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毎回、切れ味鋭い解説で個人投資家に大人気の「カブ知恵」藤井英敏さんの連載記事「最下層からの成り上がり投資術！」。その連載記事の中で、2015年にもっとも読まれた記事を調査して、上位ベスト10をランキングで紹介！上位には「マイナンバー」「原油安」「TPP」など、2015年の株式市場で話題になった“テーマ”の解説記事がランクイン。はたして2016年に株式市場で注目を集める“テーマ”は何になるのか。2015年のランキングを振り返りながら、2016年に株式市場で話題になる“テーマ”を見つけよう！

株式市場やふるさと納税など経済にまつわるニュースを独自の視点で解説！　企業ファイナンスのプロ・保田隆明氏がさまざまな経済ニュースを新しい視点で読み解く人気連載「『株』ニュースの新解釈」。その中で2015年に数多くの人に読まれた記事を調査して、アクセスランキングのベスト10を発表！経済ニュースの解釈の仕方以外にも、大学で教鞭を取る保田氏が紹介する“いまどきの大学生”のライフスタイルは、株式市場のトレンドを先取りできる「投資のヒント」になるかも!?

ドル円相場は上昇気流に乗っている。しかし勢いは鈍り、たびたび乱気流に巻き込まれそうだ。1年前に掲げた2015年のこの展望を16年にも引き継ぎたい。一見かく乱的な為替相場には、実はファンダメンタルズに沿った美しい変動ロジックがある。12～14年には120円への円安予想でドル買い持ち戦略を推奨した。

「マリオ・グリンチがサンタ・ラリーをめちゃくちゃにした」。英国・ロンドンの金融街で配られているフリーペーパー「CITY A.M.」は、12月4日の1面でそう報じた。マリオ・ドラギ欧州中央銀行（ＥＣＢ）総裁をグリンチに模した合成写真を掲載し、やゆしたのだ。

経済に潜む闇を白日の下にさらけ出し、独特な視点で切り込む刺激的な金融メルマガ「闇株新聞プレミアム」。今週17～18日は年内最後の日銀政策決定会合です。追加量的緩和に期待は高まるものの、闇株新聞は今回はおろか来年以降も「量的緩和はもうずっとない」の見方。その理由は!?

足元の世界の株式市場は、今年夏から秋の「チャイナ・ショック」に続き、「オイル・ショック」に揺れています。11日のNYダウは大幅反落し、終値は前日比309.54ドル安の1万7265.21ドルと、11月13日以来およそ1カ月ぶりの安値を付けました。また、ドル/円相場も、11日のNY市場で一時1ドル=120円59銭に急伸し11月2日以来の高値を付けた後、14日も121円アラウンドの円高水準で推移しました。これらが嫌気され、14日（月）の日経平均株価は前週末比347.06円安の1万8883.42円でした。日経平均株価はザラ場中としては11月5日以来ほぼ1カ月半ぶりに1万9000円の節目を下回り、また、終値ベースでの1万9000円割れは11月4日以来のことでした。

みなさんは「1月効果」という言葉を聞いたことがあるでしょうか？　「1月効果」とは、1月に小型成長株がガンガン騰がる現象を指します。普通、その対象になるのは過去2年間の間に新規株式公開（IPO）された銘柄で、年後半にかけて大きく売られた銘柄ほどリバウンドが大きいと言われています。

12月4日にOPEC（石油輸出国機構）は総会を開催し、原油生産方針について協議した。しかし、これまで日量3000万バレルとしてきた原油生産量の目標について、加盟国間の調整がつかず、新たな原油生産目標は設定されなかった。

経済に潜む闇を白日の下にさらけ出し、独特な視点で切り込む刺激的な金融メルマガ「闇株新聞プレミアム」。今回は昨年秋にポートフォリオを「国債中心から株式での積極運用へ」と大転換したGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）の運用成果を検証！

「日銀（日本銀行）は大胆な追加緩和策をもっと実行すべきだ。インフレ期待が高まらないと、消費は活性化しない」。そういう米国の金融市場関係者に限って、意外に自国のモノ（財）の価格がかなりのデフレになっていることに気が付いていないことがある。

今年も残すところ1カ月弱ですが、私の周りの専業投資家は、今年については、けっこう苦戦していました。最大の要因はやはり、夏場から秋にかけての「チャイナ・ショック」に巻き込まれ、投資元本を著しく毀損したことです。また、それまで苦戦した投資家の明暗を分けるイベントがありました。それが、11月4日の郵政3社の上場です。初値から積極参加した投資家と、参戦を見送った投資家との差が、11月以降のパフォーマンスにくっきり出たように感じます。これからも補正予算策定や、バズーカ第3弾などなど、政府・日銀が、様々な景気浮揚策、デフレ脱却策、株式市場活性化策を打ち出してくるはずです。そのようなタイミングでは、思い切って、それまでのヤラレを取り返すべく、市場に参加するべきだと思います。

本邦投資家の旺盛な外債投資が続いている。2015年9月以降に限って言えば、毎週平均6700億円の外債投資が3カ月間続いている。これまでも国内の低金利環境の下、本邦投資家による巨額の外債投資が続いてきたが、足元で注目されるのは為替ヘッジ後の米国債利回りが大きく低下する中で外債投資が積み上がっている点だ。

冬のボーナス・シーズンが到来しました。そこで今回は、外国株デビューに適した、「とっつきやすい」ETFを紹介したいと思います。外国株にまだ投資した経験が無い人は、どこから始めていいのか戸惑うと思います。そういう人には、アメリカの株式市場をまるごと買えるバンガード・トータル・ストック・マーケットETF（ティッカーシンボル：VTI）をお勧めします。

経済に潜む闇を白日の下にさらけ出し、独特な視点で切り込む刺激的な金融メルマガ「闇株新聞プレミアム」。その分析力は大新聞の経済記者がネタ元にしたり、プロの金融マンたちも愛読していることで実証済み。今回は当局が「何事もなかったように」終結させようとしていた「東芝不適切会計事件」に新たな展開。これでも当局は「不適切」で終わらせるのか!?

「二つの中国」。10月17日号の当コラムでも触れたが、中国では現在、インフラ開発関連の重工業、建機、または人民元高で打撃を受けている労働集約型の製造業といった「オールドチャイナ」は、深刻な業績悪化に陥っている。一方で、中間層の所得増加をうまく捉えることができている消費関連業種、あるいはハイテク産業や環境産業といった「ニューチャイナ」は好調である。

2万円が近くて遠い。強いけど、上値の重い展開。足元の日経平均株価はそんな感じです。足元の人気テーマは、具体的には、「自動運転」「育児・子育て」「介護・介護ロボット」「民泊」「インバウンド」などですね。新しいところでは、「有機EL」「LED」ですね。有機ELに関しては、米アップルが「iPhone（アイフォーン）」の表示装置として有機ELパネルを採用する」と伝わったことがきっかけになりました。一方、LEDに関しては、「蛍光灯、実質製造禁止へ 20年度めど、LEDに置換」と報じられたことがきっかけです。

今週は重要なイベントがたくさん控えています。月曜日には国際通貨基金（IMF）が特別引出権（SDR: Special Drawing Rights）の準備通貨に人民元を加えるかどうかを発表します。次にイエレン議長は水曜日にワシントンDC経済クラブでスピーチします。その翌日、木曜日には、両院合同経済委員会での証言が控えています。同じく木曜日には欧州中央銀行（ECB）が政策金利の発表を行います。金曜日には石油輸出国機構（OPEC）の会合があります。OPECは世界の原油生産の42％を占めています。最後に金曜日には雇用統計の発表もあります。

証券取引等監視委員会が11月25日、相場操縦の疑いで村上世彰・元村上ファンド代表らの関係先を強制調査しました。経済の闇に独特の視点で切り込む金融メルマガ「闇株新聞プレミアム」は、第一報をどう見たか!?

中国ではインターネットを使った新しいサービスが驚くほど急拡大している。そして、Ｅコマースの普及に伴い、ここ数年、宅配便の売り上げが劇的な伸びを示している。2012年は1055億元（約2兆円）だったが、14年は2045億元（約4兆円）だ。今年は10月までで前年比47％増である。

このところ急増する外国人観光客の影響で宿泊施設の不足が話題になっています。このような状況下、「厚生労働省と国土交通省は個人が所有するマンションや戸建て住宅の空き部屋に旅行者を有料で泊める「民泊」を来年4月にも全国で解禁する方針」と伝わっています。実際、2013年に1000万人の大台を超えた訪日旅行者数は翌14年に1341万人まで急増しました。そして、今年は1～10月で1631万人となり累計で過去最高を更新し、年間では2000万人に迫る勢いです。そりゃ、宿泊施設不足が深刻化するのは当然ですね。そこで今回は「民泊」関連銘柄をピックアップしておきます。