たこ焼きチェーン「道頓堀くくる」を運営する白ハト食品工業は昨年12月、10個500円を8個460円に改定した。同社では「値上げはしていない」と強弁するが、個数当たりの事実上の値上げであるのは間違いない。

　すでにたこ焼きチェーン「銀だこ」を運営するホットランドでも、昨年3月末、10個500円から8個480円に値上げ。さらに今年3月には8個500円への値上げを余儀なくされた。1個当たりで見れば50円から62.5円と、実に25％もの値上げである

　現在、大手たこ焼きチェーンが、続々と「値上げ」を行なっているのをご存知だろうか。彼らが置かれた現状を見ると、それは致仕方ないと言える。なにしろ、タコ、ミックス粉、カツオ節、ネギ、天かす、ソース、マヨネーズ、油、さらにプラスチックパック、経木（木製の器）の値段までもが上昇しているからだ。

　なかでも影響が大きいのは、タコ価格の高騰だ。海外での日本食ブーム、各国の禁漁政策による供給不足、原油高などにより、「前年比で10％も価格が上昇した」（ホットランド）という。タコを最も消費するのは日本、イタリア、スペイン。だが、ユーロ高の影響で、日本が買い負けるケースが増えている。

　ホットランドの場合、原材料コストは販売価格の40％。その半分に当たる20％をタコが占めている。同社が年間に仕入れるタコはじつに2500～3000トン。それだけに影響は甚大だ。

　こうしたなか、ホットランドでは、「タコとたこ焼きを従来よりも大粒化し、油もコレステロールフリーにして味を向上するなど、（顧客に値上げを受け入れてもらうための）努力を最大限払っている」（佐瀬守男社長）。

　それでも続くタコの価格高騰と供給不足に対処するため、同社では昨年8月以降、西アフリカでタコ漁を行なう15隻の船とのあいだで漁獲を丸ごと購入する契約を結んだ。

　漁獲のタコは大小さまざまだが、そのなかでたこ焼きに使えるのは小さなタコに限られる。そこで、同社はタコ専門の商社も設立。大きなタコは寿司ネタや刺し身用として他社に販売し始めた。

　今後、たこ焼き店の値上げがさらに相次ぐ可能性は高い。このまま原材料の値上げが続くようならば、いずれたこ焼きが庶民の味ではなくなる日がくるのかもしれない。

（『週刊ダイヤモンド』編集部　松本裕樹）