2020年代の受験者数推移から「難関疲れ」を探る

　入試問題が年々難化、それに向き合える層が明確に分かれてしまった点も、「難関疲れ」の一つの要因だ。独特の入試問題を出す難関校に対しては、そのための対策を別途重ねる必要もあり、その負担に耐えられないという「難問疲れ」である。

　これから「難関疲れ」を検証していく中で、難関・上位校の「今昔物語」を語ることになる。伝統男子校に色濃く見られる「昔風」は、生徒の自主性に任せ、大学受験では浪人も辞さずという気風だろう。一方で「今風」は、高い現役合格志向の、パフォーマンス重視の姿勢だろう。こちらは保護者、とりわけ母親の気持ちに寄り添う“やさしい男子”に多く見られる傾向かもしれない。

　入試日程ごとに2020年代の受験者数の推移を見ていくが、ここで少し時代背景を振り返っておこう。新型コロナ禍は、19年12月初旬に中国・武漢市で初の症例報告があり、翌20年1月に東京都内で初の感染者が確認されたことに端を発する。すでに中学入試は始まっていたが、インフルエンザと同様の対応で、この年の入試は例年通りに行われた。

　事情が変わるのは、4月7日に政府が緊急事態宣言を発したときからである、翌月下旬にいったん解除されたものの、21年・22年の入試では、感染者のため予備入試日を設定するなど、各校は新型コロナ対応一色に染まった。

　21年入試に向けてこのとき懸念されたのは受験者数の激減だった。とはいえ、実際には高水準の受験状況が継続した。2月1日午前の受験率で見ると、20年・21年14.3％、22年14.6％とむしろ上向いている。1000日前後も受験勉強に取り組んできた子どもの努力を、パンデミックだからといって諦めさせるわけにもいかない。

　その一方で顕著に見られたのが、受験生の「安全志向」である。背伸びして受験するよりほどほどのランクで確実にという志向で、難関・上位校から中堅校へのシフトが顕著に見られた。感染リスクを下げるため、都県境の多摩川・荒川・江戸川を越える「越境受験」の減少も顕著で、それは2月入試の前哨戦である埼玉入試での受験者数減として表われた。この年、共学化して中学での募集を再開した広尾学園小石川が人気化、東京最多の3801人が応募、2243人が受験している。

　22年も同様の事態が続いたが、徐々に感染者数も落ち着いていく。23年5月8日の5類感染症移行を控えた23年入試では、新型コロナ禍での抑制的なムードが大きく緩和され、難関・上位校も受験者数が軒並み回復していった。
　
　上記の点も踏まえて、20年から25年の受験者数の推移を載せた2月1日午前の状況を図1で確認していただきたい。図2と図3も同様だが、25年がAランクもしくは20年がCランクでも21年以降Bランク以上の入試回が掲載対象となっている。