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かつて「負動産」の代表格のように喧伝されていた新潟県湯沢町のリゾートマンション。だが、コロナ禍を経ての移住先やインバウンド需要などもあり、価格が復活してきている。だが、購入にはさまざまな点で注意が必要だ。連載『マンション羅針盤』の第32回では、現地の状況に詳しいマンション管理士が湯沢リゾートマンションの現状について詳しく解説する。（マンション管理士 澤田 亮）
「負動産」のレッテルは返上されるのか？
にわかに注目が集まる湯沢リゾマンの実態は
新潟県南魚沼郡湯沢町。ここはもともと江戸時代の頃から関東からの宿泊客を迎える宿場町であり湯治場でした。その後苗場スキー場をはじめ複数のスキー場が開業し、一大スキーリゾートを形成していきます。その際に多く分譲されたのがご存じリゾートマンションです。新潟県のリゾートマンション、とりわけ湯沢町、南魚沼市周辺に集積する物件群は、バブル期の比較的短期間に集中的に建設され、そのほぼ全てが富裕層のセカンドハウスとして供給されたものであるといっても過言ではありません。その数は約1万5000戸。湯沢町の人口の約2倍ものマンションが1970年代後半から90年代前半にかけて集中的に供給されました。
その後スキーブームは去り、ピーク時1000万人を超えた観光客は2024年度約360万人と約65％減になり、リゾートマンションは管理不全の「負動産」となっていると喧伝されております。ところが、最近「そのリゾートマンションが近年値上がりし、取引が活発化されている」との報道が出るようになっています。
リゾートマンションに何が起こったのでしょうか。本稿ではリゾートマンションの値上がりと管理との関係について取り上げます。投資先として再度注目されているようですが、本当に買っても大丈夫なのか。注意点はどこにあるのか。現地のマンション事情も踏まえながら次ページで詳しく解説していきましょう。
