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円安、国債金利上昇、日本銀行の金融政策の正常化（利上げとバランスシート縮小）は、日本が首尾よくデフレを脱するならば、自然な流れとして想定されたことだ。しかし、日本では、こうした変化をプラス面で捉えるより、不安視し、悲観論が横行する。市場に関わる6項目の悲観論と楽観論を対比し、プラス思考の効用を明らかにする。（楽天証券グローバルマクロ･アドバイザー TTR代表 田中泰輔）
円安も金利上昇も悲観する日本、
「変化」をプラス思考で活用を
日本では、円安にも円高にも不安論があふれる。デフレ不安を脱した途端に、低くてもインフレへの警戒が叫ばれる。国債金利が上がると、それがマクロ経済に沿う水準でも、財政や景気の悪化、日本売りなどと言い出す。
デフレ克服のプロセスで十分想定された変化を、いちいち悲観するより、問題点に対処しながら、プラス思考で活用するのみというのが、筆者が一貫して繰り返す主張である。
次ページでは、円安、政府債務の膨張、国債金利の上昇、日銀の利上げ、日銀バランスシート、外国人の対日投資――の市場にまつわる6項目について、問題ありとする視点と問題なしとする視点を対比して、プラス思考を提唱したい。
