山本興陽
＃6
コロナ禍で大打撃を受ける外食業界の中で、最も厳しいのが居酒屋業態。全体の1割強に当たる65店舗を閉店すると発表したワタミ。「居酒屋の市場は7割になる」と語る渡邉美樹会長に今後の戦略を聞いた。
＃5
コロナ倒産が相次ぐ飲食店。1～2カ月の休業でも危機的状況に陥る背景には、手元資金が少なく損益分岐点が高いという飲食店特有のビジネスモデルがある。
コロナショックで大打撃の外食業界が、こぞって注力するデリバリー。その風に乗り、客席を持たない新業態「ゴーストレストラン」が、じわりと勢力を拡大中だ。外食業界のアフターコロナの主役になれるか。
サイゼリヤが「店内飲食主義」を捨て、出前館と組みデリバリー開始の成否
ファミリーレストラン大手のサイゼリヤが、7月からデリバリー大手・出前館のサービスを一部店舗で実験導入することがダイヤモンド編集部の調べで分かった。店内飲食に強いこだわりをもっていたサイゼリヤ。デリバリー事業は、消費者に受け入れられるのだろうか。
ワタミが60～80店規模の閉店へ、コロナで居酒屋閉店ラッシュ【スクープ】
居酒屋チェーン大手のワタミが、全店舗の2割弱にあたる60～80店舗を閉鎖する方針を固めたことがダイヤモンド編集部の取材で分かった。新型コロナウイルスの感染拡大を契機に不採算店の整理に着手し、収益性を改善させ生き残りを目指す。
＃3
新型コロナウイルスの影響で、窮地に陥る外食業界。資金繰りにあえぐ、中小企業や個人店が増加しているが、大企業も例外ではなかった。上場外食26社の資金繰りを独自試算した「余命」ランキングでは、「いきなり！ステーキ」を展開するペッパーフードサービスの手元資金が2.2カ月しか持たないリスクがあることが明らかになった。
＃8
五大商社の平均年収は、この10年間で200万円以上もアップした。中でも三菱商事の平均年収は1600万円を突破。高給取りの実態に迫るとともに、婚活や海外駐在など商社パーソンの結婚事情についても紹介する。
＃5
ウィンドウズ2000――。年収2000万円をもらっておきながら、大した仕事もせずに社内に居座る“窓際族”の社員のことを指す隠語だ。入社後数年内に商社を去った若手が目にしたのは、そんな奇怪な社内の現実だった。
＃3
エリートのみが入社を許される総合商社。高給と終身雇用が約束されるが、商社を去る若者が増えているという。五大商社に入社後数年内で退社した20～30代の元商社マン4人に、実際に体験した商社内部のリアルを語ってもらった。
牛丼チェーン吉野家を展開する吉野家HDが20年2月期決算でV字回復を果たし、最終黒字に転換した。新型コロナウイルスの感染拡大の中でも足元の業績は踏みとどまっており、「コロナはチャンス」と強気の姿勢だ。
＃6
新型コロナウイルスの感染拡大で、ビールメーカーが苦境に陥っている。外出自粛の影響で、業務用が大不振。頼みの家庭用も、利幅の大きいビールから安価な新ジャンルへ消費がシフトし、窮地に立たされている。
コロナで「はちみつ」が爆売れしている理由
新型コロナウイルスの感染拡大と外出自粛要請に伴い、はちみつの売り上げが急増している。学校休校による子どもの「おやつ需要」に加え、テレビ番組の影響で「コロナにはちみつが効く」という誤った情報が流布され、爆売れにつながっている。
第69回
カフェチェーンの王者、スターバックス。コンビニのコーヒーが躍進を遂げて以降も、スターバックスのドリップコーヒーの売り上げは一度も落ちたことがないという。水口貴文社長に「強いブランド」のつくり方を聞いた。
コロナでKFC・マックが見せた「底力」、外食の明暗分かれる
新型コロナウイルスの感染拡大で、外食業界が窮地だ。客足が遠のいているのは高級店やインバウンド比率が高い店舗。その一方で、テークアウトという強みがあるKFCやマクドナルドは底力を発揮している。
＃5
縮小を続ける国内のしょうゆ市場。しょうゆメーカーの数はこの30年間で半減した。「キッコーマン＝しょうゆ」のイメージが強過ぎることを危惧する堀切功章社長に、今後の生存戦略を聞いた。
＃4
キッコーマンの営業利益の7割超を稼ぎ出すのが、海外事業だ。国内食品事業の営業利益率6％に対し、海外食品事業は同20％と超高収益体質だ。その裏側に迫った。
＃3
拡大を続ける豆乳市場で、50％超のシェアをたたき出すキッコーマン。躍進の裏には“奇妙”な味の豆乳を連発する“異端”のマーケティング戦略が存在した。
＃2
「PBは弱小メーカーが手掛けるもの」という考えは、今は昔。トップメーカーもPBを手掛けざるを得ないケースが増えている。それでもキッコーマンは「しょうゆのPBはやらない」と強気の姿勢を崩さない。
＃1
創業103年目にして過去最高益を更新したキッコーマン。同族経営の宿命ともいえる弱点を、キッコーマンは巧みに回避してきた。創業家に伝わる同族経営の弱点を打ち消す“知恵”の秘密を探った。
予告編
キッコーマン、「最強同族経営」が最高益を更新し続ける理由【予告編】
トヨタ自動車やサントリーなど日本を代表する企業であっても、“同族経営”は少なくない。キッコーマンもその一つ。だが、そのスタイルは、一般的な同族企業の“世襲制”とは一線を画す。営業利益に占める海外比率が7割を超え、「千葉の醤油屋」からグローバル企業へと脱皮を遂げた。本特集では、創業103年目を迎えるキッコーマンの同族経営の全貌を解き明かす。
