小室淑恵
ダイヤモンド・プレミアム（有料会員）ならダイヤモンド社のベストセラーが電子ブックでお読みになれます！月ごとに厳選して提供されるダイヤモンド社の話題の書籍から、ここでは一部を抜粋して無料記事としてお届けします。全体をお読みになりたい方はぜひダイヤモンド・プレミアム（有料会員）にご登録ください！今回は2020年5月提供開始の『プレイングマネジャー「残業ゼロ」の仕事術』。自分もチームも疲弊しないで成果を上げる方法をお教えします。
働き方改革関連法が施行されて約1年、日本の働き方はどのように変わったのか。働き方改革の実現において中心的な役割を果たした加藤勝信・厚生労働大臣が、これまでの苦労と手応えについて、ワーク・ライフバランスの小室淑恵社長と語り合う。
働き方改革で、何より難しいのは「評価」――。住友生命は、その評価制度に関して、斬新な独自の動きを進めている。「生産性ポイント」の導入だ。業務効率化に関しても、「20%スタート・80%クロージング」など、ユニークな施策を次々と打ち出し、実行に移している。株式会社ワーク・ライフバランスの小室淑恵社長が、トップとして働き方改革を牽引する橋本雅博社長と対談を行い、イノベーティブな「スミセイのワークスタイル」に迫る。
長時間労働の是正では、「頑張ったのに給料が減る」という不満が生じやすい。そんな社員の声に応え、削減した残業代を全額還元した企業が、三菱地所プロパティマネジメントだ。「働き方改革の本質に辿り着いた」と評される取り組みの中身に迫る。
自立心とプロ意識が高い人たちが集まるからこそ、長時間労働に歯止めがかからないというジレンマのなか、新規案件の受注を抑制するという大胆な決断によって、働き方改革への強い覚悟を示したのが、あずさ監査法人だ。同社の改革をリードするキーマンに、取り組みにかける熱い想いを聞く。
自立心とプロ意識が高い人たちが集まるからこそ、長時間労働に歯止めがかからないというジレンマのなか、新規案件の受注を抑制するという大胆な決断によって、働き方改革への強い覚悟を示したのが、あずさ監査法人だ。同社の改革をリードするキーマンに、取り組みにかける熱い想いを聞く。
「自らの子育て経験を通じて、ワーク・ライフバランスには周りのサポートが不可欠であると気づいた」と語る、関西電力の岩根社長。制約の中で職場に生まれつつあるイノベーションとは。そして、目指している「新3Kの職場」とはどのようなものか。
一般的にはオールドタイプと見られがちなインフラ業界でも、働き方改革の地殻変動は活発化している。震災対応以降、関西電力では、大胆な権限委譲と競争時代に対応したスピード経営が進んでいるという。働き方改革を力強く押し進める岩根茂樹社長が、思いを語る。
社長就任から3年半。ジャパネットの社長を引き継いだ高田旭人氏は、矢継ぎ早に働き方改革を実行。就任時に70トンもの荷物を「断捨離」したことは、オフィスの大改革への決意表明とも言える。ジャパネットではどんな取組みが進められているのか。
名物社長が退任し、長男に経営のバトンタッチが行われたジャパネットたかた。その社内で、実は着々と働き方改革が進められていたことをご存じだろうか。残業時間を減らす一方、増収増益を続けるジャパネットホールディングスの高田旭人社長が、改革の秘策を語る。
「お客様対応が最優先だから」「シフトの都合上、限界がある」など、アパレル店での残業削減は困難だ。そんななか、ファッションブランド・セレクトショップとして知られるシップスでは、業界初の改革で顕著な残業減、売上増を達成した。いったいどうやったのか。
キリマンジャロ登頂、NASAでの無重力フライト、南極旅行など、やりたいことに次々とチャレンジし、インプットにつなげてきた大塚倉庫の大塚太郎会長。目指すは社員が連続1ヵ月有給休暇を取れる体制だ。会社をどう変えたいのか。
残業削減に躍起になる企業がある一方、そのしわ寄せを受けた下請け会社が疲弊するケースもある。そうした中、物流業界全体を見据えた効率アップ、長時間労働削減に取り組むのが大塚倉庫だ。大塚太郎会長の働き方改革はどこがユニークなのか。
「JALは経営破綻までブランドに力を入れてこなかった」と振り返る大川順子副会長。過去と決別し、必要とされる会社になるために、JALはブランドにきめ細かく取り組む企業へと変貌を遂げた。これから求められる「JALらしさ」とはどんなものか。
JALの業績が好調だ。経営破綻したJALはどのように復活し、「働き方改革」のリーディングカンパニーになれたのか。JAL初の女性代表取締役となった大川順子氏が、稲盛氏の精神を汲んで同社が実践してきた意識革命の秘訣を、ワーク・ライフバランスの小室淑恵社長に語った。
アスリートの選手生命は短いことから、引退後のセカンドキャリアは常に大きな問題となってきた。陸上の五輪メダリスト・朝原宣治氏は、この問題に地域スポーツという1つの答えを見出して実践してきたという。その教訓とは。
36歳で北京五輪4×100mリレーの銅メダリストとなった朝原宣治氏。ケガをきっかけにトレーニング時間を減らし、かえって成果をあげる練習方法にたどり着くことができたという。スポーツ選手にとっても「働き方改革」は重要だったのだ。その極意を聞こう。
第8回
丸井グループでは「おじさん」だけの会議を行わない。だが、ただ「女性」や「若手」「外国人」を入れれば多様性が実現するわけではない。働き方改革を推し進める青井社長が訴えるのは「1人の中に多様性ができる」ことの重要性だ。
第7回
おじさんが夜遅くまで残業をしても、会社の業績はよくならない──そう断言するのは、株式会社丸井グループの青井浩社長だ。「日本で最も残業が少ない会社の１つ」になるまで働き方を変えた同社の取組みとは、どのようなものだったのか。
第6回
社会が長時間労働問題に無関心だった2007年、残業が常態化する証券業界で「19時前退社」に挑戦したのが大和証券だ。同社はなぜ先んじて成功できたのか。当時改革を指揮した鈴木茂晴・日本証券業協会会長に、小室淑恵氏が聞く。
