昨年11月の米選挙以降、市場のテーマは明確だった。つまりこうだ。米政府の巨額の経済対策や新型コロナウイルスワクチンの普及により、株式相場は活況となるため、リスク資産に飛びつけ。小型株、割安株、景気敏感株が狙い目だ。一方、国債や国債のような大型株、金利敏感株はどれもお払い箱だ。しかし、ここ1カ月はその全く逆の展開となった。リスクが最も高い資産が好景気の恩恵を受けると見込む「リフレ取引」は、ジョー・バイデン氏が大統領に当選する直前に始まったが、3月8日以降は、ほぼ完全に反転している。株価パフォーマンスを比較すると、上位50位のメガ銘柄が上位200の超大型株を上回り、超大型株は上位1000の大型株を上回り、小型株は最後尾に甘んじている。割安な「バリュー」銘柄は再び、割高なグロース株に出遅れ。フェイスブックやアップル、アマゾン・ドット・コム、マイクロソフトなど巨大ハイテク企業は選挙以降、S&P500種指数に水をあけられていたが、足元ではアウトパフォームしている。国債利回りはほぼ横ばい。公益や不動産といった退屈なディフェンシブ銘柄（通常なら強欲よりも恐怖が先立つ際に手を出す銘柄）も底堅い。