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コロナ禍で大きな打撃を受けた外食各社の業績が復活してきた。主要企業では、過去最高益をたたき出す企業が続出している。今回は、外食大手3社の決算書、特に損益計算書（P/L）に注目し、各社の抱える課題を読み解いていく。まずは、P/Lの基本を押さえよう。（中京大学国際学部・同大学院人文社会科学研究科教授 矢部謙介）
過去最高益更新が続出の外食業界
そこに隠された経営課題とは？
2023年5月に新型コロナウイルス感染症の取り扱いが季節性インフルエンザなどと同じ5類感染症に移行して以来、外食の需要は回復基調にある。
そんな中、今回は最新決算で過去最高益を更新した外食大手、トリドールホールディングス（以下、トリドールHD）、ロイヤルホールディングス（以下、ロイヤルHD）、イートアンドホールディングス（以下、イートアンドHD）の決算書を取り上げて解説しよう。
トリドールHDは、うどん店「丸亀製麺」を主力業態とし、カフェやラーメン店、焼鳥店などを展開している。最近では、香港のTam Jai International（以下、タムジャイ）を18年1月に買収し、丸亀製麺の海外業態である「MARUGAME UDON」を米国、台湾、英国などで展開するなど、海外事業を積極的に拡大している。
トリドールHD（国際会計基準〔IFRS〕を採用）における24年3月期の売上収益（売上高に相当）は約2319億5200万円、事業利益※は約145億3600万円とそれぞれ過去最高を記録。23年3月期の売上収益約1883億2000万円、営業利益約69億8400万円からの大幅な増収増益となった。
注※トリドールHDにおける事業利益＝売上収益－売上原価―販売費及び一般管理費（販管費）、日本の会計基準での営業利益に相当するため、以下では営業利益と呼ぶ
ロイヤルHDは、レストラン「ロイヤルホスト」や天丼・天ぷら店「てんや」などを展開しており、外食事業以外にも空港や高速道路のサービスエリア・パーキングエリアなどで飲食業態を展開するコントラクト事業や、「リッチモンドホテル」などを手掛けるホテル事業を運営している。21年2月には、財務基盤の改善やポストコロナへの対応などを目的に、総合商社の双日との資本業務提携を発表したことでも話題となった。
ロイヤルHDの最新決算である23年12月期の売上高は約1389億4000万円、営業利益は約60億7400万円だった。22年12月期の売上高が約1040億1500万円、営業利益が約21億9200万円であったことから、前期比増収増益だ。売上高は19年12月期の約1405億7800万円には及ばなかったものの、営業利益は17年12月期以来の過去最高更新となった。
イートアンドHDは中華料理店「大阪王将」やラーメン店「よってこや」、ベーカリー・カフェの「R Baker」などを展開する外食事業に加えて、大阪王将ブランドの冷凍食品を販売する食品事業を手掛けている。
イートアンドHDの24年2月期決算の売上高は約359億2200万円、営業利益は約10億5900万円だった。23年2月期の売上高約330億3300万円、営業利益約9億1500万円からの増収増益だ。また、同社においても売上高、営業利益は過去最高を更新している。
以上のように業績好調な各社だが、ビジネスモデルや戦略はそれぞれ異なる。また、主要な決算書の一つである損益計算書（Profit and Loss Statementの頭文字をとってP/Lとも呼ばれる。以下、P/Lと表記する）のデータからは、過去最高益の中に隠された各社の経営課題を読み解くことができる。
今回はまず、各社の違いがP/Lにどのような差を生み出しているのかを見ていく。そして、各社はどのような経営課題を抱えているのか、コロナ禍におけるP/Lと最新のP/Lを比較しながら解説していくことにしよう。
