FRBきってのハト派であるブレイナード理事（中）が大幅な金融き締めを示唆する発言をしたことは、市場を大きく動揺させた Photo:Alex Wong/gettyimages
FRB（米連邦準備制度理事会）は2022年初の想定より利上げの回数を増やし、その幅も拡大しそうだ。しかし、インフレ抑制にはさらなる引き締めが必要となる公算がある。その場合には景気後退が懸念される。（ダイヤモンド編集部編集委員 竹田孝洋）
FRBの現在のペースの利上げで
米国のインフレは終息するのか
「FOMC（米連邦公開市場委員会）は念入りに利上げを進める」「5月にもかなり早いペースでバランスシート圧縮を始める」「インフレやインフレ期待を示す数値で正当化されれば、より強い行動をとる用意がある」
これはFRB（米連邦準備制度理事会）のブレイナード理事の4月5日の発言だ。利上げとQT（量的引き締め、国債など債券保有高の圧縮）を積極的に進めていくという（インフレ抑制を重視し、金融引き締めを積極的に進める）タカ派的な趣旨である。
ブレイナード理事は、FRBきってのハト派（雇用や景気を重視し、金融引き締めに対し消極的な考え方）。その彼女のタカ派転向を思わせる発言に市場は大きく動揺した。米国の長期金利の代表的指標である10年物国債利回りは5日、2.45％から一気に2.55％にまで上昇した。
同じくハト派の代表であるエバンス・シカゴ連銀総裁も、11日に「5月のFOMCにおける0.5％の利上げは検討に値する」と発言し、10年物国債利回りは2.78％へとさらに上昇した。
4月6日に公表された3月FOMCの議事要旨では、QTを2017年に開始した前回の倍以上のペースで進めることも示された。現在のFRBは総タカ派と言ってよい。
FRBは21年11月に開始したテーパリング（量的緩和縮小）を22年3月に終え、3月にFF（フェデラル・ファンド）レートを0～0.25％から0.25～0.5％に引き上げ、5月開催のFOMCでは、QTを開始する。
10年代の引き締め局面では、テーパリングに9カ月間、最初の利上げからQTまで1年9カ月をかけたのと比べれば、FRBのインフレ警戒の度合いの強さがよく分かる。
