
2020.5.1
『プレイングマネジャー「残業ゼロ」の仕事術』【試読版】
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株式会社ワーク・ライフバランス 代表取締役社長
ワーク・ライフバランスコンサルティングを1000社以上に提供し、労働時間の削減や有給取得率の向上だけでなく、業績の向上、社員満足度の向上、自己研鑽の増加、企業内出生率の向上を実現。長時間労働体質の企業を生産性の高い組織に改革する手腕に定評がある。安倍内閣 産業競争力会議民間議員、経済産業省 産業構造審議会、文部科学省 中央教育審議会などの委員を歴任。
著書は『プレイングマネージャー「残業ゼロ」の仕事術』(ダイヤモンド社)、『労働時間革命』(毎日新聞出版)、『6時に帰るチーム術』(日本能率協会マネジメントセンター)など約30冊。「朝メール.com」「介護と仕事の両立ナビ」「ワーク・ライフバランス組織診断」「育児と仕事の調和プログラム アルモ」などのウェブサービスを開発し、1000社以上に導入。「ワーク・ライフバランスコンサルタント養成講座」を2009年から開催。卒業生は1100名。約500名が加盟・認定コンサルタントとして全国で活躍中。 私生活では二児の母。
2020.5.1
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2020.2.14
働き方改革関連法が施行されて約1年、日本の働き方はどのように変わったのか。働き方改革の実現において中心的な役割を果たした加藤勝信・厚生労働大臣が、これまでの苦労と手応えについて、ワーク・ライフバランスの小室淑恵社長と語り合う。
2019.9.20
働き方改革で、何より難しいのは「評価」――。住友生命は、その評価制度に関して、斬新な独自の動きを進めている。「生産性ポイント」の導入だ。業務効率化に関しても、「20%スタート・80%クロージング」など、ユニークな施策を次々と打ち出し、実…
2019.3.15
長時間労働の是正では、「頑張ったのに給料が減る」という不満が生じやすい。そんな社員の声に応え、削減した残業代を全額還元した企業が、三菱地所プロパティマネジメントだ。「働き方改革の本質に辿り着いた」と評される取り組みの中身に迫る。
2018.11.19
自立心とプロ意識が高い人たちが集まるからこそ、長時間労働に歯止めがかからないというジレンマのなか、新規案件の受注を抑制するという大胆な決断によって、働き方改革への強い覚悟を示したのが、あずさ監査法人だ。同社の改革をリードするキーマ…
2018.11.16
自立心とプロ意識が高い人たちが集まるからこそ、長時間労働に歯止めがかからないというジレンマのなか、新規案件の受注を抑制するという大胆な決断によって、働き方改革への強い覚悟を示したのが、あずさ監査法人だ。同社の改革をリードするキーマ…
2018.8.28
「自らの子育て経験を通じて、ワーク・ライフバランスには周りのサポートが不可欠であると気づいた」と語る、関西電力の岩根社長。制約の中で職場に生まれつつあるイノベーションとは。そして、目指している「新3Kの職場」とはどのようなものか。
2018.8.27
一般的にはオールドタイプと見られがちなインフラ業界でも、働き方改革の地殻変動は活発化している。震災対応以降、関西電力では、大胆な権限委譲と競争時代に対応したスピード経営が進んでいるという。働き方改革を力強く押し進める岩根茂樹社長が…
2018.8.24
社長就任から3年半。ジャパネットの社長を引き継いだ高田旭人氏は、矢継ぎ早に働き方改革を実行。就任時に70トンもの荷物を「断捨離」したことは、オフィスの大改革への決意表明とも言える。ジャパネットではどんな取組みが進められているのか。
2018.8.23
名物社長が退任し、長男に経営のバトンタッチが行われたジャパネットたかた。その社内で、実は着々と働き方改革が進められていたことをご存じだろうか。残業時間を減らす一方、増収増益を続けるジャパネットホールディングスの高田旭人社長が、改革…
2018.7.3
「お客様対応が最優先だから」「シフトの都合上、限界がある」など、アパレル店での残業削減は困難だ。そんななか、ファッションブランド・セレクトショップとして知られるシップスでは、業界初の改革で顕著な残業減、売上増を達成した。いったいど…
2018.6.15
キリマンジャロ登頂、NASAでの無重力フライト、南極旅行など、やりたいことに次々とチャレンジし、インプットにつなげてきた大塚倉庫の大塚太郎会長。目指すは社員が連続1ヵ月有給休暇を取れる体制だ。会社をどう変えたいのか。
2018.6.14
残業削減に躍起になる企業がある一方、そのしわ寄せを受けた下請け会社が疲弊するケースもある。そうした中、物流業界全体を見据えた効率アップ、長時間労働削減に取り組むのが大塚倉庫だ。大塚太郎会長の働き方改革はどこがユニークなのか。
2018.5.25
「JALは経営破綻までブランドに力を入れてこなかった」と振り返る大川順子副会長。過去と決別し、必要とされる会社になるために、JALはブランドにきめ細かく取り組む企業へと変貌を遂げた。これから求められる「JALらしさ」とはどんなものか。
2018.5.24
JALの業績が好調だ。経営破綻したJALはどのように復活し、「働き方改革」のリーディングカンパニーになれたのか。JAL初の女性代表取締役となった大川順子氏が、稲盛氏の精神を汲んで同社が実践してきた意識革命の秘訣を、ワーク・ライフバランスの…
2018.4.26
アスリートの選手生命は短いことから、引退後のセカンドキャリアは常に大きな問題となってきた。陸上の五輪メダリスト・朝原宣治氏は、この問題に地域スポーツという1つの答えを見出して実践してきたという。その教訓とは。
2018.4.25
36歳で北京五輪4×100mリレーの銅メダリストとなった朝原宣治氏。ケガをきっかけにトレーニング時間を減らし、かえって成果をあげる練習方法にたどり着くことができたという。スポーツ選手にとっても「働き方改革」は重要だったのだ。その極意を聞…
2018.3.30
丸井グループでは「おじさん」だけの会議を行わない。だが、ただ「女性」や「若手」「外国人」を入れれば多様性が実現するわけではない。働き方改革を推し進める青井社長が訴えるのは「1人の中に多様性ができる」ことの重要性だ。
2018.3.29
おじさんが夜遅くまで残業をしても、会社の業績はよくならない──そう断言するのは、株式会社丸井グループの青井浩社長だ。「日本で最も残業が少ない会社の1つ」になるまで働き方を変えた同社の取組みとは、どのようなものだったのか。
2018.3.9
社会が長時間労働問題に無関心だった2007年、残業が常態化する証券業界で「19時前退社」に挑戦したのが大和証券だ。同社はなぜ先んじて成功できたのか。当時改革を指揮した鈴木茂晴・日本証券業協会会長に、小室淑恵氏が聞く。
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