ビットコインが実物貨幣になったり、社会に貢献したりする可能性は限りなくゼロに近いと思われる。だが、それは人生の多くのものに当てはまることだ。ビットコインの価格は、先週末の暴落の後、週明け24日には3万7000ドル（約402万6000円）近くまで上昇したが、月初来下落率はまだ37％と打撃的だ。投資家は、暗号資産（仮想通貨）が政府の不換紙幣を脅かすほどの大きな価値を持つものなのか、それともただの無価値なデジタルトークンなのかを見極めるという、合理的だが困難な作業に取り組んでいる。ビットコインの価格は最近、ある一人の男の気まぐれで乱高下しているように見える。有名な暗号資産の支援者である米電気自動車（EV）大手テスラのイーロン・マスク最高経営責任者（CEO）だ。マスク氏は今月に入って、EVの決済にビットコインを受け入れない方針を発表した。その理由は、取引の検証やトークンの「採掘」を行うコンピューターによる二酸化炭素（CO2）排出だとされている。ある試算によれば、ビットコインの膨大なCO2排出量は、ポルトガルの排出量と同等だという。