＊本稿は、現在発売中の紙媒体（雑誌）「息子・娘を入れたい会社2023」の「親子で学ぶ注目業界完全ガイド」を転載したものです。

就活で欠かせない業界・企業研究。本誌では注目16業界の現状と課題、求められる人材像を分かりやすく解説していく。第15弾は「ニューノーマルな暮らしを豊かにする業界」として、「外食業界」を取り上げる。（ダイヤモンド社 ヴァーティカルメディア編集部 副編集長　小尾拓也）

コロナ禍で業績が伸びた
外食企業とは？

　コロナ禍で時短営業を余儀なくされた外食業界だが、アフターコロナが近づく中、各社は再始動を図っている。

　しかし飲食店の「はしご」が減るなど、人々の外食習慣は様変わりした。コンビニとの競争激化、ビジネスパーソンや家族客の減少、グルメサイトによる選別消費の本格化といった構造変化に直面してきた業界にとって、コロナ禍は新たな成長への試金石となった。

　外食の主要業態は、ハンバーガー・牛丼・回転寿司などのファストフード、和洋中のファミリーレストラン、居酒屋、喫茶店の四つ。

　このうちコロナ禍に順応して業績を伸ばしたのは、消費者のテイクアウト需要を取り込んだファストフードや、テレワークなどライフスタイルの変化に伴い消費者の利用時間を増やした喫茶店だ。

　特にDX（デジタルトランスフォーメーション）推進に積極的な企業の取り組みは目立っている。

　モバイルオーダーにより店頭に並ばずに商品をテイクアウトできるようにしている日本マクドナルドがコロナ禍でも成長を見せたほか、一部のファミレス、牛丼、焼肉チェーンなども配膳・運搬ロボットを活用して顧客の非接触ニーズに応えている好例といえる。

　牛丼とカレーなど一店舗に種類の異なる自社ブランドを同居させる「複合店戦略」を取る松屋フーズは、コロナ禍で減った客足を多角化で取り戻そうとしている。

　足元では原材料高の影響も不安要因だが、これから政府の規制緩和によってインバウンド需要が戻り始めれば、業界への追い風も徐々に強まっていくだろう。

　そんな外食業界でこれから求められる学生は、「安定よりも変化を楽しむことができる人」（神﨑美央・富士経済コンシューマービジネス事業部AD）。ニューノーマルに向けて「新しい価値の提供の仕方」を工夫できる人材が必要だ。