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ガラス・土石製品業界は大規模な製造設備を必要とする。利上げが進めば、金利負担が増え、設備投資計画への影響が出ることもあり得る。特集『金利上昇「衝撃度」ランキング！【26業界】苦しくなる企業はどこ？』の本稿では、2年以内に返済・償還を迎える有利子負債の借換金利が1％上昇した場合、足元の利益をどれだけ押し下げるかを独自試算した「金利上昇衝撃度」でガラス・土石製品23社のランキングを作成した。（ダイヤモンド編集部 山本興陽）
日銀が9月に政策金利を1.25％に引き上げ見通し
ガラス・土石製品業界では設備投資に影響も？
日本銀行は、9月17～18日に行われる金融政策決定会合で、政策金利を現在の1.0％から1.25％に引き上げるとみられる。
「金利のある世界」は、ガラス・土石製品業界にも影響をもたらす。この業界は、大規模な製造設備や継続した更新投資を必要とすることが特徴だ。金利上昇により、設備投資などにかかる借入金の金利負担は増加する。
ただ、一気に増えるわけではない。借入金や社債の返済・償還期限が到来し、借り換えるときに金利負担が増える。つまり、期限が近い借入金や社債が多いほど足元の金利負担が増えることになる。
今回、最新決算期末時点で2年以内に返済・償還を予定する有利子負債を対象に、借換時の金利が1％上昇した場合の利払い負担増加額を試算した。さらに、その金額が直近3期の平均営業利益の何パーセントに相当するかを求め、利益への圧迫度を示す「金利上昇衝撃度」としてランキングを作成した。
次ページでは、ガラス・土石製品業界の企業23社を対象とした金利上昇衝撃度ランキングを掲載した。16位には住宅設備大手のTOTO、9位にはガラス大手のAGCがランクイン。そして、1位の企業はどこか。次ページで明らかにする。
