旭化成

化学最大手の三菱ケミカルグループが11月に新たな中期経営計画を発表した。前トップ時代に経営が混乱した同社は、4月から本流の化学事業に明るい筑本学氏が新社長として構造改革に着手した。筑本氏を直撃し、新中計の狙いに加え、行く末が注目される田辺三菱製薬の今後について聞いた。また筑本氏は、足元で再編が加速する石油化学事業について、「もう一段の再編がある」と明言。業界の盟主のトップが見据える石化再編の最終形とは。

2024年3月期に過去最大の最終赤字に陥った住友化学が構造改革を加速させている。巨額赤字の要因となった石油化学と医薬品に代わり、祖業の農薬と半導体材料を事業の中核に据える。8月には経営の足かせとなってきたサウジアラビアの石油化学事業ペトロ・ラービグへの出資比率の引き下げを決めるなど大胆なリストラにも踏み切った。岩田圭一社長が、今後同社がどのように稼いでいくか、各事業が持つ強みを挙げながら明かす。一方、切り離しを検討している傘下の住友ファーマの行く末や、石油化学事業の再編についても語った。

国内の人口減少に加え、中東情勢の緊迫化に伴う資材高騰のダブルパンチで経営環境の悪化に拍車がかかる住宅業界。海外事業へのシフトや、リフォーム事業といった非住宅分野の強化など、生き残りを懸けた各社の戦略が多様化する中、社員の待遇にはどのような格差が生じているのだろうか。主要8社の最新の給料ランキングを一挙紹介する。

化学最大手の三菱ケミカルグループが構造改革に乗り出した。同社は今年4月、経営の迷走を招いたとして同社初の外国人社長を事実上解任し、祖業の化学事業に明るい新トップを起用した。新社長は「化学回帰」の路線を打ち出し、同社の社内序列も激変している。三菱ケミカルが目指す経営の新たな方向性を解説。グループ傘下の田辺三菱製薬や産業ガス事業はどうなるのか。

化学業界は激動の真っただ中にあります。中国の化学品の過剰供給を背景に近年は石油化学事業の再編が加速。中東情勢の緊迫化で原料調達や生産にも影響が出ています。化学メーカーの業績の浮沈も目立つ中、各社の従業員の給料にはどのような変化があるのでしょうか。化学業界の主要20社の2025年度の給料ランキングを公開します。ランキングでは、11位に旭化成が、7位に三井化学が入りました。前年度より2桁％増で一挙にトップ3入りした企業とは。

化学業界は激動の真っただ中にある。中国の化学品の過剰供給を背景に近年は石油化学事業の再編が加速。中東情勢の緊迫化で原料調達や生産にも影響が出ている。化学メーカーの業績の浮沈も目立つ中、各社の従業員の給料にはどのような変化があるのか。本稿では、化学業界の主要20社の2025年度の給料ランキングを公開する。ランキングでは、11位に旭化成が、7位に三井化学が入った。前年度から2桁％増で一挙にトップ3入りした企業とは。

「2026年度はエポックメイキングな年になる」――。25年、ダイヤモンド編集部の取材にそう語った三井化学の橋本修会長（当時社長）の予測は、この一年で現実になり始めた。三井化学は25年に石油化学事業の分社化を決め、26年初めには三菱ケミカルグループなどとのエチレン製造設備集約を発表した。三菱ケミカルも石化事業を分社化する方針を打ち出し、日本の石化業界で歴史的な構造改革が一挙に進んだ。ところが、橋本会長は石化再編の「本番はこれからだ」と明言する。橋本会長を直撃し、発言の真意を語ってもらった。

協和キリンが研究所を神奈川県横浜市にある横浜ビジネスパーク（YBP）へ集約する。製薬会社の研究所はなぜ、続々と首都圏に移転しているのか。

レストラン検索・予約サービス「食べログ」を運営するカカクコムに買収提案しているLINEヤフーの買収スキームがダイヤモンド編集部の取材で分かりました。米投資ファンドのベインキャピタルと共同出資会社を設け、共同出資会社がカカクコムにTOB（株式公開買い付け）を実施する方向です。ところが、詳細を見ると、法令に触れかねないグレーなスキームであることが判明しました。欧州系投資ファンドのEQTによるカカクコム買収に事実上の横やりを入れる格好となったLINEヤフーのグレーな買収スキームとは。

繊維を祖業とするメーカーの医薬事業で明暗が分かれている。帝人は稼ぎ頭であった痛風薬として知られる「フェブリク」など多くの製品を手放す方向にかじを切るほか、医薬事業が赤字に陥っている東レも今後3年で医薬事業の戦略を根本的に見直す方針を打ち出した。対照的に医薬事業が絶好調なのが旭化成だ。医薬事業を含む「ヘルスケア」セグメントの営業利益は2026年3月期で835億円。全社の約3分の1を稼ぎ出す。帝人と東レという名門2社の医薬事業の行方や、旭化成が2社との明暗を分けた理由を明らかにしていく。

三井化学は石油化学事業の分社化を打ち出すなど石化再編を主導してきた。2026年4月には、石化再編の実行に向けて、橋本修会長、市村聡社長の新体制に移行した。ただし、石化再編で大きく会社の形を変える三井化学は何で稼ぎ、どう成長していくのか。4月に社長に就任した市村氏を直撃。石化再編の「次」に描く成長戦略を聞いた。

ダイヤモンド・口コミ情報では、年収・給与制度に関するアンケートを実施、寄せられた回答をもとに年収データを公開しています。今回は「旭化成の30代後半、建築・土木・プラント専門職」です。

ここ数年、物価高騰や人材不足などを背景に企業の高い賃上げが続いている。優秀な人材を獲得するためには、待遇改善が急務であり、企業による賃上げ競争の様相を呈している。そこで、化学業界の将来の予測年収を独自に推計し、全88社のランキングを作成した。

ダイヤモンド・口コミ情報では、年収・給与制度に関するアンケートを実施、寄せられた回答をもとに年収データを公開しています。今回は「旭化成の50代後半、係長級」です。

ここ数年、物価高騰や人材不足などを背景に企業の高い賃上げが続いている。優秀な人材を獲得するためには、待遇改善が急務であり、企業による賃上げ競争の様相を呈している。そこで、化学業界の将来の予測年収を独自に推計し、全88社のランキングを作成した。

日本の石油化学産業でかつてない地殻変動が起きる中、相次ぐ石化再編の主導的な役割を果たしているのが、三井化学の橋本修社長だ。業界では在任6年目のトップの去就に注目が集まっている。同社のトップ人事は、単なる一企業のトップ交代にとどまらず、石化再編の行方そのものを占うテーマでもあるからだ。いま三井化学は構造改革の「設計段階」から「実行段階」へ移行しており、誰がかじ取りを担うかは、そのスピードと深さを左右する。ポスト橋本の有力候補の実名とともに、本命・対抗の二つのシナリオを明らかにする。

石油化学業界はこの1年で、国内に12カ所ある石油化学コンビナートの統合・再編がさらに進んだ。2026～27年度にかけて千葉では四つあるエチレン製造拠点が二つに集約され、川崎も二つを一つに統合。西日本では地域の異なる製造拠点の再編の方向も示された。国内の製造拠点は8カ所に集約され、過剰供給体制が大きく見直される。また、三井化学と出光興産、住友化学は国内の汎用樹脂事業の統合を発表するなど、石油化学業界に再編の嵐が吹き荒れている。この流れは2026年にどうなるのか。石油化学工業協会の工藤幸四郎会長（旭化成社長）は「26年は決断の年。高機能品でもアライアンスが進む」と断じる。中国の化学品の過剰供給による市況低迷に苦しんできた日本の石油化学産業はどう変化していくのか。

三井化学は2月上旬、橋本修社長の後任に市村彰浩常務執行役員を充てるトップ人事を発表した。今回のトップ人事は単なる世代交代ではない。橋本氏を会長に、市村氏を社長に据える布陣の裏には、足元で加速する石油化学再編を次の段階へ進める意図が透けて見える。三井化学の「ツートップ」体制の狙いを明らかにし、今後の業界再編の行方を占う。

日本の石油化学産業でかつてない地殻変動が起きる中、相次ぐ石化再編の主導的な役割を果たしているのが、三井化学の橋本修社長だ。業界では在任6年目のトップの去就に注目が集まっている。同社のトップ人事は、単なる一企業のトップ交代にとどまらず、石化再編の行方そのものを占うテーマでもあるからだ。いま三井化学は構造改革の「設計段階」から「実行段階」へ移行しており、誰がかじ取りを担うかは、そのスピードと深さを左右する。ポスト橋本の有力候補の実名とともに、本命・対抗の二つのシナリオを明らかにする。

年末年始に計135本の記事をお届けした特集『総予測2026』で、最も読者の反響が大きかったインタビュー（有料会員限定記事）は、大和ハウス工業の芳井敬一会長の記事でした。同特集で人気のインタビュー記事ベスト10（有料会員限定記事）を紹介します。