安川電機

産業用ロボットや工作機械に用いるサーボモーターの世界大手、安川電機は自動車産業や半導体産業の設備投資の最新情勢を知る立場にある。米国の関税政策は2026年の設備投資にどんな影響をもたらすのか。さらに、同社は「フィジカルAI」分野で米エヌビディアと富士通と協業する。人型ロボット開発ブームが再燃する中で、安川電機の本気度は？小川昌寛社長に展望を聞いた。

にわかにバズワードとなった「フィジカルAI」。生成AIの普及が目覚ましかっただけに期待感は高まっている。日系の製造業や通信事業者も巨大市場へ打って出ようと協業関係を盛んに結んでいる。フィジカルAIに商機を見出している各社の動向からは、手指の動きがカギになることがうかがえる。巨額投資を続ける米中勢に対抗する、日系企業の勝ち筋を探る。

2026年の日本株の本命テーマとして期待されているのが「フィジカルAI」である。AIインフラでは米国の大手ITや韓国勢が脚光を浴びたが、フィジカルAIでは日本勢が強みを発揮できる可能性があるからだ。フィジカルAIの最新状況に加えて、注目企業6社を紹介する。

日本企業が続々と中国事業から撤退する中で「中国進出」はお笑いか。中国の技術革新は笑っていられるレベルのものなのか。トップ経営者8人に「中国事業」と「中国勢」について問うた。彼らが口にした「目が覚めるホンネ」とは？

新卒の就職者数は、企業の成長力や経営戦略、さらには“序列”を表す分かりやすいバロメーターだ。高学歴の学生を数多く採用できていれば、それだけブランディング力が高いことの証左であるし、新卒採用の増加数も業績の勢いを示す材料といえる。本稿では、電機・電子業界における、東京大学からMARCH・関関同立までの「難関大学」の就職者数の割合が高い企業のランキングをお届けするとともに、ここ10年での新卒の就職者の増加数と各大学の内訳を完全網羅したデータをつまびらかにする。これを見れば、業界内での企業の採用傾向が一目瞭然だ。

三井住友信託銀行が今年10月に導入する予定の新人事制度で、リテール部門の待遇を大幅に引き下げることがダイヤモンド編集部の取材で分かりました。金利ある世界でリテールの重要性が高まる中、なぜ同行はその潮流に逆らい、リテール部門だけを冷遇するのでしょうか。独自に入手した新人事制度資料を基に全部門の給与レンジを比較し、その狙いに迫ります。

重工、建機、ロボット、工作機械――。さまざまな製品を造る機械メーカーは海外売上比率が高い企業が多く、2024年度は円安を追い風に業績が好調だった。稼ぎはどれだけ給料として還元されているのか。本稿では、機械大手10社（ファナック、安川電機、三菱重工業、川崎重工業、IHI、住友重機械工業、コマツ、日立建機、クボタ、DMG森精機）の過去5年の年収を分析したランキングをお届けする。

エレクトロニクス大手の三菱電機の株価が好調だ。2022年頃までは1500円を下回っていたが、現在は3000円を超えている。株式市場の高評価の背景には、大胆なポートフォリオの組み替え戦略がある。今後3年で1兆円のM&A投資枠を設ける一方で、今年度中に売上高で8000億円規模の事業を終息させるかどうかを見極めるというのだ。今年4月に三菱電機のCFOに就任した藤本健一郎氏を直撃。藤本CFOは、現在の3割増にあたる時価総額8兆円を目指すと語った。

産業用ロボットのグローバル企業で、福岡県北九州市に本社を構える安川電機。BtoB業態のため「誰もが知る企業」ではないが、FA（ファクトリーオートメーション）業界では存在感が大きい。実は早くから目標管理制度を取り入れ、柔軟に待遇に反映させてきた。非管理職でも1000万円プレーヤーが生まれ、課長クラスでは年収1500万円が見込めるのだ。本稿では知られざるその給与テーブルと人事制度を大公開する。

製造業DXの分野で、日立製作所と独シーメンスの存在感が増している。日立は現場のニーズに寄り添う“ボトムアップ型”でLumada（ルマーダ）を展開し、実装と改善の伴走力で国内市場を席巻。シーメンスは“トップダウン型”で業界標準の枠組みを主導し、グローバルにIoTプラットフォームや工場のOSを拡張する。本稿では個別最適か全体最適で分かれる思想を深堀りするとともに、製造業デジタル化ツールの最新の勢力図も公開する。

米国のトランプ大統領が掲げる高率関税は発動まで猶予期間が与えられたものの、製造業界に及ぼす甚大なインパクトは先送りされたに過ぎない。トランプ関税は、米国市場への依存度が高く、米国に製造拠点を持たない企業を容赦なく襲う。ロボット・ファクトリーオートメーション（FA）の分野で世界有数の存在感を誇るファナックは、今まさに関税地獄の中にいる。関税政策は同社にサプライチェーン変革を迫るのか。本稿では、関係者への取材でFA業界の近未来に迫る。

工場で働く産業用ロボットの世界四大メーカーの一角を占める安川電機は、各国の設備投資の実態を正確に知る立場にある。安川電機の小川昌寛社長に、中国や米国市場の見通しや、ライバルとして台頭してきた中国のロボットメーカーにいかに勝つか、などを聞いた。

かつて「中国銘柄」とされていた産業用ロボット大手に異変が起きている。ファナックと安川電機では、米国を中心とする米州大陸の売上高が5四半期連続で中国を上回っているのだ。新規導入の数では中国が圧倒的な規模であるにも関わらず、中国に代わる主戦場として米国を重視する傾向が強くなっているのはなぜなのか。

昨年トップが交代したオムロンは、業績不振で2024年3月期の見通しを2度下方修正した上、2000人ものリストラを余儀なくされた。だが、国内の同業他社はこれほどの苦境には陥っていない。オムロンの辻永順太社長が就任1年目で直面した、FA（ファクトリーオートメーション）業界“独り負け”の実態に迫る。

世界で初めて植物工場でイチゴの量産に成功したOishii Farmが2月28日、NTTや安川電機などから200億円の出資を受けたと発表した。Oishii Farmは調達した資金で工場を増設し、全米の高級スーパーにイチゴを供給する体制をつくる。同社の古賀大貴CEO（最高経営責任者）に、イチゴの生産性を3年間で5倍にできた秘密や、植物工場で100兆円産業を創出する野望を聞いた。

工場で働くロボットの世界四大メーカーの一角を占める安川電機は、各国の設備投資の実態を最も正確に知る立場にある。安川電機の小川昌寛社長に、中国市場の見通しや、米国の製造業の復活、さらには自動車業界のEV（電気自動車）シフトのインパクトを聞いた。

衣料品通販大手ZOZOの元COO（最高執行責任者）で伊藤ハム創業家出身でもある伊藤正裕氏が2021年に立ち上げたパワーエックス。伊藤忠商事など数々の大手企業が出資や提携に乗り出している電力業界の風雲児だ。特集『EV充電ゴールドラッシュ』の＃4『EV充電インフラ市場に元ZOZOの伊藤ハム御曹司が電撃参戦！伊藤忠、東急不と手を組む風雲児の正体』に収載しきれなかった伊藤氏のインタビューをお届けする。

世界的な市場拡大が予測される「FA（ファクトリーオートメーション）」や、領域の近い「省人化」関連として、ダイフクやFUJI、DMG森精機など7銘柄をピックアップ。業績の推移などをたどりながら、各社の有望度を判定した。

中国経済の成長を取り込むことで業績を伸ばしてきた「中国関連株」。中国の行動制限の解除によって再び注目されているが、この20年で中国経済は変貌しており、今後は業界や競争力によって二極化が進む可能性が高い。中国メーカーが台頭する中でも、高い競争力を持つロボット業界の注目3社を紹介する。

工場で働くロボットの世界四大メーカーの一角を占める安川電機は、新型コロナウイルス発生後、3期連続で増収増益を見込む。安川電機の小笠原浩会長兼社長に、同社の強みである“データドリブン経営”の秘訣を聞いた。