グーグルやアップルの社内に哲学者

 一方、企業も哲学を放っておかない。例えばグーグルやアップルは最近、著名哲学者を「イン・ハウス・フィロソファー(顧問哲学者)」やフルタイムで雇用して話題を呼んだ。哲学は、われわれの想像以上に“稼げる”学問なのだ。

 そこには、データの裏付けもある。米国の専攻別の学位取得者の年収調査で、哲学は、新卒時からミドルキャリアまでの年収中央値の伸び率が103.5%と50専攻中、数学と並んでトップである(平均は69.2%)。絶対額でも人文系1位で、平均の約7万4700ドルを上回る(図版参照)。

 そもそも、米国において、哲学には優秀な学生が集まっている。ビジネススクール入学の適性試験GMATで、哲学専攻の学生の成績は文系トップ。ちなみにロースクールの適性試験であるLSATも同じ結果だ。つまり、文系最強のエリートが集う専攻の一つが、哲学といえるわけだ(図版参照)。

 こうした哲学への高い評価は、米国だけではない。フランス・パリ第10大学で哲学を学んだ史上最年少の同国大統領、エマニュエル・マクロンも受験した、フランスの大学入学資格試験「バカロレア」は、文系理系ともに哲学が必須科目。またオックスフォード大学の看板学部PPEは哲学、政治学、経済学の英語の頭文字だ。欧州のエリートにとって、哲学は米国以上に尊ばれているさえいえる。

 だが、なぜ哲学がこれほど重視されるのか。