世間が注目する話題にはネット詐欺がついて回る。最近は当然、コロナ禍をテーマにしたネット詐欺がいろいろ登場している。社会が不安に陥っているところにつけ込み、個人情報やお金を盗もうとネット詐欺を仕掛けてくるのだ。この1年間、世間の情勢に合わせて、さまざまな手口がお目見えした。どんなコロナ詐欺の手口があるのかを把握することで、今後発生するであろう新しい手口にだまされないデジタルリテラシーを身につけておきたいところ。今回は、コロナ詐欺の手口をまとめて紹介する。(NPO法人デジタルリテラシー向上機構 柳谷智宣)
「無料マスク」「給付金配ります」でフィッシング詐欺
コロナ詐欺の手口はいろいろあるが、一番遭遇する可能性が高いのは、フィッシング詐欺だろう。メールやメッセージで迷惑メールをばらまいて記載しているURLに誘導し、ユーザーがWebページを開いて、メールアドレスやパスワード、名前などの個人情報を入力させようとするのだ。
コロナ禍初期、マスクが品薄になったときは、「無料のマスクが当選したので、送付先を入力してください」というフィッシング詐欺メールが出回った。無料なのであれば、リスクはないだろう、と気軽に入力してしまう人が多かった。もちろん、詐欺なのでマスクは送られて来ない。
給付金を配布すると言って、個人情報を集める手口もある。無料マスクなら怪しむ人も、10万円をもらえるのであれば、と欲望に目がくらんでしまうことが多い。給付金は実際に配布されたこともあるし、検討しているとのニュースがテレビでも流れることもあり、単なる「お金あげます」よりも信憑性が高く、だまされてしまう可能性も高くなるのだ。
金銭的な被害がないから問題ないのだろうか? もちろん、そんなことはない。盗まれた個人情報はサイバー犯罪に使われるリスクがある。
特定サービスのアカウント情報を渡せば不正アクセスされてしまうし、メールアドレスを渡せば詐欺メールがさらに押し寄せてくる。氏名や住所、電話番号がセットになれば、オレオレ詐欺などリアルな詐欺のターゲットにされてしまうかもしれない。個人情報からクレジットカードを作成されてしまったり、サイバー犯罪に使われる口座を開設されてしまうかもしれない。