Photo:Wong Yu Liang/gettyimages
日本企業が続々と中国事業から撤退する中で「中国進出」はお笑いか。中国の技術革新は笑っていられるレベルのものなのか。特集『総予測2026』の本稿では、トップ経営者8人に「中国事業」と「中国勢」について問うた。彼らが口にした「目が覚めるホンネ」とは？（ダイヤモンド編集部）
中国からの撤退相次ぐも
右へ倣えではない
日中関係が悪化している今はなおさらに、中国に対する目はゆがみがちだ。実際のところ、中国市場の可能性や、中国の産業力や技術力についてトップ経営者たちはどう評価しているのか。
米中対立による地政学リスク、中国国内の景気減速を受けて、日本企業は続々と中国事業から撤退あるいは縮小してきている。といっても全ての業種、企業が右へ倣えで縮小に走っているわけではない。エターナルホスピタリティグループは2025年、鳥貴族を中国へ初出店した。大倉忠司社長CEOは、中国市場に「チャンス」を見いだしている。
中国の技術はどうか。中外製薬の奥田修社長CEOは中国の創薬力について、「10年前くらいからは医薬品を作れるようになりました。とはいえMe-too drugといいますか、今ある薬と似通った薬が多かった。それが最近は、Me-better drug、もうちょっといい薬。さらにBest In Class（有効性や安全性などで最も優れる）の医薬品が続々と出てきています」と語る。
各産業で中国勢は目覚ましい技術進歩を見せ、彼らと手を組み中国外でのビジネスに乗り出す企業もある。
次ページでは、大倉社長CEO、奥田社長CEOに加えて、日産自動車のイヴァン・エスピノーサ社長兼CEO、ラピダスの小池淳義社長、安川電機の小川昌寛社長、石油化学工業協会の工藤幸四郎会長（旭化成社長）、フュージョンエネルギー産業協議会の小西哲之会長、日本船主協会の長澤仁志会長が、中国事業や中国勢について「目が覚めるホンネ」を語る。
