「出社しないと仕事ができない人」と「リモート勤務で評価される人」の決定的な違い写真はイメージです Photo:PIXTA

新型コロナウイルス感染症の5類移行後、社員に出社を促す企業も増え始め、オフィス回帰が進んでいます。リモートワークから出社推奨へ。どちらの働き方が正解という話ではありませんが、「生産性の高い人」になれば、どのような職場でも有利なのは間違いありません。働き方の自由も大きく広がります。『THE FORMAT』の著者・石倉秀明さんが、どんな場所で働く際も通用し、転職時の武器にもなる「力」の正体を解説します。

キャリアアップする人は
「○○ができる」

 新型コロナウイルス感染症の流行で非常事態宣言が出たときに、多くの企業はリモートワークを導入しました。宣言が終わった後も、ヤフーやメルカリといった大手IT企業はもちろん、トヨタ、NTTのような大企業がリモートワークの回数制限を廃止し、日立製作所、中部電力などのように勤務のコアタイムを廃止する企業が出てきました。

 ぼくの古巣であるDeNAも、全国で積極的に採用を開始し、通勤交通費の上限を変更するという方針を発表しました。また、グーグルのように、ハイブリッドワークといって、オフィス勤務とリモート勤務を半分ずつにする会社もあります。

 逆に、コロナ禍でリモートワークを導入していたけれど、最近になって出社ベースに戻したという企業も多くあります。

「出社にしないと、社員のマネジメントがしにくい」
「リモートにしたら、生産性が明らかに落ちた」

 というような声もよく聞きます。

「リモートワーク推奨」と、「出社推奨」。

 どちらの会社に勤めているかで、実は今後の「ビジネスパーソンとしての市場価値」が、知らず知らずのうちに変化してしまうことがあるのです。もちろん、自分が勤める会社がどちらの働き方を選択するかは土壇場にならなければ分かりません。会社の方針が急に変わることだってあるでしょう。

 ただ、自分が身を置く環境(会社)の方針が不確実でも、「自分の市場価値」を着実に上げられる方法があります。