトを提訴し、同社のアクティビジョン買収計画を阻止しようとしている。だが、近年の垂直統合を巡る訴訟でFTCの主張は退けられている。

企業の技術責任者がマイクロソフト製品を購入して解雇されることはないというのがまだ定説かもしれない。だが最近では、もはや何も購入しない傾向が強まっているようだ。

10月12日、マイクロソフトはWindows 11の写真アプリからアップルのiCloud写真に直接アクセスできるようになること、および、2023年にApple MusicとApple TVアプリがマイクロソフトストアからダウンロード可能（こちらはWindows 10環境でも利用可で年内にベータ版が配布予定）になることを発表した。こうした両社の協力関係は、何を意味しているのだろうか？

海底ケーブルがつながる先として重要度が高まっているのは世界各地のデータセンターだ。商機をうかがう企業も多い中、三菱商事はアマゾン・ドット・コムやマイクロソフト、グーグルといった米IT大手などの“巨大顧客”に特化したデータセンター事業で着実に成長を続けている。なぜ三菱商事はクラウド3強と共存共栄できるのか。

かつて海底ケーブルの主役は大手通信会社だった。しかし、今の建設ラッシュをけん引するのはグーグルやメタ（フェイスブック）などの米IT大手だ。猛スピードで巨大プロジェクトを推し進める米IT大手の狙いは何か。海底ケーブル業界の主役交代は、どんな影響をもたらすのか。

海底ケーブルの建設ラッシュが続く中、日本電信電話（NTT）と三井物産が約620億円をかけて太平洋に海底ケーブルを新設する。近年の大型プロジェクトは米IT大手が参画することが多いが、今回は「オールジャパン」で挑む。しかし、NTTが狙うビジネスと、“失敗”を挽回したい三井物産にはそれぞれ異なる思惑がありそうだ。

岸田政権が実現を目指す日本列島を周回する海底ケーブル「デジタル田園都市スーパーハイウェイ」の整備に、NTTドコモが名乗りを上げる方針を固めたことが分かった。日本を一周する海底ケーブルはかつてKDDIが完成させたものの、日本海側のサービスは終了している。なぜドコモは“ミッシングリンク”に手を伸ばすのか。

プレイステーションの父と呼ばれる久夛良木健氏は、世界のギークからビジョナリー（未来を予見できる人）と呼ばれ続けている。そんな久夛良木氏が近畿大学情報学部長として、イノベーションの最先端を手ほどきする特別講義。今回はプレイステーションが成功した理由をつまびらかにする。