充電拠点の充実がEV普及のカギを握る（写真提供：Tesla, Inc. ）
各国政府が脱炭素社会に向けて大きくかじを切る中、EV（電気自動車）がいま大きな注目を集めています。既存の自動車メーカーにとどまらず、IT企業などの異業種や新興メーカーからもEV市場への参入が相次いでいるほか、カーシェアリング、サブスクリプションといった新たなサービスの広がりも重なり、クルマの役割そのもの、ひいてはモビリティ産業が根本から変化しつつあります。
当連載では、EV化をめぐる海外の動き、ならびに日本企業の対応を紹介しながら、また私自身の個人的な経験も踏まえて、EV・モビリティの未来をさまざまな視点からつづりたいと思います。
確実にEVへの置き換えが進んでいく
前回は、脱炭素化の流れを受けた海外・国内企業の動きを紹介しました。では、個々のユーザーレベルでのモビリティ事情はどう変わっていくのでしょうか？
大企業の変革や事業創出をご支援する私の感覚としては、今後は魅力的な電気自動車（EV）が市場にどんどん出てくるため、個人レベルでも確実にEVへの置き換えが進むだろうと予測しています。ただ、その一方で、そのスピード感については明言しがたい、というのが正直なところです。今回は、個人レベルのEVシフトについて、変化が緩やかな可能性、加速する可能性をそれぞれ考えたいと思います。
EVへの変化が緩やかとなる可能性
EVの普及が緩やかなスピードにとどまるかもしれない、と思う理由はいくつか挙げられます。それは、価格の高さと、充電の利便性を含むハイブリッドカーの優位性です。
1つめの理由はシンプルで、現状のバッテリー電気自動車（BEV）は高額すぎるということです。前回も述べた通り、欧州系のメーカーからは、テスラやポルシェをはじめ、魅力的なBEVがいくつも出てきています。しかし、テスラもポルシェも結構な値段がすることは言うまでもなく、簡単に手が届く人はわずかでしょう。
