2026年に皆さんが注目している話題は何でしょう?年末年始に計135本の記事をお届けした特集『総予測2026』で、最も読者の反響が大きかったインタビュー(有料会員向け記事)は、大和ハウス工業の芳井敬一会長の記事でした。同特集で人気のインタビュー記事ベスト10(有料会員向け記事)を紹介します。(ダイヤモンド編集部)
【1位】大和ハウスの「次なる買収ターゲット」はどこなのか?芳井会長が語る、住友電設をTOBした真の狙いと“その先”
ハウスメーカー、ゼネコン、デベロッパーという三つの顔を持つ「三刀流経営」で異彩を放つ大和ハウス工業。2055年の売上高10兆円達成という大きな目標に向けて、26年はどのような戦略を繰り出すのか。次の買収ターゲットはどこなのか。大和ハウス工業の芳井敬一会長が語った。>>記事を読む
【2位】国際協力銀行会長が日米関税合意の80兆円投資は「国益にかなう」と断言!創設した先進国向けの金融支援は、なんとTSMCやUSスチールも対象に?
日米の関税合意に盛り込まれた5500億ドル(約80兆円)の対米投資の詳細が明らかになってきた。第1号案件は電力やLNG(液化天然ガス)などエネルギー分野が対象になるとみられるが、米国側は「利益の90%を米国が受け取る」としている。果たして日本の国益にかなうのか。「対米80兆円投資」に出資や融資、融資保証などで主体的に関わる国際協力銀行(JBIC)の前田匡史会長を直撃し、実現の可能性や日本企業の関与、具体的に想定されているプロジェクトなどについて聞いた。>>記事を読む
【3位】三菱商事社長が記者に逆質問「洋上風力をどう理解している?」撤退から悟ったエネルギー政策に必要な「3つの視点」
秋田県沖と千葉県沖の洋上風力発電事業からの撤退を決断した三菱商事だが、液化天然ガス(LNG)の新たな権益獲得を進めるなど、日本のエネルギー界における存在感はまだまだ大きい。苦渋の決断を下した先に何を見据えているのか。中西勝也社長が胸中を明かした。>>記事を読む
【4位】「日立」の看板を掲げるのも残り1年あまり…日立建機社長が「独り立ち」に向けた戦略を激白
日立建機は2027年4月に社名を「ランドクロス」に変更する。既に日立製作所の持ち分法適用会社ではなくなっている。米国の関税政策の影響が本格化する中、26年は、いかに中国の建機メーカーなどとの競争に勝ち抜くのか。先崎正文社長に、日立ブランドから“独り立ち”した後の展望を聞いた。>>記事を読む
【5位】レゾナック社長が「半導体グローバル連合」で目指す野望を激白!噂されるJSR買収やラピダスとの連携の可能性は?
生成AI(人工知能)向けの高速・大容量半導体を巡る競争が激化する中で、半導体材料大手のレゾナック・ホールディングスが、半導体関連の日米欧の有力企業と企業連合「ジョイント3」を発足させた。レゾナックの高橋秀仁社長を直撃し、ユニークな連合体を発足させた狙いや今後の展開を明らかにしてもらった。また、同社が今後展開を広げる事業領域や、うわさされている同業のJSRの買収の可能性、「日の丸半導体」ラピダスとの連携の可能性についても聞いた。>>記事を読む
【6位】石油化学工業協会のトップが「26年は“再編決断”の年」と明言!石化再編に続いて起きる“第2波の再編”とは
石油化学業界はこの1年で、国内に12カ所ある石油化学コンビナートの統合・再編がさらに進んだ。2026~27年度にかけて千葉では四つあるエチレン製造拠点が二つに集約され、川崎も二つを一つに統合。西日本では地域の異なる製造拠点の再編の方向も示された。国内の製造拠点は8カ所に集約され、過剰供給体制が大きく見直される。また、三井化学と出光興産、住友化学は国内の汎用樹脂事業の統合を発表するなど、石油化学業界に再編の嵐が吹き荒れている。この流れは2026年にどうなるのか。石油化学工業協会の工藤幸四郎会長(旭化成社長)を直撃した。工藤氏は「26年は決断の年。高機能品でもアライアンスが進む」と断じた。中国の化学品の過剰供給による市況低迷に苦しんできた日本の石油化学産業はどう変化していくのか。>>記事を読む
【7位】KDDI社長「楽天ローミングは26年で終了」を示唆!通信値上げの次は1兆円の社債発行枠でAIインフラに巨額投資へ
携帯電話料金の値上げが相次ぐ通信業界。口火を切ったNTTドコモが通信品質問題で値上げに苦戦しているが、KDDIは通信の品質の高さを訴えた“正面突破”の値上げでモバイル収入の反転上昇に弾みをつけた。次なる一手をどう打つか。KDDIの松田浩路社長を直撃した。>>記事を読む
【8位】建設現場作業員の“異次元”処遇改善で「業界平均年収1000万円」へ!ゼネコン団体トップが熱く語る、肝いり改革の全貌
旺盛な建設需要を背景に好業績が続くゼネコン業界だが、労務費や資材価格の高騰で建設費用がかさみ、再開発事業がストップしたり、人手不足が深刻化したりしている。足元に横たわる課題にどう取り組んでいくのか、日本建設業連合会の宮本洋一会長(清水建設相談役)に聞いた。>>記事を読む
【9位】なぜ「鳥貴族」は居酒屋市場が縮んでいるのに好調なのか?大倉社長の答えは明快「理由は串カツ田中と同じ」
コロナ禍で大打撃を受けた居酒屋業態は、2025年の市場規模がコロナ前の70%まで縮小した。そんな中で鳥貴族を運営するエターナルホスピタリティグループ(EHG)の25年7月期決算は国内事業は増収増益、今期も増収増益になる見通しだ。なぜ好調なのか。創業者である大倉忠司社長が要因を明快に語った。>>記事を読む
【10位】JPX山道CEO「ガバナンス改革の手は緩めない」、ニデックは内部管理体制の見直しを!「TOPIX改革」が2026年の重要テーマに
日本取引所グループ(JPX)の山道裕己CEO(最高経営責任者)は2024年の本誌インタビューで、コーポレートガバナンス改革の進捗を「登山に例えれば、1合目か1.5合目」と評した。25年、日経平均株価が一時5万円を超えて高値を更新するなど市場は活況を呈する一方、オルツやニデックといった上場企業の不正も相次いだ。ガバナンス改革はどこまで進んだのか。山道CEOに課題と26年の展望を聞いた。>>記事を読む
これら10本の記事のほかにも特集『総予測2026』は注目記事が盛りだくさん!全135本をラインアップした目次一覧でチェックしてください。
>>特集『総予測2026』の目次一覧を見る

















