岩瀬めぐみ

「若者と何を話せばいいのか分からない」「話しているうちに、つい説教になってしまう」「若い子に合わせようとはやりの話題を振っても、反応がイマイチ…」読者の中に、職場の若手と話が合わないことにお悩みの方はいないだろうか。おじさん世代としては雑談などを通して彼らと適切なコミュニケーションを図り、良好な関係を築きたいところだ。しかし、仕事の話ならばともかく、自分よりはるかに若い世代と楽しく雑談をするというのは意外に難易度が高い。悩めるおじさん世代へ、NGな雑談の実例と、若者との雑談力をアップさせるコツを伝授する。

先日、回転ずしチェーン「スシロー」が、しょうゆ差しをなめる迷惑動画をアップした客の少年に対し、6700万円の損害賠償を求めて大阪地裁に提訴した。また3月には、「くら寿司」で迷惑動画を撮った男が愛知県警に逮捕されている。回転寿司チェーンに限った話ではないが、こうした「飲食店テロ」の代償は非常に高い。逮捕、賠償金、さらには顔写真や実名がデジタルタトゥーとしていつまでも残ってしまう。それなのに、リスキーな迷惑動画の投稿は、なぜなくならないのだろうか？その理由は大きく3つある。

「老後資金として2000万円が必要」というショッキングな話題が世を席巻してから、3年以上がたった。2000万円という数字が独り歩きし、金融機関が資産形成を勧める際のフレーズなどとして、もはや定着した感がある。しかし、本当に老後資金は「2000万円“も”必要」なのか。逆に「2000万円“で”足りる」のだろうか。それはもちろん人によって大きく異なる。そもそも2000万円という数字がどこから出てきたのか、コロナ禍などを経た最新のデータから算出すると、この数字はどう変わるのか、「自分は」老後にいくら必要なのかを知るにはどうしたらよいのかを解説する。

2月18日、北朝鮮が大陸間弾道ミサイル（ICBM）級のミサイル1発を発射、北海道西方の排他的経済水域（EEZ）内に落下した。今回は発出されなかったが、今後も北朝鮮がミサイルを発射し、日本の領域に落下したり上空を通過したりすれば、Jアラート（全国瞬時警報システム）が出るだろう。Jアラートが鳴ってから、ミサイルが着弾するまでは数分しかない。もし自分のいる場所の近くにミサイルが落ちた場合、生き残るために、その数分間で何をしたらいいのだろうか？

「ふるさと納税はお得」「やらないと損をする」というイメージはすっかり浸透したようだ。リピーターの人も多いだろう。しかし実は、ふるさと納税には得をしたつもりで損をしているケースも少なくない。本当にお得なのか、どれくらいお得なのかは、所得・就労状況・家族構成などによって異なるのだ。「扶養家族が多いと控除の年間上限額が下がる」「転職・退職・海外赴任などにともなって控除を受けられない場合がある」「自分の住んでいる自治体に寄付しても返礼品はもらえない」など、ふるさと納税にひそむ意外に知られていない落とし穴について解説する。

東京都で「東京都パートナーシップ宣誓制度」の運用が11月1日から始まる。同性どうしなど、性的マイノリティの人たちのパートナーシップ関係を公的に認める制度だ。宣誓して必要書類を届け出ると受理証明書が発行され、証明書のあるカップルは都営住宅の入居申し込みなどができるようになるという。しかし、結婚（婚姻制度）では可能でもパートナーシップ制度では不可能なことはいろいろあり、その最たるものが「相続」だ。法律婚ができない同性のパートナーに、遺産を遺すにはどうしたらいいのか。対策をしないまま、愛するパートナーが亡くなったら、遺された側にはどんな事態が起こるのか。当事者の生の声を交えつつ、起こり得るリスクや同性カップルが行える相続対策を紹介する。

Instagramに写真や動画を投稿することを仕事とする「インスタグラマー」と呼ばれる人たち。モデルや女優のようなキラキラな美男美女が、すてきなリゾートやレストランで自撮りをし、ファン（フォロワー）が何万人もいる……10～20代にとっては憧れの仕事の一つだが、親世代から見れば「なぜそれが仕事になるのか」「遊んでいるようにしか見えない」というのが正直なところではないだろうか。インスタグラマーとはどんな仕事で、どういうビジネスモデルなのか。また、Instagramを収益化するにはどうしたらいいのか、詳しい人に取材した。

空き家問題が全国で深刻化している。それと呼応して、「売りたくても買い手がつかない」「活用するあてもない家のために毎年固定資産税を払い続けている」「火事や倒壊の危険がある」といった、持っていることがマイナスにしかならない「負動産」の相続に悩む人が増えている。

憧れの象徴だった別荘ライフは、いまや「庶民には手の届かない話」「セレブの証し」ではなくなっている。別荘の投げ売りやら0円別荘やら、果てには諸費用を負担するので別荘を引き取ってくれというケースまでもが全国で頻発しているのだ。取得には何にいくらかかるのか、維持していくために毎年どのような費用がかかるのかをシミュレーションする。

生まれつきの髪色にかかわらず頭髪を一律で黒色に染色させるなど、理不尽で行き過ぎている「ブラック校則」を問題視する動きが各地で広がっている。ブラック校則にはどのようなものがあるのか、学校側はなぜブラック校則を存続させようとするのか。理不尽な規則が学校生活に暗い影を落とすことがないよう、今後の校則の在り方について考察したい。

土屋鞄（かばん）製造所がまた本気を出した。水切り石を運ぶ専用の鞄を発表したのだ。そう、子どもの頃に誰しもが一度は楽しむ、川などの水面に石を投げ水の上を石が跳ねる回数を競う「水切り遊び」に使うあの水切り石である。鞄作り職人が技術・こだわり・遊び心をつめ込んだ鞄は、この水切り石専用バッグだけではない。土屋鞄製造所はこれまでにスイカ専用バッグや雪だるま専用バッグなどを発表して、そのたびに話題を呼んできた。需要があるのかどうかを超えた、不思議な魅力を放つこれらの鞄の存在意義について、考察したい。

緊急事態宣言、外出自粛、テレワークと、人と人とのリアルな出会いが制限される中、「マッチングアプリを始めた」という人が増えている。若者の間ではコロナ禍以前から当たり前のように利用されていたが、筆者と同世代の40代においては「ちょっと怖い」「この年齢で登録しても浮くだけ」と、敬遠する人が多かったように思う。しかし、筆者の周りでは、コロナ禍でアプリを利用し始めたという40～50代の話をちょくちょく耳にするようになった。40～50代の出会いの形はどう変わったのか。当事者たちに話を聞いて、マッチングアプリにおける出会い事情を探ってみた。

視力の矯正手術として認知度の高いレーシックだが、40歳以降からの手術を躊躇する人は少なくない。レーシックの手術をすると老眼になりやすいという噂や、将来的に緑内障の経過観察や白内障の手術に影響が生じるという懸念が二の足を踏ませるのだ。そこで代わりに注目を集めている手術が、眼内コンタクトレンズを挿入する「ICL」だ。さらに、他にもミドルエイジレーシックや多焦点眼内レンズといった新たな解決策も登場しているという。40歳以降におすすめの視力矯正手術をご紹介したい。

100年以上の歴史があるドイツの老舗カメラメーカーであるライカ監修のスマートフォン「LEITZ PHONE1」が、7月16日にソフトバンクから独占発売された。ライカといえば言わずと知れた高級カメラの代名詞。カメラ好きなら誰しも1度は「ライカのカメラ」に憧れたことがあるのではないだろうか。この機会にぜひ欲しい…とは思うものの、やはりネックになるのは18万7920円というお値段だ。「LEITZ PHONE1」は、果たしてライカの名と価格にふさわしいものになっているのだろうか。

ダメだと思いながらも、つい一杯……。全米で行われたある調査では、在宅勤務中に飲酒をしたことがあると答えた人が4割を超えた。日本においても、酒類販売チェーンであるカクヤスの調査で、17％以上の人がテレワーク中に飲酒をしたことがあるという結果が出ている。テレワーク中の誘惑は酒だけではない。本来であれば自分のプライベートタイムを快適に過ごすための場所であるがゆえに、さまざまなわなと誘惑がそこかしこに潜んでいるのだ。家で誘惑に打ち勝って仕事に集中をするにはどうしたら良いか。自宅勤務歴10年以上のフリーライターが真面目に考えてみた。

ビットコインの乱高下などで、2021年は仮想通貨（暗号資産）が再び注目を集めている。仮想通貨取引に手を出すのであれば税金のルールをきちんと押さえておきたい。仮想通貨の取引は、もうけた金額の多少にかかわらず「税金地獄」に陥りやすい世界だからだ。その一因となっているのが、分かりにくい税制だ。税金のルールや税率、海外取引所の扱い、節税方法など、仮想通貨の税金について解説したい。

新型コロナウイルス感染症の影響による解雇・雇い止め人数が、見込みも含めて累計10万人を超えたことが、厚生労働省の集計で明らかになった。明日はわが身の上に降りかかってくるかもしれない。生活を守るため、受け取れるお金はすべて逃さず受け取っておきたい。今回、注目したいのは「還付金」だ。リストラなどで退職を余儀なくされた場合、確定申告をすれば払い過ぎた税金が還付金として戻ってくることをご存じだろうか。退職の翌年に受け取れる還付金について詳しく見ていこう。

贈与税は多額の現金をやりとりするお金持ちだけの悩みというイメージを持っていませんか？実は、贈与税は意外に身近な税なのです。例えば、ナイキのプレミアスニーカーをプレゼントされた場合はどうでしょう。コレクターやマニアにしか価値が分からない高額商品や、プレミア価格がついているものの元々の売り出し価格はそれほど高価ではない商品にも贈与税がかかるのでしょうか。「手渡しならバレない？」「贈与税の申告をしていなかったときのペナルティは？」といった疑問についても解説します！