日本はアクティブ型運用の7〜8割がインデックスに劣る

安東隆司(あんどう・りゅうじ)
RIA JAPAN おカネ学株式会社 代表取締役 CFP、日経CNBCなどTVコメンテーター、海外ETF専門家、立教セカンドステージ大学講師 三菱UFJ銀行で17年、三菱UFJメリルリンチPB証券(出向)、ソシエテ・ジェネラル信託銀行勤務という、メガバンク、外資系証券・信託銀行で約26年の勤務を経験。その後半はプライベートバンカーを務め金融商品の運用について熟知。販売手数料(コミッション)を目的にしない、世界的潮流である「預かり資産管理」(フィーベース)のビジネス(RIA)を行う、独立系・投資助言業(内閣総理大臣登録)を2015年立ち上げる。著書に『個人型確定拠出年金iDeCoプロの運用教えてあげる!』(秀和システム)など。
WEBサイトhttps://ria-japan.co.jp/

 Aの投資信託は「インデックス型」、いわば日経平均株価と連動したリターンを目指したものでした。225銘柄に幅広く、継続保有して投資するものです。

 それに対して、Bの投資信託は「アクティブ型」で、TOPIX(東証株価指数)を上回るリターンを目指す運用タイプでした。

 アクティブ型運用では投資対象の銘柄を、幅広く長期に継続保有するとは限りません。

 タイミングを見て利益を確定したり、銘柄を選別して日経平均株価指数やTOPIXとは違う割合の投資、「銘柄の選別」や「保有数量」をファンド・マネージャー(運用担当者)が判断していくのです。すると、何が起こるのでしょうか?

 インデックス=指数よりも良い成績だったり、悪い成績だったりするのです。

 この事例では、BのTOPIXアクティブ型の投信は、Aの日経平均株価インデックスを対象とした投資信託よりもリターンが悪かったのです。

 信託報酬の差の20.42%と、実際の47.14の差が、「コストの差」「インデックス選択の差」と「運用成果の差」であったと推察できるのです。