マーケット全般(110) サブカテゴリ

日本時間の10月7日午前8時頃（欧州時間では真夜中！）、ポンドが突然に急落しました。直前には1ポンド＝1.2613ドルだったのが、たった数分間で1ポンド＝1.1491ドルまでの下落を見たのです。英国に何があったのか!? 刺激的な金融メルマガ『闇株新聞プレミアム』が、歴史や政治のバランスを紐解きながら、ポンドの行方を分析します。

組織行動学に「コンコルドの誤り」という概念がある（『組織行動の「まずい!!」学』樋口晴彦著）。フランス・パリ－米ニューヨーク間を4時間弱で結ぶ、超音速旅客機コンコルドの開発計画は1962年にスタートした。しかし、計画は難航し、開発費用は当初の見込みを大幅に超過。しかも、運航開始となっても燃費が悪いために採算が合わないのではないかという懸念も途中で台頭した。

足元で、外部環境が改善し、日本株は下がり難くなっています。主因としては、（1）外国為替市場において対ドルでの円高が一服していること、（2）米大統領選挙で共和党のトランプ氏の苦戦が伝わっていること、そして、（3）原油先物相場が堅調なこと、などが挙げられます。テクニカル的に、日経平均株価に関しては、今後52週移動平均線を上抜けるかに注目です。

広瀬隆雄・連載コラム「世界投資へのパスポート」。先週の米国株式市場はダウ工業株価平均指数が－0.38％、S&P500指数が－0.67％、ナスダック総合指数が－0.38％でした。米国の株式市場の参加者たちは、米国の長期債の動きに注目しています。債券が売られている一因として、原油価格の上昇が指摘できると思います。原油価格は、「石油輸出国機構（OPEC）が減産に合意するのではないか？」という期待から買われています。

9月28日にアルジェリアでOPEC（石油輸出国機構）による臨時総会が開催され、2008年以来、約8年ぶりとなる減産で合意した。加盟国全体の原油生産量を、日量3250万～3300万バレルに制限する決定がなされた。8月の生産量の実績は日量3324万バレルであり、合意により日量24万～74万バレルの減産になる。

サハダイヤモンド（9898）が28年11月1日付で上場廃止となることが決まりました。同社は刺激的な金融メルマガ「闇株新聞プレミアム」が創刊当初から追いかけている銘柄。近年は崖っぷちで上場を維持してきましたが、万事休す。闇株新聞プレミアム」では上場廃止に至った経緯が解説されています。

「もし信頼に欠く中央銀行が、『信頼できない政策を実施する』と信頼できるかたちで約束したら、二つのネガティブさが打ち消し合って、信頼が生み出されるのだろうか」。9月27日の米紙「ウォール・ストリート・ジャーナル」は、日本銀行の「総括的な検証」と新たな政策の枠組みを評して、そう描写した。

10月3日に発表された日銀短観では企業の景気がよくないことが明らかになりました。最大の懸念は想定為替レートと足元の実際の為替レートとの差です。事業計画の前提となっている2016年度下期の想定為替レート（大企業・製造業）は1ドル=107.42円と足元の1ドル=101円アラウンドの実際の為替水準に比べると依然として大幅な円安水準を想定しています。

先週、ドイツ銀行（米国でのティッカーシンボル：DB）に関して不安が出て、世界の株式市場が振り回されました。ドイツ銀行の3つの問題、ココ（CoCo）債や米司法省への罰金問題、経営体質について解説します。

日本銀行は9月20～21日に開いた金融政策決定会合で「長短金利操作付き量的・質的金融緩和」を導入した。長期金利の過度な低下が金融緩和政策の副作用とされる中、事実上の金利ターゲット政策に移行した格好だ。

ロッテと言えば、ガムやお菓子で多くの日本人にとって馴染みの深い企業です。そのグループ会長が韓国・ソウルで身柄を拘束されています。創業者一族に便宜を図ったことが横領・背任にあたるという容疑ですが、便宜を“図られた側”に捜査が及んだ形跡がないなど不可解な部分が多く、また創業からの経緯を巡る複雑な事情なども絡んだ深い闇があるようです。

大阪の通天閣周辺にある商店街は、串カツ人気やアジアからの観光客増加もあって活況を呈している。しかし、有名串カツ店を除けば、この辺りの物価水準は異様に低い。梅田駅周辺と比較すると別世界に来たような感覚にとらわれる（商店街の名前は「新世界」だが）。

モーゲージ担保証券（MBS）の不正販売で米当局から140億ドルの支払いを要求されているドイツ銀の経営不安が再燃し、欧州発の金融危機発生リスクが強まり、世界の株式市場を取り巻くムードは著しく悪化しています。多くの投資家が金融危機発生に身構え始めています。今後、ドイツ銀発の「リーマンショック」級の金融危機が発生するか否かは、私にはわかりません。ですが、投資家はそれぞれ独自の市場からの撤収ルールを予め決めて、万が一、そのルールに抵触するような事態に陥ったら、粛々とそのマイルールに基づき、株式市場から撤収しましょう。

広瀬隆雄氏による、米国市場のレポート。先週の米国株式市場は、ダウ工業株価平均指数が＋0.8％、S&P500指数が＋1.2％、ナスダック総合指数が＋1.2％。連邦公開市場委員会（FOMC）で、大方の予想通り米国の政策金利であるフェデラルファンズ・レートが現行の0.50％のままで維持されたことを市場は好感しました。もうひとつ今後のフェデラルファンズ・レートの予想数字がザックリと下がったことが挙げられます。

米大統領選挙の本選投票日が迫っています。刺激的な金融メルマガ『闇株新聞プレミアム』では、米大統領選挙の行方について「候補者選びはスタートダッシュで、本選は1カ月前の米国の（世界のではありません）状況次第で決する」と解説してきました。本選投票日は11月8日、いよいよ運命の「1カ月前」が近づいてきました。大統領になるのはヒラリーか、それともトランプか？

「えっ、マイナス金利ちゃうの？」。大阪で金融機関の営業担当者が企業へ貸出金利の交渉に行くと、そう言われるケースが多いという。無理を承知で言っている面もあると思うが、日本銀行がマイナス金利政策を採用して以来、金融機関の利ざやは大阪に限らず一段と圧縮されている。大半の金融機関にとって最大の資金調達源は個人預金だが、事実上その調達金利をマイナスにはできないからだ。

9月21日までのFOMC（連邦公開市場委員会）や、日銀の金融政策決定会合の結果発表を控えて、日米株式市場共に買い手控え気分が強まっています。事前の大方の予想は、FOMCでは「利上げ見送り」です。米国が早期の利上げに踏み切れない以上、日銀が追加の金融緩和を行ったとしても、ドル/円相場の円高止まりに変化はなさそうです。このため、当面の日経平均株価の上げ余地は限定的でしょう。一方、下値に関しても限定的とみています。

ドル円相場は底堅さを保てるか、さらに大きく落ち込むかの重要な節目である100円近くで膠着している。今年の急激な円高・ドル安を受け、対応に遅れた輸出企業や投資家のドル売りが上値を抑える一方、100円という水準は日本の輸入企業や一部機関投資家のドル買いに下支えされている。

2014年の夏以降、シェール開発がもたらした原油の供給過剰で、原油価格は100ドルを超える水準から一時30ドルを割り込む水準まで下落しました。この過程で多くのシェール企業がふるい落されました。その中でコスト競争力に勝る西テキサスのパーミアン・ベイシアンで操業するシェール企業3社（パースリー・エナジー、ダイヤモンドバック・エナジー、アパッチ）を紹介します。

あの世界的な投資家、ウォーレン・バフェットが長年投資していることで知られる、米ウェルス・ファーゴは、株式時価総額25兆円以上の世界有数の銀行。そんなウェルス・ファーゴに不正が発覚し、当局により罰金が科せらた。額は小さいが、もしかすると今後の株式市場のかく乱要因になるかも、と闇株新聞は警戒。