欧州の債務危機など世界経済に暗雲が立ちこめるなか、原油価格が不気味な上昇を見せている。
7月末から下落を続けたWTIの原油価格（先物期近1バレル当たり・以下同）は、10月4日の76ドルを底に反転すると、それ以降急速に値を上げ、11月16日には103ドルに達した。わずか1ヵ月半で36％も上昇したのである。翌日以降は反落したものの、90ドル台後半でなお高値圏だ。
最大の要因は、株式市場が低迷、債権も積極的には買いにくい状況下で、行き場を失った投資・投機資金が、原油市場に流れ込んでいることだ。
市場の強気な姿勢の背景として、供給不足を指摘する向きもある。「リーマンショック後に産油国での生産投資が落ち込んだことが、タイムラグをおいて今、影響してきている」（大越龍文・野村證券金融経済研究所シニアエコノミスト）。
2011年の世界の経済成長率は4％程度と予測されている。特に新興国は、減速しているとはいえ相対的に高成長だ。「需要は底堅いのに対し、供給が伸びず不足気味」（大越シニアエコノミスト）というのだ。
これに、米国の雇用関連などの経済指標が好調だったこと、製油所の稼働率低迷による軽油・暖房油の在庫低下、リビアの生産回復の遅れ、イランの核兵器開発疑惑といった要因が重なった。
他方で、「これらはどれもこじつけ気味で、急騰の要因としては弱い。全体の需給はむしろ緩和する方向」（野神隆之・石油天然ガス・金属鉱物資源機構上席エコノミスト）との見方もある。
ただし、先行きは楽観できない。これから冬場の暖房油需要期に入るうえに、市場最高値の147ドルをつけた2008年がそうだったように、「世界経済が完全に失速する直前まで、原油価格は上がるというパターンがある」（野神上席エコノミスト）からだ。
いずれにせよ、今後の原油価格を左右するのは欧州の情勢だ。
原油市場のプレーヤーは、ほかの市場と異なり、現時点で欧州の債務危機を「後退した」ものと見なしている。ギリシャ問題がある程度の進展を見せたことや、イタリア、スペインで新政権が成立したことが理由だ。しかし、イタリア・スペインへの波及阻止に失敗すれば、世界は景気後退を避けられない。そうなれば、需要の低下と資金の逆流で、相場は30～40ドル台まで急落するだろう。
一方で、欧州情勢に大きな変化がなければ、当面は高止まりの可能性が高い。
さらに、いっそうの高騰もありうる。「欧州でより明確な危機対応策が打ち出されれば、110ドル程度まで上がる可能性がある。加えて中東情勢が悪化したり、米国が量的緩和第3弾（ＱＥ3）に踏み切ったりすれば、それ以上ともなりうる」（大越シニアエコノミスト）、「130～140ドルまで行く可能性も否定できない」（野神上席エコノミスト）。
需給を無視したさらなる価格上昇が続けば、失速しつつある世界経済に、追い打ちをかけることになろう。
（「週刊ダイヤモンド」編集部 河野拓郎）
