コミュニケーションの質と量の低下が
モチベーションも下げる

今野敦子/Great Place to Work Institute Japan・シニアコンサルタント。名古屋大学大学院経済学研究科(経営管理学)修了。 フランス国立ボンゼショセ工科大学MBAコース取得後、外資系航空会社、医療系商社の人事部を経てリクルートマネジメントソリューションズに入社。人事領域において、採用・制度設計・人材育成など一連の業務に携わる。2009年、GPTWジャパン設立メンバーとして立ち上げに参画

 従業員のやりがいが低下した要因は「職場のコミュニケーションレベルの低下にある」と、今野氏は指摘する。労働時間を削減するために、社内イベントや面談など、職場でコミュニケーションを図る機会も廃止したことが、やりがいの低下を招いたという。

「会社として企業のビジョンや組織のゴールを明確に示していても、各職場で上司とメンバーの交流が減ると、会社のゴールと自らの仕事が結びつかず、会社に不信感を抱くケースもあります。個人が自分の仕事に誇りを持てないと、最悪の場合、モチベーションの低下を招きかねません」

 また、各人がバラバラに仕事を進めると、進捗の確認漏れや作業のダブりが発生。結果的に業務に“無駄”が生じて、生産性を下げる可能性も。何より、従業員のモチベーションの低下は、離職率にも影響する。せっかく働きやすくしても、従業員が辞めてしまえば元も子もない。

「コミュニケーションが取れている企業では、お互いの仕事の進捗をこまめに確認し合いながら、自分の仕事の方向性を柔軟に修正し、必要があれば協力し合いながら仕事をするので無駄が生じません。また、会社の一体感を重視している企業は、勉強会や運動会などのイベントに力を入れたり、会社のビジョンや価値観を社内で共有するために、社長と従業員が交流する機会を作ったり、従業員のやりがいにも目を向けています」

 近年注目されている“時短”や“効率化”と逆行した施策に思えるが、丁寧なコミュニケーションは業務の無駄を回避し、従業員のモチベーションアップにもつながる。コミュニケーションの質を下げるのと、業務の効率化はまったくの別ものなのだ。