映画『バック・トゥ・ザ・フューチャー PART2」で主人公マーティが履いていた未来のスニーカー「NIKE MAG」のレプリカ Photo:The Washington Post/gettyimages

贈与税は多額の現金をやりとりするお金持ちだけの悩みというイメージを持っていませんか?実は、贈与税は意外に身近な税なのです。例えば、ナイキのプレミアスニーカーをプレゼントされた場合はどうでしょう。コレクターやマニアにしか価値が分からない高額商品や、プレミア価格がついているものの元々の売り出し価格はそれほど高価ではない商品にも贈与税がかかるのでしょうか。「手渡しならバレない?」「贈与税の申告をしていなかったときのペナルティは?」といった疑問についても解説します!(ライター 岩瀬めぐみ、監修/税理士法人ほはば 佐々木愛也)

贈与税の基礎知識
大事な「1年間で110万円」の壁

 贈与税とはそもそもどのような税なのでしょうか。相続税に比べると認知度が低い贈与税について、基本的なことをおさらいしましょう。

 贈与税は、個人から財産をもらったときに課される税金です。1月1日から12月31日までの1年間にもらった財産の合計額から、控除額を引いた残りの金額に対してかかります。あげる側ではなくもらった側が、申告と納税をしなければいけません。

 贈与税の税率は贈与された金額によって異なり、1人の人が1年間でいくらもらったかで税額が決まります。複数人から贈与を受けた場合には、その合計金額を出して贈与税額を計算しましょう。

 贈与税には暦年課税と相続時精算課税という2種類の課税方法がありますが、相続時精算課税は一定の要件に当てはまる場合にしか選べません。ここでは、プレゼントなどをするときに一般的に適用される暦年課税についてお話しします。

 暦年課税の場合、基礎控除額は110万円です。つまり、1年間にもらった財産の合計額が110万円以下であれば贈与税はかからず、申告の必要もありません。