
2012.8.14
五輪を見て気づいた“弱い個人”と“強いチーム”「失われた20年」を打ち破る日本人のメンタリティ
ロンドンオリンピックが佳境を迎えている。日本選手の奮戦を見ていて思うのは、個人競技よりもチーム競技の成績のほうがよいことだ。筆者はそこから見えてくる日本人のメンタリティに、「失われた20年」を打ち破るための糸口を見つけた。
多摩大学特別招聘教授
1953年神奈川県生まれ。一橋大学商学部卒業後、第一勧業銀行(現みずほ銀行)入行。ロンドン大学経営学部大学院卒業後、メリル・リンチ社ニューヨーク本社出向。みずほ総研主席研究員、信州大学経済学部教授、法政大学大学院教授などを経て、2022年4月から現職。著書は「下流にならない生き方」「行動ファイナンスの実践」「はじめての金融工学」など多数。
2012.8.14
ロンドンオリンピックが佳境を迎えている。日本選手の奮戦を見ていて思うのは、個人競技よりもチーム競技の成績のほうがよいことだ。筆者はそこから見えてくる日本人のメンタリティに、「失われた20年」を打ち破るための糸口を見つけた。
2012.8.7
信じたくないことだが、日本の相対貧困率はOECD加盟30ヵ国の中で、下から4番目となっている。一億総中流意識も昔の話。日本人の経済的格差が広がり続けることは確実だ。そんな今、格差に負けず、強く生きるための指針を考えたい。
2012.7.31
38歳のイチロー選手が、ヤンキースへ電撃移籍した。注目すべきは、彼が自分の置かれている状況を冷静に見据え、自ら移籍を申し出たことだ。その姿には、不確実性の時代を生きる中高年が“男子の本懐”を遂げるためのヒントがある。
2012.7.24
英国のバークレイズ銀行が、不正に金利操作を行なっていたことが発覚した。不正に操作した金利は、国際的な基準となる“LIBOR”と呼ばれる金利だ。実はこれ、以前から不正操作が指摘されていた。我々が信じる“金利”には信憑性があるのか。
2012.7.17
吉野家HDの新社長に、アルバイト出身で子会社の社長を務めていた河村泰貴氏が抜擢された。牛丼戦争が激化するなか、このユニークな経歴の持ち主に託された望みはとは何か。そこには、日本企業が見習うべき「立身出世の新法則」がある。
2012.7.10
米アップル社が、中国で現地企業に起こされた“iPad”の商標権使用に絡む訴訟において、巨額の和解金を支払うことが報道された。先進国から見れば何とも理不尽な訴訟の顛末は、日本企業にとっても他人事とは言えない教訓に富んでいる。
2012.7.3
消費税増税を含む社会保障と税の一体改革法案が、衆議院を通過した。小沢グループが離党を表明するなか、一経済学者から見た「小沢政局」の意味を考えたい。我々は消費税国会の学習効果を期待することができるのか。
2012.6.26
日産自動車のカルロス・ゴーン社長の報酬が、日本の上場企業トップとしては初めて10億円を超えた。いまだ「和を以て貴しとなす」の結果平等主義が根強い日本では、反発の声もある。本来、経営機能と報酬のあるべき姿とはどんなものか。
2012.6.19
スペイン政府によるEUへの支援要請やギリシャの再選挙で財政緊縮派が勝利するなど、欧州危機を取り巻く情勢は出口を探して一進一退を続けている。危機の深刻化は世界恐慌につながりかねない。どこに「本質的な問題」があるのだろうか。
2012.6.12
家電をはじめ、かつての競争力を失い、中国や韓国の後塵を拝することが多くなった日本の産業。しかし、あきらめるのは早い。日本には比較優位性のある技術がまだ残っている。復活へのキーワードは「軽薄短小への原点回帰」である。
2012.6.5
国会の原発事故調査委員会に参考人招致された菅直人元首相は、リーダーとしての自分の責任を口にしなかった。今回の質疑応答を見て、国民は「予想通りだ」と思っただろう。今の日本には、なぜまともなリーダーがいないのだろうか。
2012.5.29
大赤字に陥ったソニー、パナソニック、シャープで、それぞれ50代の若手新社長が誕生し、経営の建て直しに向けて本格的な取り組みを始めた。彼らは「茨の道」を切り開き、V字回復を成し遂げられるか。復活への期待と不安を考える。
2012.5.22
5月中旬までに集計された2012年3月期決算を見ると、自然災害や円高などの悪要因に晒されながらも、企業業績が軒並み低調だったわけではない。業種・企業により“谷底”と“急浮上”の明暗がくっきり分かれている。この差は何なのか。
2012.5.15
5月初旬のギリシャとフランスの選挙で、国民が示した意思表示は「反・緊縮財政」だった。特にユーロの中枢・フランスで、成長を重視するオランド新政権が誕生した影響は大きい。囁かれる「ユーロ圏崩壊」は本当に起きるのか。
2012.5.1
「デフレを脱却できないのは日銀のせいだ」という論調が広まり、政治圧力が強まっている。しかし、それは本当だろうか。中央銀行の金融政策には限界がある。日本が不況から抜け出せない真の理由について、考えてみたい。
2012.4.24
経済団体連合会傘下のシンクタンクである21世紀政策研究所は、2050年までの世界の長期経済予測を発表した。日本は最悪のケースで、先進国から脱落する可能性があるという。それは本当なのか。また、それを回避する術はないのか。
2012.4.17
大飯原発の再稼働を求める政府に対して、福井県や周辺自治体は慎重姿勢を崩さない。このままいけば、5月上旬に日本の原発は全て停止する。それは日本に何をもたらすのか。安全と成長の岐路でブレるエネルギー政策の突破口とは?
2012.4.10
欧州の信用不安や原油価格の高騰をはじめ、世界危機への不安は、各国の金融政策によって最悪の状況を脱した。それに伴い、金融市場は安定を取り戻しつつある。だが、期待先行の「金余り相場」には、真のリスクが見え隠れする。
2012.4.3
経営不振が懸念されていたシャープは、世界最大のEMSである鴻海精密工業との業務提携を発表した。事実上、競合であるアップルのサプライチェーンに組み込まれた形だ。米国や新興国の「世界戦略」に、日本企業はもう勝てないのか?
2012.3.27
最近、様々な関係者からスマートテレビに関する意見をよく聞く。賛否両論あるものの、スマートテレビが次世代家電競争の中核になることは間違いない。苦戦が強いられそうな日本の家電メーカーは、どんな革新を起こすべきか。
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