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中東情勢の悪化に伴うエネルギー価格の高騰に苦しむ物流業界。トラックドライバー不足も深刻化する中、各社の待遇はどのようになっているのだろうか。特集『26年 給料ランキング』の本稿では、主要14社の最新の有価証券報告書を基に、各社の平均年間給与を徹底比較する。（ダイヤモンド編集部 大川哲拓）
中東情勢の悪化による燃料費高騰が経営を圧迫
物流14社の給与ランキング
中東情勢の緊迫化による軽油価格の高騰が、トラック輸送を担う物流業界を直撃している。
荷主と運送会社のマッチングサービスを手掛けるハコベルが2026年5月、運送業者140人を対象に実施した調査では、97％が「（中東情勢による経営への）マイナスの影響をすでに感じている」、あるいは「兆しを感じている」と回答。うち8割が、具体的な影響として「燃料価格の高騰」を挙げた。
こうした中、大手各社は膨らむ燃料費を運賃へと価格転嫁する構えを見せている。ヤマトホールディングス（HD）は26年4月、燃料費の高騰分を法人向け宅配の運賃に上乗せする「燃料サーチャージ」の導入を検討すると公表。佐川急便を傘下に持つSGホールディングスも同年5月に同制度の導入を検討していることを明らかにした。
しかし、このような価格転嫁の動きは小規模事業者まで十分に広がっていない。前述の調査では、燃料サーチャージの導入状況について、「全額または一部転嫁済み」と答えた割合が、トラック保有台数が31台以上の運送会社で5割だったのに対し、30台以下の小規模事業者では3割にとどまった。荷主に対する価格交渉力が弱い末端の事業者ほど、コスト負担を強いられる構造が浮き彫りになった形だ。
物流業界は、働き方改革関連法によって24年4月からトラックドライバーの時間外労働が年960時間に制限され、深刻な人手不足に直面している。これに加えて、燃料費の高騰が収益を圧迫する中、各社の待遇は果たしてどのようになっているのだろうか。
次ページでは、主要14社の平均年間給与ランキングを公開。1200万円を超えてトップに立った企業名を明らかにする。
