近年、日本には不動産バブルが到来し、住宅購入は大きな注目を集めている。しかし、そんな最中マイナス金利の解除が決定し、そろそろ家を買おうかと考えていたものの、不安を感じる人も多いのではないだろうか。そんな住宅購入を不安に感じる人の悩みを解決するために『住宅購入の思考法』が発刊された。本記事では発刊を記念して、本文の一部を抜粋、再編集してお届けする。
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家を買うときに「不動産営業を本気にさせる」ひと言
自分で住宅購入までの「期限」を決めることは必須ではありませんが、意識はしておいたほうがいいでしょう。また、家を買う理由が明確であれば、自然と時期は決まることも多いです。
これは、「期限を決めてください」という意味ではなく、結果として期限が決まっている顧客に対するほうが、不動産営業やエージェントのなかで優先順位は上がるという意味です。これは考えるにたやすいでしょう。
期限が決まっているとは、「○月までに入居をしたい。なぜなら子どもの入学予定があるから」や「今の住居を売却したので、○月までには次を決めたい」といった形です。家は成約しないと不動産営業やエージェントは売上になりません。多くの不動産営業やエージェントは、自分の担当した顧客全員に最大限のサービスをしたいと思っていますが、話が前に進まない以上、顧客に割ける時間にはどうしても限界があるのです。
そのため、外部要因の期限が決まっていない場合も「いつまでには決めたいと思っています」という仮でもいいので、目標を決めるというのが重要となります。
ただ、無用に期限を切る必要はありません。不必要に期限を定めてしまうと、かえって選択肢がせばまってしまうこともあります。決められてない場合は無理をせず、買う意思を伝えたうえで時期を含めて相談するのがいいです。ダラダラ家探しをしているわけではないということさえ伝われば、担当者は自然と本気になり、皆さんを優先してくれるようになります。
