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株式市場で売買代金は、銘柄の「注目度」と「売り買いのしやすさ」を映す鏡だ。商いが薄い銘柄は、買いたいときに買えず、売りたいときに売れない。しかも、自分の注文が株価を大きく動かしてしまうリスクもある。長期連載『スタートアップ最前線』では、1日当たり平均売買代金を基に「投資家の注目度が低い」新興市場上場企業をランキング化した。全50社の顔触れを紹介する。（ダイヤモンド編集部編集委員 清水理裕）
投資家の熱量が冷える売買代金
流動性が低い銘柄で起きること
買い手と売り手がそろって初めて、株式市場で取引は成立する。活発に売買される銘柄は、投資家の関心が厚く、適正な値付けが進みやすい。反対に売買代金が極端に少ない銘柄は、投資家の目に触れる機会が乏しく、株価が「あるべき水準」からずれても気付かれにくい。
実務的な問題はさらに深刻だ。出来高が薄い銘柄では、板（注文状況）がスカスカになりやすい。そうすると、例えば「昼休みに成り行きで1単元買っただけで株価が高騰する」「売りたいのに買い気配がなく、数日かけて小分けに売るしかない」といった事態が起こる。
今回は「投資家の注目度が低い」新興市場上場企業ランキングとして、売買代金の少ない会社に着目した。対象は東証グロース、札証アンビシャス、名証ネクスト、福証Q-Board上場企業。2025年12月15日までの25営業日の合計売買代金から、1日当たり平均売買代金を算出し、小さい順に順位付けした。
投資家の視線が集まる銘柄がある一方で、同じ新興市場でも「ほとんど商いが発生しない」企業が少なくない。ワースト44位に経路検索サービスの駅探、22位に中古ゴルフ用品の買い取り・販売を手掛けるゴルフ・ドゥが入った。次ページでは、静か過ぎるワースト50社の実名を見ていこう。
