島田裕巳
ケインズが考えた「仕事の序列」3番が実業家で2番が科学者…では意外な1番は？
1936年、「金利操作と財政出動によって景気をコントロールできる」と書いたケインズ。その言葉は、21世紀のいまも為政者の心をつかみ続けている。だが、経済学者の水野和夫が注目するのは、ケインズの1930年論文のほうだ。そこでは「100年後にゼロ金利社会がやってくる」という。そしてそれは、明日の心配が要らない豊かな社会なのだとか。幸福を考える宗教学者・島田裕巳との対談をお届けする。※本稿は、水野和夫、島田裕巳『世界経済史講義』（ちくま新書、筑摩書房）の一部を抜粋・編集したものです。
なぜ宗教法人に課税できないのか？たんまり儲けても「帳簿は事実上非公開」の理不尽
宗教学者の島田裕巳によれば、宗教法人への非課税は、日本でも西欧でも普遍の原則なのだという。文化庁統計によれば日本には約18万の宗教法人が存在するが、伝統ある仏教教団はもちろん、創価学会や旧統一教会なども莫大な金額を動かしている。これに首をかしげる経済学者・水野和夫の問いに、島田はどう答えるのか。※本稿は、水野和夫、島田裕巳『世界経済史講義』（ちくま新書、筑摩書房）の一部を抜粋・編集したものです。
創価学会員に芸能人が多いのはなぜ？巨大組織の一人勝ちが続く納得のワケ
創価学会公称の会員世帯数は約827万世帯。国民の7人に1人が会員と言われる宗教団体にもかかわらず、その内実を知る者は少ない。学会員と噂される芸能人の存在も公然の秘密となっているが、なぜ創価学会はここまで信者を拡大できたのか？そこには学会特有の構造的な要因があるという。※本稿は島田裕巳氏『完全版 創価学会』（新潮社）の一部を抜粋・編集したものです。
創価学会による「批判本の出版妨害事件」に田中角栄と松本清張が関わった事情
一宗教団体ながら、いまや国会のキャスティングボートを握る存在となっている創価学会と公明党。公明党と創価学会の関係は政教分離の観点から長らく批判されてきたが、ある書籍の出版を妨害する「言論弾圧出版事件」を起こし、さらに強い批判を浴びた過去もある。宗教現象に造詣が深い島田裕巳氏は「言論弾圧出版事件」以降の創価学会は迷走していたと分析する。その理由とは？※本稿は島田裕巳氏『完全版 創価学会』（新潮社）の一部を抜粋・編集したものです。
創価学会員はなぜ友人を失ってまで選挙活動を行うのか？信仰心だけでない理由とは
あなたは知人から公明党候補者への投票を呼び掛けられたことはないだろうか？もしも、その経験があるならば、公明党の相互扶助組織である創価学会員が行う“F取り”と呼ばれる選挙運動を受けた可能性が高い。彼らは友人を失うリスクを負ってまで選挙運動を行っており、その理由は信仰心からだけでなく、実利があるからだという。創価学会の選挙運動がどのように行われているのか、その実情と背景について宗教学者の島田裕巳氏が解説する。※本稿は島田裕巳氏『完全版 創価学会』（新潮社）の一部を抜粋・編集したものです。
